「異次元の少子化対策」などまったく効果なし。人気コンサルが提案「私が国のトップならココから手を付ける」

とどまるところを知らない日本の少子高齢化。政府による対策も効果が上がるとは到底思えず、「打つ手なし」とも囁かれているのが現状です。もはやこのまま座して国が滅びるのを待つしかないのでしょうか。今回のメルマガ『永江一石の「何でも質問&何でも回答」メルマガ』では著者で人気コンサルの永江さんが、「自分が国のトップならどのような対策を取るか」を読者からの質問に答える形で提示。国民が「子どもを産んだ方が得」と思える社会を作る秘策を披露しています。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:わたしが考える最新の少子化対策

わたしが考える最新の少子化対策

Question

shitumon

以前より少子化の一途を辿る日本において、出生数を上げるための国としての政策を唱え続けてこられた永江さん。時の流れも早く、コロナも経て、人口減に取戻しのつかない状態にまでなっている認識です。

そんな中で、過去も移民に対する見解を配信されてきた永江さん目線で、最新の日本を維持存続させるために残された手段や条件を改めてご提示いただけないでしょうか。

ここまでくると、かなりドラスティックな取捨選択しか残されていないかと。(経済学者の成田さんの過去発言みたく)よろしくお願いします。

永江さんからの回答

いや、ぶっちゃけ日本はもう手遅れですね。わたしが発信し始めた頃から状況はさらに悪化し続けており、今から少子高齢化を止めるのはほぼ不可能です。

日本の少子化が止まらない理由はいくつかありますが、最も大きい理由は旧態依然とした文化です。特に地方は専業主婦が多く、男性の家事育児参加も全く進んでいません(世界的に見ても、男性が家事育児に参加している国ほど出生率が高い)。

都市部のバリキャリ女性にとって、結婚に対する規制(男女選択制別姓など)も大きな障壁となっています。韓国のように国を挙げて移民を受け入れる体制を整えているわけでもなく、政府主導の「異次元の少子化対策」は単なる増税となっている始末で、全く効果がありません。

ではわたしが国のトップならどうするかというと、ブログにも書きましたが、

企業の出産一時金を非課税にすることこそ、異次元の少子化対策なり

企業が独自に行う出産一時金制度を非課税にします。

タカラトミーでは社員に子どもが1人生まれるたびに200万円支給することを決定しましたが、業務をカバーする社員にも同時に手当を支給する点が素晴らしい。お互いに給料が上がるなら育児休業の取得も歓迎されやすいですし、社員の継続率も上がりますよね。

ただ、せっかく手当を支給しても賞与扱いされてしまうと、所得税と社会保険料が引かれてしまいますし、翌年には住民税がドカンと上がるので意味がありません。「子どもに関する手当は非課税とし、年収に組み入れない」と法制化することで、初めて「子どもを産んだ方が得」となり、少子化対策に大きく貢献すると思います。

この記事の著者・永江一石さんのメルマガ

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アベ友はサギ友、自民安倍派・今野智博容疑者「着手金詐欺仲間」のヤバい正体

自民安倍派の元衆議院議員、今野智博弁護士が弁護士法違反で逮捕されたのは各社既報のとおり。投資詐欺の被害金回収を請け負いながら、その業務を無資格の人間にやらせていた非弁提携の容疑だが、その取引相手というのが前科多数の詐欺グループだというのだから開いた口が塞がらない。ジャーナリスト・山岡俊介氏が主宰する『アクセスジャーナル・メルマガ版』が詳しく報告する。
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:元衆議院議員の今野智博弁護士法違反事件で浮上した、弁護士を操る詐欺ネットワーク

元衆議院議員の今野智博弁護士法違反事件で浮上した、弁護士を操る詐欺ネットワーク

7月2日、東京地検は今野智博容疑者(48)を弁護士法違反(非弁提携)容疑で起訴した。

今野容疑者は比例復活(北関東ブロック。埼玉11区)で2回当選の自民党元衆議院議員(2012年12月~17年9月。旧細田→安倍派)

2005年10月弁護士登録(埼玉弁護士会所属)。

元国会議員を売りに、専らSNSを通じた投資詐欺の被害金回収を請け負っていた。

しかし、その実態はといえば、自分はまったくというほど弁護士活動はせず、弁護士資格のない者が、詐欺師が被害金を振り込ませた銀行口座を凍結すればいくらかは戻るなどといい着手金を振り込ませていた。しかし回収実績はまったくというほどなく、高い着手金を取れば、後は次第に連絡を絶つことに。

警視庁の調べによれば、今野容疑者に名義貸しを頼んだ辻直哉容疑者(51。同容疑。起訴)らは昨年9月~今年3月、全国の特殊詐欺被害者約900人から計約5億円を受け取り、今野容疑者はその約1割の報酬を得ていたと見られる。

これだけ聞けば、元衆議院議員ともあろう弁護士がとんでもないと思うだろうが、関係者によれば、数年前から、今野容疑者のような名義貸し弁護士が増えているという。背景には、弁護士の過剰で仕事を取れない新人など、それに高齢弁護士も多いようだ。

しかし、誤解を恐れずにいえば、もっと悪いのは名義貸し弁護士を募り、本来は弁護士しかやれない業務をやる辻容疑者のような存在。

「被害にあった者は、ネット社会なので、弁護士もネットで『詐欺に強い弁護士』『24時間対応』『無料相談』といったワード検索で選ぶ。それに目を付け、そういう検索でトップに来るようにして、実際はまともな弁護はせず専ら着手金狙い。被害者の名前や住所、どういう経緯でどういう被害に会ったか、被害額はいくらかなど、すべてLINE無料相談で事務員が24時間、マニュアルに基づいて対応。で、着手金狙いなので、その後、口座凍結さえすれば一応仕事はやったことに。うるさい被害者には一部返金する。口座凍結手続きもマニュアル化されている。ですから、普通ではあり得ない膨大な件数を引き受ける。その分、弁護士を操る側の彼らの報酬は莫大」(事情通)

【関連】アベ友はシャブ友、安倍元首相と懇意の元社長に「キメセク」実刑判決!国会議員に便宜要求もあえなく逮捕

20年前とは激変。なぜ企業再生コンサルタントは「事業の再生が困難になった」と感じているのか?

かつてと比して充実化が進む事業再生へのサポート。しかし現場に身を置くプロフェショナルは、むしろ再生が困難になったと感じる場面も多々あるといいます。そんな現状を綴っているのは、事業再生コンサルタント、作家、CTP認定事業再生士の顔を持つ吉田猫次郎さん。吉田さんは自身のメルマガ『『倒産危機は自力で乗り越えられる!』 by 吉田猫次郎』で今回、事業再生の現場で起きている変化を記すとともに、具体的な再生への道のりを紹介しています。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:事業再生と事業承継とM&Aの境界線が無くなってきた

事業再生と事業承継とM&Aの境界線が無くなってきた

私が事業再生コンサルタントと名乗り始めたのは2003年からですが、当時の事業再生はどちらかといえば、「資金繰り改善(リスケなど)」と、「BS改善(債務超過解消のために、必要に応じて外科手術などもする)」が主でした。

現に、私が受ける相談の多くも「借金が重い」「資金繰りがキツイ」という類のものが大部分でしたし、都道府県の中小再生支援協議会の一次対応、二次対応の受付内容も金融調整(リスケ等)が約9割を占めていました。

そして、あの時代は、資金繰り改善あるいは債務超過解消さえ実現できれば、本業の収益改善(PL改善)のほうは自力で何とかなることが多く、私たちはあまり介入する場面が多くなかったように思います。

しかし、二十数年経った今は、だいぶ様相が異なります。金融調整(リスケなど)は、法制度が整い、だいぶやりやすくなりました。債務超過解消も、私的整理による新たな選択肢が増えました。第二会社方式との組み合わせによる事業再生も、すっかり定着しました。しかし、20年前より事業再生が難しくなったと感じる場面が多々あります。なぜでしょうか?

  1. 経営者の高齢化がどんどん進んでいる
  2. PL改善(本業の黒字化)が難しい

理由は、この2点に尽きると思います。

高齢化については、私が2003年に再生コンサルを開業した時、私の年齢はまだ34歳でした。相談に来られる方も、年齢層としては30代~50代が大部分を占めていました。ところが、2024年現在は、私も55歳になりましたが、相談者の年齢層も一緒にスライドしてきたような感じで、30代の方は少なく、最も多いのは50~60代です。70代の方も増えました。30代の相談者と70代の相談者が同じくらいいます。80代の相談者と20代の相談者も同じくらいいます。ボリュームゾーンは60歳前後です。

こうなると、たとえ5年先10年先の経営改善計画を描いても、計画終了後の社長さんの年齢は60代後半かそれ以上になってしまうことも多いですから、単なる資金繰り改善計画だけでは不十分です。銀行も必ず訊いてきます。「後継者対策はされていますか?」と。

この記事の著者・吉田猫次郎さんのメルマガ

働きながら年金が貰える在職老齢年金が「停止される給与額」はいくら?

年金を受給しながら働ける在職老齢年金。しかし、その給与額によっては停止されることももちろんあります。今回のメルマガ『年金アドバイザーが教える!楽しく学ぶ公的年金講座』では、著者で年金アドバイザーのhirokiさんが、年金を貰いながらの働き方について詳しく語っています。

老齢厚生年金を貰いながら働くと年金が停止される場合がある在職老齢年金

1.働いたら年金を停止する制度はいつからあるの

厚生年金に加入して働くと年金(老齢厚生年金に限る。以下同じ)が停止されてしまう場合があるという事はよくありました。

そのため働いてもどうせ年金が下げられたら全体としての収入は思ったほど上がらないなあ…という事で、労働に対する意欲を阻害しているという指摘が随分前からありました。

年金を受給しつつも、働いて年金額を増やすというのは在職老齢年金と呼ばれますが、これは過去を辿ると年金の性質によります。

それは年金は引退した場合に支給するものという事です。(ちなみに本来の目的は定年退職後も同一制度に加入して年金を受給しながらさらに年金を増やす制度であります。停止するのが本来の目的ではないです)

そもそも年金受給者になったのにまだ働くのであれば年金は支給しませんでした。

ところが昭和40年改正になると65歳以上の人は8割は支給されるという在職老齢年金が始まりました。

当時は2割の国庫負担が厚生年金に投入されていたので、それを省いた残りを支給したという事ですね。

その後は昭和44年になると65歳未満の人にも標準報酬月額によっては2割、5割、8割の年金を支給するという形を作っていきました。

在職停止による停止幅はその後、改正のたびに縮小されていき、徐々にいくらかでも年金が貰える人が増えていきました。

現在は給与月額+過去12ヶ月以内に受給した賞与額を1ヶ月に換算したもの+年金月額の合計が、停止基準額が50万円以内であれば、停止される事は無くなっています。

停止額の計算が随分様変わりしています。

なお、令和6年現在は停止基準額が50万円でありますが、65歳未満は令和4年3月31日までは28万円だったので年金受給者の約半分は幾らかの停止額がかかっているというような状況でした。

そのため毎日のように停止がかかっている人がいたものです。

令和4年4月以降は65歳未満の人も、65歳以上の人と同じ停止基準額になったので余程給与が高い人でなければ年金停止には至らなくなりました。

そう簡単に停止されない仕組みとなったので、高齢者の人の労働が盛んな現代にとっては年金が停止される事を気にせずに好きなように働けるようになったといえます。

なお、高所得者の人は停止がかかる場合がありますが、年金の役割の一つに所得再分配機能があるので、十分な収入がある人は少し社会に還元してもらうという仕組みを残してもいいかもしれません。

一つ問題なのは在職老齢年金というのは給与所得という一つの所得に対して停止額を考えるものなので、給与が低くても資産が多い人もいます。

資産が多い人には停止額をかけられなかったり、もしくは低年金だからって年金生活者支援給付金を支給するというようなシステムは問題があると思います。

さて、今回は在職老齢年金に関しての記事を簡単に一つ考えてみましょう。

なぜ今なのか?Googleが新製品「Pixel 9」シリーズ“チラ見せ”の不思議

グーグルが新製品「Pixel 9」シリーズの発表を8月14日に行うことを公表し、製品の写真も一部公開しました。iPhoneより先行して発表する戦略のようですが、「タイミングが悪い」と批判するのはケータイ/スマートフォンジャーナリストの石川温さん。今回のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』では、7月24日、31日にサムスン電子の「Galaxy Z」シリーズの発売を控えていることを問題視。「打倒アップル」のためには、Android陣営の足を引っ張っている場合ではなく、手を貸せることがあると指摘しています。

グーグルがPixel 9の背面デザインをチラ見せ──Galaxy Zシリーズの足を引っ張ってはいないのか

グーグルはフラグシップスマートフォンの新製品の「Pixel 9」シリーズを8月14日に発表すると予告した。しかも、製品の背面写真などデザインの一部も公開されている。

すでにネットではPixel 9シリーズの写真がいくつも流出している。様々なところから流出しているのであれば、いっそグーグルがオフィシャルでリークしてしまうというのは理解できなくもない。実際、グーグルは過去に同じような事を何度もやってきた。

ただ、今回ばかりはタイミングが悪いような気がしてならない。なぜなら、サムスン電子「Galaxy Z Fold6」「Galaxy Z Flip6」の発売が、韓国、北米など第1次販売国は7月24日、日本を含む第2次販売国は7月31日に迫っているからだ。何も、Androidスマートフォンの雄であるGalaxy Zシリーズの発売直前にPixel 9の発表を改めて予告し、画像を流さなくてもいいのではないか。

日本でGalaxy Z Fold6などを予約しようとしている人からすれば「Pixel 9 Pro Foldがもうすぐ発表になるなら、ちょっと待ってみようかな」という気になってしまう。本来であれば、グーグルはAndroidエコシステムを盛り上げる立場にいるにも関わらず、なぜ、サムスン電子の足を引っ張るようなことをするのか。

実際のところ、グーグルという会社は、表向きはひとつだが、実際はAndroidを推進するチームとPixelを推すチームはいまだに別な感じが漂っており、PixelからしてもGalaxyの事なんてお構いないのかも知れない。

しかし、端から見ていて、グーグルのやるべきことは「打倒アップル」であり、Galaxyを潰しにかかっても、何一つメリットなんてないはずだ。理想を言えば、Pixelで搭載している独自のAI機能などは他のAndroidメーカーに積極的に開放すべきだし、なんなら、Pixelで搭載しているTensorだって、他のメーカーが採用できるような環境を整備すべきだ。

他のAndroidメーカーは、クアルコム「Snapdragon」を搭載する際、コストの面で相当、苦労してる。これがTensorを載せられるのであれば、Snapdragonの型番問題からも解消されるし、Tensorの採用数が増えれば、結果、さらに調達コストを下げられるのではないか。

Pixelは例年10月に発表していたが、今シーズンは8月に前倒しするなど、iPhoneよりも先行して発表しようと戦略を立てている感がある。ただ、結果として、Galaxyの盛り上がりに水をかけている印象も出てしまっているのが、なんとも残念であり、Android陣営としてもうちょっと足並みを揃えて、アップルを倒すような戦略を練り直した方がいいのではないだろうか。

この記事の著者・石川温さんのメルマガ

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退職した従業員が残していった「私物」は処分しても大丈夫なのか?

退職した社員の私物を捨ててもいいのか?そんなお悩みが届いた無料メルマガ『採用から退社まで!正しい労務管理で、運命の出会いを引き寄せろ』の著者で社会保険労務士の飯田弘和さん。はたして現役社労士の答えは?

退職した従業員の私物の処分

「既に退職した従業員の私物が会社に置きっぱなしになっている。捨ててもいいものか?」といったご相談を受けました。

私物であれば、その所有権は退職した従業員にあります。(所有権って、かなり強い権利です。)そのため、会社が勝手に処分することはできません。

会社は、その私物を保管しておく義務があります。勝手に処分したならば、退職した従業員から損害賠償請求される可能性があります。

ちなみに、保管に要した費用は、その退職した従業員に請求することができます。また、保管の仕方ですが、自分の財産を保管するのと同じ程度の注意をもって保管すれば足りると考えられています。

勝手に処分できない以上、その従業員に取りに来てもらうか、あるいは、会社が処分することの許可・承諾を従業員からもらうというのが最善の方法だと思います。

ただ、従業員と連絡がつかないような場合には、会社が保管しておくことになります。ずっと保管しておくわけにもいきませんから、法的に正しい対応方法としては、会社の施設管理権等に基づく妨害排除請求の訴訟を起こすことになります。

あるいは、退職してから数年間、連絡もよこさず取りにも来ないようであれば、従業員自らが所有権を放棄したと判断される可能性はあります。

ただ、どっちにしても、面倒くさいでしょ?でも、きちんとした対応をしておかないと、その従業員から損害賠償請求される可能性が残ります。そう考えると、やはり、その従業員に取りに来てもらうか、あるいは、会社が処分することの許可・承諾を従業員からもらう、もしくは事前(在籍中)に許可・承諾をもらっておくのがベストでしょう。

このような問題が発生するのは、その従業員が円満退社をしていないときが多いです。そのため、些細なことで大きなトラブル・紛争に発展することもあります。ですから、なおさら慎重な対応が求められます。

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夏の風物詩アイスやかき氷は絶対に今「食べてはいけない」理由

熱中症警報が毎日のように出されている夏の日本列島。みなさん夏バテはしていませんか? 無料メルマガ『【スキル×運】で年収1000万円を目指せ!』の著者・佐藤しょうおんさんは、毎年夏バテになっていた自身の生活を見直し、原因を探り現在では夏バテ知らずだそう。その秘訣とは?

夏バテはこうやって防止する

7月も下旬になると、暑さも一入ですよね。私はサラリーマン時代、夏になると夏バテをしたものです。とにかくやる気が起こらない、外の気温と室内のエアコンが効いたところとの温度差で、いつでも身体がダルいということになるわけです。

これは単に暑いからだろう、それはもう仕方のないことなんだって考えていたんですよ。ところが、東洋の怪しい系を勉強してみると、この夏バテの原因が食べ物にあることが分かって来ました。まさに医食同源なんですよね。そこで、食べ物に注意を払うようになったら、ウソみたいに夏バテが治ったというか、今では夏バテをしない体質になりました。

私がこの時期に気を付けているのは、

  ▼ 冷たい食べ物を極力避ける

  ▼ 特に、かき氷やアイスクリームは絶対にNG

  ▼ 飲み物も基本的には温かいモノ

  ▼ 夏でもシャワーではなく、湯船に浸かる

  ▼ 就寝時にエアコンを使う場合は、首まで毛布を掛ける

これです。つまり身体を必要以上に冷やさない、特に身体の内側から冷やさないということです。ですから外出時もアイスコーヒーではなく、ホットコーヒーをエアコンが効いた車内で飲んでいます。そもそもエアコンが効いているんですから、そこに冷たい飲み物を被せる必要がないんですよ。

これが営業などの外回りで、身体が熱くなっているというのなら、アイスコーヒーも良いんでしょうけど、車内も室内もエアコンが効いているわけでしょ。だったら温かい飲み物で問題ないでしょ。

スイカバーじゃない方、とは言わせない。単品発売の復活待ってます【ROOMIEのアイス日記】

【7/18】一箱でまあ、三日分ですね

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・スイカバー&メロンバー

単体発売、復活求む!

筆者が常備しているアイスのひとつ、それがロッテの「スイカバー&メロンバー」です。

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先日のアイス日記で「メロンボール」を紹介しましたが、今回もメロン推しです!

「スイカバー」が単体で売っているのに対し、「メロンバー」は基本、マルチパックの箱買いでないと食べられません。

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でも昔、単体で売ってたよね……?

不思議に思って調べてみると、売ってたことは売ってたようなのですが、期間限定だったそう。

昨年も一部コンビニで販売されるなど、ちょこちょこ復活しているようなのですが、もうほんと、レギュラーにしてください……

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「スイカバー」との違いとしては、もちろんベースがメロン味で、グリーンの色合いも爽やか。

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種の部分はホワイトチョコで作られていて、これまた一味違う魅力です。

みなさんもぜひ、「メロンバー」を応援してください。

価格および在庫状況は表示された07月25日13時のものであり、変更される場合があります。本商品の購入においては、購入の時点で表示されている価格および在庫状況に関する情報が適用されます。
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提供元:ROOMIE

嵐・松本潤が有村架純の“肌触り”を忘れられないワケ。この夏、記者が狙う2人の「復活愛」は池袋西口が舞台に?

5月末でSTARTO ENTERTAINMENTを退所・独立した嵐・松本潤さん(40)が、野田秀樹演出の舞台『正三角関係』で本格始動。池袋の東京芸術劇場には大勢の観客が詰めかけ、芸能マスコミも集まっています。ただ、記者やカメラマンたちの狙いは、松潤の芝居や個性的な“私服姿”だけではないようで…?芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが詳しく解説します。

松本潤が池袋・東京芸術劇場で「本格始動」

『女性セブン』が、26時まで続いた『嵐』松本潤が出演する舞台初日の、“クールダウン宴会”を伝えていました。

7月11日から『東京芸術劇場プレイハウス』で行われている『正三角関係』は、今や世界的な演出家となった野田秀樹の『NODA·MAP 第27回公演』、長澤まさみ、永山瑛太、竹中直人他共演の舞台です。

昨年度の大河ドラマ『どうする家康』放送後、5月いっぱいで『STARTO ENTERTAINMENT』を退社、独立した松潤の、本格始動といったところでしょうか。

記事によれば、舞台開演前には当日券を求めて、100人以上がボックスオフィスの前に並んだといい、客席には上戸彩の姿もあったようです。

トップアイドルとしての私服を、何かと酷評されることの多い松潤ですが、今回掲載された写真に写っていた姿も、やはり期待通り(?)でした。

濃いパープルのTシャツに黒のパンツ、黒の帽子に偏光サングラス、黒のサンダル姿で、肩には着替えでも入っているのでしょうか、大きめのバッグを掛けています。もちろんそれぞれ、私なんぞには手の届かないような高級ブランドなのでしょうけれど。

松本潤と有村架純の「ツーショット」を狙う週刊誌

『東京芸術劇場』界隈は、芸能記者目線で見れば比較的取材がしやすい場所と言えるでしょう。

演者入りは、『ホテルメトロポリタン』前の歩道から容易に目視できますし、終演後の出も、劇場通りを池袋警察方面に抜けるのが基本でしょう。

よほどの運転技術がない限り、劇場周辺でパパラッチたちの追跡から逃れるのは不可能だと思います。

つい最近も、長澤まさみの稽古終わりの私服姿を掲載した『女性セブン』に関して、私は“松潤や永山との飲みか、誰かとのツーショットを期待して待機していた”と記事に書きました。

そしてまた、今度は松潤の私服姿を掲載したわけですが、これは間違いなく“誰か”とのツーショットを狙っていたもののような気がするのです。

そして、そのNo.1候補は、間違いなく有村架純でしょうね。