渡部建が「笑ってはいけない」で復帰へ。佐々木希とのサプライズ共演で禊か

“多目的トイレ”不倫騒動で活動自粛中のお笑いコンビ「アンジャッシュ」の渡部建(48)が、大みそか恒例の日本テレビ「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!」の「絶対に笑ってはいけない」シリーズで復帰することがわかったとスポニチが報じた。すでに収録も済んでいるとみられる。

渡部建が「絶対に笑ってはいけない」で復帰

渡部の復帰をめぐっては、不倫騒動から半年という節目に「絶対に笑ってはいけない」で禊をするのではとの一部報道があったものの、スポンサーの問題から難しいという見方が強かった。

【関連】小林麻耶「子宮にパワーストーン」の哀れ。スピ夫が洗脳 芸能界追放の危機に

局側は慎重に協議を進め、最終的に出演が決まったのは今月17日だと記事では伝えている。

同番組には17年に“アパホテル不倫”の袴田吉彦(47)や、19年には“4WD不倫”の原田龍二(50)など、過去に不倫で不祥事を起こした芸能人が出演。禊コントを行うことで、本格復帰を果たした“成功例”がある。

渡部の復帰を視聴者たちにどうやって納得させる?

「絶対に笑ってはいけない」が復帰の場として適したコンテンツだとはいえ、一般視聴者の渡部に対する拒否反応は依然として厳しい。どのような形で登場してくるのだろうか?

今回は新型コロナウイルスの影響で都内のスタジオで撮影されたという情報がある一方、SNS上では「笑ってはいけないバスあった!ホテル&カジノだった」というツイッターが拡散。いまだにその全貌は見えてこない。

しかし、視聴者の期待のさらに上を行くのが「絶対に笑ってはいけない」シリーズ。よほどの仕掛けをしてくるに違いない。考えられるのは以下の3つだ。

【関連】不倫報道の近藤真彦が台湾メディアからフルボッコ。その意外な理由とは?

渡部の登場予測①「相方・児嶋一哉と共演」

まず初めに考えられるパターン。アンジャッシュの代表的な「すれちがい」コントの中に不倫を混ぜ、児嶋をはじめ視聴者に謝罪の限りを尽くすということは十分考えられる。ただ、児嶋が登場するのは間違いないとしても、あまりに工夫がなくインパクトに欠ける。

渡部の登場予測②「渡部の両親と共演」

芸人がよく笑いを取るパターンとして、自分の両親を登場させるというものがある。かつてはダウンタウンの松本人志も母親を出演させて大爆笑を取っていた。

渡部はかつてNHKの「ファミリーヒストリー」に出演し、父が東芝の元社員で50以上もの特許に関わっていたことを明らかにしている。技術職のサラリーマンでまじめな父親だというが、そういう人の方が笑い的には盛り上がる。息子のためとなれば、一肌脱ぐことも考えられそうだ。

渡部の登場予測③「佐々木希と共演」

最もインパクトのある登場方法はやはりこれに尽きる。妻である佐々木希(32)と一緒に出演するパターンだ。ひたすら妻に謝る渡部、それを許さない佐々木という構図はコントとしては王道。最終的に渡部が何かをやり佐々木が許すというオチもつけやすい。

しかし、何より問題なのは佐々木が出演をOKするかどうか。妻としては夫のために何とかしてあげたいと思うだろうが、事務所としてはなかなか認めづらいだろう。

【関連】ダブル不倫なぜブーム?コロナ感染最多もラブホ満室 テレワSEXに溺れる男女たち

そういえば、渡部の出演が決まったという17日、佐々木は秋田県の新ブランド米「秋系821」の発表イベントに登壇。炊き立てを試食した佐々木は、「すったげ、うめぇ」と地元・秋田弁で語り、ごきげんな様子で笑みを浮かべていた。よほど嬉しいことがこの日にあったのだろう。

「絶対に笑ってはいけない」での復帰を誰よりも喜んだのは、渡部本人でも相方の児嶋でもなく、妻・佐々木希だったことは間違いなさそうだ。

image by : shutterstock

インド不参加、台湾は排除。中国主導の「RCEP」が日本に及ぼす災禍

2012年の交渉開始から8年、今月15日にようやく15カ国の署名に至った東アジア地域包括的経済連携(RCEP)。日中韓やASEAN諸国等が参加する大規模な協定となり、世界の注目を集めています。しかしこの中国主導の協定の危険性を訴えるのは、台湾出身の評論家・黄文雄さん。黄さんはメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』でその理由を述べるとともに、バイデン大統領の誕生でアメリカの復帰が期待でき、かつ中国が参加できないTPPで日米台が連携すべきであると記しています。

※本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2020年11月18日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール:黄文雄こう・ぶんゆう
1938年、台湾生まれ。1964年来日。早稲田大学商学部卒業、明治大学大学院修士課程修了。『中国の没落』(台湾・前衛出版社)が大反響を呼び、評論家活動へ。著書に17万部のベストセラーとなった『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』(徳間書店)など多数。

【中国・台湾】危険なRCEPより中国排除のTPPで日台連携を

RCEP合意 台湾への影響「限定的」 中国未参加のTPP加入に重点

11月15日、日本と中国、韓国、オーストラリア、ASEANなど15カ国が、東アジア地域包括的経済連携(RCEP)協定に署名しました。

RCEPは、2012年に中国が提唱したアジア版の自由貿易協定で、これまでなかなか交渉が進展しなかったのですが、ようやく妥結に至ったわけです。人口23億人、GDPで世界の約3割を占める巨大な経済圏ができることになります。

今後、協定を結んだ国々のあいだの関税を段階的に引き下げ、貿易活動を促進させて各国の経済を活性化させるという狙いがあるわけですが、もちろん、中国が主導していることもあって、台湾はRCEPには参加できません。

とはいえ、RCEPは取り決めがゆるいため、たとえば粗悪品や知的財産権を侵害したコピー商品なども流通する懸念があります。

加えて、インドも参加を見合わせています。それも、中国の安い粗悪製品が流入し、自国の市場を席巻することを警戒しているからです。

トウ振中(とうしんちゅう)行政院政務委員は、「台湾にとっては、RCEPに署名した15カ国に対して台湾が輸出している製品のうち、7割がすでにゼロ関税の対象であるICT(情報通信技術)製品であり、残りの3割である鉄鋼や紡績などの産業が影響を受ける可能性があるものの、影響は限定的だ」と述べました。

そして、台湾が狙っているのは、中国の妨害により参加できないRCEPよりも、中国が参加していないTPP(環太平洋経済連携協定)のほうだと述べました。

TPPは投資や知的財産権、政府調達などの幅広い分野で、域内共通ルールをつくっています。そして、質の高い貿易や投資の自由化をめざすものです。知的財産権の保護の厳格化や、より透明性のある投資や政府調達などが義務付けられており、このような条件のもとでは、中国はTPPに参加できないのです。

中国の参加できないTPPに台湾は参加できますので、中国による嫌がらせなども受けずに済みます。

自民こそ既得権益集団だ。学術会議バッシングに勤しむ政治屋の面々

日本学術会議の任命拒否問題についてその説明責任を果たさぬどころか、同会議について既得権集団とまで言い出した菅首相。国民の生活よりも党内出世を優先するかのような自民の議員たちもこぞって同じような声を上げ、首相への擦り寄りに余念がありません。この「惨状」に疑問を呈するのは、元全国紙社会部記者の新 恭さん。新さんはメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』で、そもそも現在の会員選考方法は二度の法改正を経たものであるという事実を紹介した上で、未だ任命拒否理由を説明せず、学術会議の組織的問題にすり替えている菅官邸こそがブラックボックス化した組織ではないかと強く批判しています。

日本学術会議は既得権集団なのか

しつこいようだが、日本学術会議の会員候補への任命拒否は、総理大臣による違法行為である。「人事については差し控える」の一点張りで、任命しない理由をいっさい説明しないのは、問答無用の強権発動であり、少なくとも民主主義国家を標榜する以上、許されない。

話は以上で尽きるのだ。学術会議のあり方、体質、会員選出方法など、設立当初から議論されてきたテーマは、ひとまず横へ置いておかねば話がズレてしまう。

にもかかわらず、やれ左翼イデオロギーの巣窟だの、軍事研究への反対は学問の自由の侵害だのと、一面的な見方による学術会議バッシングが世にはびこっている。

菅首相に至っては、「既得権集団」と決めつけるのだが、何が既得権なのかははっきり言わない。学術会議会員というステータスをもってそう言うのなら、国会議員という地位を代々受け継いでいる議員の多い自民党などは、真っ先に切り込まねばならない「既得権集団」であろう。

実際はそんなことではなく、安倍政権の官房長官であったころから、タカ派的政策に批判的な学者を目の敵にしていて、今回、そのケのある6人を見せしめとして血祭りにあげただけなのだ。それをごまかし、正当化するための「既得権集団」論が自民党内では幅を利かしているようである。

11月2日の衆院予算委員会における、菅首相と大塚拓議員(自民党)のやりとりは、その一端を見せつけた。

まず大塚議員は人文・社会科学系の学者をターゲットと定めた。

「学術会議(会員210人)は第一部(人文・社会科学)、第二部(生命科学)、第三部(理学・工学)、各部70人づつに分かれているが、第三部に対応する研究者数が全研究者(約89万人)の7割も占めているのに、第一部に対応する研究者は1割に過ぎない。計算すると、人文・社会科学の人たちは理学・工学の人たちより6倍、会員になりやすい」

そして、さらに狙いを絞りこむ。主張の概略はこうだ。

「うち法学・政治カテゴリーの会員は21人(研究者総数8,177人)なのに、電気・電子工学は4人(同15万3,900人)で、100倍違う。偏っている。既得権化している。ブラックボックスになっている。選考プロセスに問題がある」

法学・政治は389人の研究者に対し会員一人。電気・電子工学はそれより100倍多い3万8,475人に対し会員一人というわけである。

この論法でいくと、法学・政治分野の会員はほとんどいらないということになる。なにしろ、圧倒的に理系の研究者が多いのだ。国会議員の選挙のごとく「一票の格差」論めいたものを当てはめるとなれば、学術会議に人文・社会科学系の会員が極端に減り、それこそ偏ってしまうだろう。ちなみに、歴代会長はほとんど理系の学者がつとめていて、どうみても法・政治学分野の意見が強く反映されてきたとは思えない。

日本のメディアは死んだのか?米大統領選「右へならえ」報道の病根は

波乱続きの今年のアメリカ大統領選挙。バイデン氏が過半数を超える票を獲得し、勝利宣言はしたものの、トランプ陣営が不正疑惑を主張するなど泥沼の展開へとなりました。メルマガ『富田隆のお気楽心理学』の著者で心理学者の富田隆さんは、これら一連をめぐる日本の報道があまりにも偏っていると声を上げています。

プロパガンダ機関

今回のアメリカ大統領選挙をめぐる報道を見ておりますと、日本の主流メディアはこれで大丈夫なんだろうか、と心配になります。

まあ、簡単に言ってしまえば、彼らはアメリカのCNN、ABC、といった民主党系の放送網が報じている内容を、無批判にほぼそのまま流しているのです。

私は、トランプの信者でも、民主党系リベラルでもないのですが、今回の報道の仕方はあまりにも偏っていると感じてしまいます。まったく公平ではないのです。

社会の公器を自認する報道機関というものは、たとえどちらかを応援していたとしても、できるだけ両者の主張を公平に伝える義務を負っているはずです。一方の主張を黙殺し、挙句の果てに「印象操作」を繰り返すとなると、中共など独裁政権のプロバガンダ機関と同じになってしまいます。

11月17日現在、まだ選挙戦は続いており、現職のトランプ大統領が逆転勝利する可能性は充分にあるのですが、日本のテレビ局も新聞も、バイデン氏を「次期大統領」と平気で呼んでいます。

米国の憲法や関連法に従えば、現段階では、まだバイデン氏は一人の候補者に過ぎません。そもそも、現在、票を再集計している州もあり、選挙人すら確定しておらず、バイデン氏は正式に指名されてはいないのです。民主党系のメディアが勝手にバイデン氏の「当確」を出し、獲得選挙人の皮算用をしているに過ぎません。トランプ氏の言うように、大統領を選ぶのはアメリカの国民であり、メディアではありません。

20年前、ジョージ・W・ブッシュ氏がアル・ゴア氏と大統領の座を争った2000年の選挙でも、フロリダ州の開票をめぐって法廷闘争が行われ、最終的に決着がついたのは1ヶ月以上先の12月13日のことでした。

もし、NHKや日本経済新聞の「記者」の皆さんが、トランプ派の大手メディアもチェックし、ネットを検索して、公平に事実関係を調査していれば、トランプ陣営が主張している選挙の不正疑惑に関して、宣誓供述書を提出した選挙関係者が既に1000名を超えたという「事実」も確認することができたはずです。

そうしていれば、「トランプ氏が証拠も無しに不正があったとごねている」といった報道はできなかったはずです。

さらに、共和党の有力議員や上院の代表などが法廷闘争を支持していることも、ギャングと闘った英雄ジュリアーニ弁護士(元ニューヨーク市長)だけでなく、有名な人権弁護士のリンカーン・ウッド氏や前連邦検察官のシドニー・パウエル氏といったそうそうたる面々が訴訟弁護団に加わったこと。

彼らが、選挙の不正を暴くだけでなく、バイデン氏や民主党の有力者を刑務所に送ることのできる証拠を手に入れたと公言していることも知ることができたはずです。

実際にその後、様々な不正の「証拠」が暴露され、選挙や開票手続きの明白な「誤り」が指摘されても、日本の主流メディアでは、相変わらず、トランプ氏が「証拠や根拠も無しに不正があったと主張している」という報道を流し続けています。

アメリカの主要メディアは、現職大統領の会見中継を途中で勝手に打ち切ったり、マクナニー報道官が、不正の証拠について話し始めた途端に中継を打ち切ったりして、相変わらず、自分たちが創り上げた「証拠や根拠も無しの訴訟」「悪あがき」といった虚構を守ることに必死です。まるで、中共のテレビを見ているようです。

しかし、アメリカ国民の多くはこれらのメディアが民主党やグローバリストの代弁者であることを知っていますから、これらとは別に、ネットを介して様々な情報に自分でアクセスしています。それに、フォックスTVのようなトランプ氏よりの大手メディアも新聞もあります。

今、アメリカでは、民主党の支持者ですら、今回の選挙に不正があったのではないかと疑っています。あまりにも「お笑い」のようなネタが多いからです。

「死人」が投票した(たとえば、勝海舟と同じ誕生日の人が投票したことになっていました)だけでなく、ペットの犬まで投票した(本当に飼い主が真顔でインタビューに答えていました)、とか、投票に行った人間の数より、投じられた票の枚数の方が何十万枚も多かった、といった、爆笑ものの「不思議な話」で盛り上がっています。

現役教師が提唱。子供に勉強をさせるのに「やる気はいらない」説

勉強やエクササイズをやろうとしてみてもすぐに「やる気が出ない」とやめてしまうこと、ありませんか? ゲームや遊び、ショッピングなら没頭できるのに、なぜ人はやる気が出たり出なくなってしまうのでしょうか。現役小学校教諭の松尾英明さんは自身の無料メルマガ『「二十代で身につけたい!」教育観と仕事術』で、長年関心を持っているという「やる気」について論じ、やる気が出ない原因とその対処法を語っています。

やる気いらない説

やる気を起こすにはどうするか。自分のかつての著書のタイトルにもあるように、長年の関心事である。最近でもこのテーマで何本か記事を書いて、ますますよく考えるようになった。その中で辿り着いた一つの考え方は「やる気の有無はどうでもいい」というものである。

今回提案するのは「やる気いらない説」の考え方である(一応前置きしておくと、全ての方法は万人共通ではないので、数ある考え方の内の一つである)。やる気はたくさんの人の関心事であり、どうでもいいはずがない。それはわかっている。しかし、それでも、どうでもいいという考えに基づいた説である。

どういう考え方か。

やる気を「物事を自らすすんで実行しようという気持ち」と定義する。諸説あると思うが、自分として一番しっくりくるので、ここではそう定義する。

まず、多くの人が進んでやる気を起こすことは何かと具体的に考えてみる。例えば、ゲームをすること。放っておいてもやるどころか、禁止されていても何とかやろうとする。何時間も熱中する。文句なしにやる気を起こすものの一つである。

例えば、飲酒(あるいは、甘い物など、好きな物を食べ過ぎるほど食べることでもいい)。飲まなくていいのに飲む。身体にもお財布にも優しいといえないほど、進んでたくさん飲む。アルコール中毒でなくても、毎日のように飲む人がかなりいる。翌日に支障をきたすほど飲む。これも、かなりの「やる気」を起こしているといえる。

ネットショッピングもそう。趣味の読書や音楽、車いじりやコレクションなどもそう。他にも諸々、やりすぎてマイナスになるほどにやる気を出してしまうものは、身の回りに溢れている。

もし何もなくても、SNSを数分眺めていれば、それらのあらゆるやる気を引き出しまくってくれる。もう既にこの時点で、やる気はない方がいいのではないかと思ってしまう。

プロが教える「まったく人の話を聞けず嫌われる性格」を治す方法

外回りの多いビジネスマンであれば、性格として致命的なのが「他人の話を聞けていない」ことではないでしょうか? 訓練して身に付くものではありませんが、どすれば良いか悩んでいる人も多いと思います。メルマガ『毎月1000人集客するプロ講演家が教えるコミュニティづくりの秘訣』では今回、著者でベストセラー作家・起業家の岡崎かつひろさんが、ほとんど人は他人の話を聞けていないという事実を指摘。どうすれば解決できるか、その糸口を示してくれています。

ほとんどの人が人の話を聞けていない事実

独立したら、会社という看板もなくなるので、自分自身で仕事を取っていかなければいけない。そうなったら、自分がどういう仕事をしていて、どんなふうに相手の役に立つことが出来るのか、どういうビジョンがあるのか、コミュニケーションについて学ぶ必要が出てきます。とはいえ、いきなりコミュニケーションスキルを磨くといっても、何をしたらいいのかわかりませんよね。

僕がやったことは、しっかりと人の話を聞くということ。今の僕を知っている人からしたら意外に思うかもしれません。会社員だった頃の僕は、まったく人の話を聞けないタイプの人間でした。

でも、実はこの「人の話を聞けない」というのは、僕だけじゃなくてほとんどの人が同じように「聞けてない」んです。気づいている人はほとんどいないと思いますが。

どういうことかというと、人はセルフトークといって自分の頭の中で「ああかもしれない、こうかもしれない」といろいろ考えますよね。諸説ありますが、そのセルフトークのスピードは、実際に人と話す時のスピードの7倍と言われています。

つまりどういうことが起きるかというと、「その話はこうなんじゃないの?」「もっとこうしたらよかったのに」「おもしろい」「つまらない」「そういえば、自分もこんなことがあったな」ということなど、どうでもいいことをいろいろ考えてしまいます。そうすると何が起こるかというと、聞いているようで聞けていないのです。

まずやったことは「100%そのまま聞こう」と決めました。こう話すと「どういうふうに変えたんですか?」と疑問に思うかもしれませんが、まず大事なことは「思うこと」です。

「人の話をそのまま聞く」と意識すること

物事は自覚しないと行動は変わりません。

たとえば、僕はしょっぱいものが好きだと自覚しています。僕は独立してから飲食店経営をやっていました。その時に気を付けたことは、僕の好みの味に合わせるとお店で出す料理の味がしょっぱくなります。自覚をしているから「しょっぱくなりすぎないようにしよう」「みんながどんな味を好むのか。そっちに合わせるようにしよう」と自覚できますよね。

ほとんどの人は「自分は人の話を聞けている」と思っています。でも、実際には聞けていないことの方が多いです。まず、行動を変えるためには「自分は人の話を聞けていないかもしれない」と自覚することです。

試しに、こういうことをやってみるといいです。たとえば、人の話を聞きました。そこで話していた内容を「オウム返し」で「今話したことって、こういうことで合っている?」と確認してください。その癖をつけることが、人の話を100%聞くための第一歩です。

多摩川を車で渡る、それだけで楽しそうなキミ。俺に惚れてる?実は…

車や電車で走っていて海が見えたときに異様にテンションが上がる人がいます。海の近くに住む人にはない反応です。積もった雪を見てとてもテンションが上がる人がいます。雪国育ちの人にはない反応です。生まれ育ち、住む地域による特有の反応についてはまだまだ知られていないことがありそうです。メルマガ『8人ばなし』著者の山崎勝義さんは、そのことに気付かされたエピソードを紹介。知人女性が新二子橋を渡るときに楽しそうにしている意外な、けれども納得の理由を綴っています。

越えること

以前にも書いたと思うが、私は片道1000kmくらいだったら車で移動する。そういう次第だから電車にはほとんど乗らない。都心に向かう時もそうである。この移動方針のせいで今まで駐車場探しでは随分ひどい目にもあったが、その程度のことには動じもせず、1時間くらいの捨て時間なら安いものと敢えてそれを許容している。電車嫌いの車好きの典型である。

ただ最近、以前よりも駐車場を見つけるのが少しばかり困難になってきたように思うのである。きっとコロナのせいで自動車というパーソナルな移動手段が見直され始めた結果であろう。昔だったら「ここなら確実」という場所まで悉く満車という仕儀である。それでも、2時間くらいの捨て時間なら高いがまだまだ払えぬ話ではないとそれをも許容している。駐車場、ガソリン、車検、保険に加えて時間。車好きは案外高くつく。

どうせ高くつくならおすそ分け、という訳でもなかろうが、もともとが運転好きということもあって、私は結構な頻度で人を車で送って行く。1000km、1時間(今は2時間)を許容できる男にとって少々の遠回りぐらいは何でもないことである。もちろん「申し訳ないから」と遠慮する人もいるが最近はこれもコロナのせいか「ではお言葉に甘えて」の人が多くなってきたような気もする。

今年の1月から東京勤務となり私の担当になった北海道出身の女性(本年1月の「北の国の人たちのこと」で紹介)も「お言葉に甘えて」のうちの一人である。彼女は横浜市に住んでいるのだが、外回りの時はいつも私が最後ということもあって大体私の仕事場からは直帰している。私の方も割と横浜には用事があって行くことも多いのでついでという訳で送って行くのである。

さてこの女性なのだが、私の車に乗ると明らかにテンションが上がる。最初は「俺のことが好きなのでは」とちょっと疑ったほどである。しかし今までのどの会話のどの文脈をとっても100%それはあり得そうにないから、きっと「私の車」に限らず「車」に乗ることが好きなのだろうくらいに思ってしばらくは納得していた。

ところがよくよく観察していくうちに、このテンションの変化が局所的なものであることに気付いたのである。具体的に言うと、私の仕事場から横浜を目指す場合、大体国道246号(所謂「246」)を使うのであるが、ちょうど二子玉川辺りからテンションが上昇し始め、多摩川を渡るところでマックスになるといった感じなのである。

不倫報道の近藤真彦が台湾メディアからフルボッコ。その意外な理由とは?

無期限の芸能活動自粛が所属事務所であるジャニーズ事務所から発表された、元たのきんトリオのマッチこと近藤真彦(56)。25歳年下の会社社長女性との不倫報道を受けたものだが、実は海の向こうのお隣「台湾」でもマッチの不貞ニュースが大きく報じられ、しかも大炎上しているという。なぜ、いま台湾で“マッチに火がついた”のだろうか?

台湾で“マッチ炎上”2つの理由とは?

妻子ある身でありながら、お相手の女性(31)と5年にも及ぶ不倫交際をしていた近藤だが、なぜかお隣の親日国「台湾」のメデイアからフルボッコにされている。そこには、台湾ならではの理由があったようだ。

【関連】近藤真彦マッチ“火遊び不倫”の特異性とは?ジャニ後輩ファン口説き「愚か者」大炎上

まずは、台湾メディアのタイトルから見てみよう。テレビ局も擁する台湾大手『三立』は以下のような見出しの記事を公開した。

● 曾偷吃梅艷芳!日本「世紀渣男」再爆出軌 宣布無限期停工(三立娛樂星聞)
過去に梅艷芳と不倫! 日本「今世紀最大のクズ男」再び不倫発覚。無期限芸能活動自粛

そう、マッチには過去に、香港の人気歌手・女優で2003年に子宮頸癌のため40歳で亡くなった梅艷芳(アニタ・ムイ)さんと不倫疑惑があった。この不倫は「あくまで噂」とされていたが、アジアの芸能通によると、アニタ自身が1997年頃のインタビューで「いちばん印象に残った恋愛」としてマッチとの恋を挙げていたことがわかっている。

このアニタさん、香港ではもちろんのこと台湾でも大変有名で、アニタさんに次いで2回目の不倫報道ということで、台湾でもマッチの不倫報道に大変関心があったというわけだ。

他の台湾メディアでの報道を見てみよう。やはり、近藤真彦の今回の不倫は「2回目」「再び」「アニタさん以来」という認識が高いようだ。

「日娛圈第一渣男」近藤真彥又爆外遇 認不倫無限期停工(Udn噓!新聞)
「日本芸能界一番のクズ男」近藤真彥再び不倫発覚 不倫を認め無期限芸能活動自粛

● 傑尼斯渣男近藤真彥終認不倫 公開謝罪無限期暫停活動(アップルデイリー )
ジャニーズのクズ男 近藤真彥不倫を認め 公開謝罪無期限芸能活動自粛

ここで気になるのが「クズ男(渣男)」というパワーワードだ。日本のメディアでも「ゲス不倫」「マッチが火遊び」「愚か者」「けじめなさい」程度の表現にとどまっているが、台湾では「クズ男」の言われよう。そこには、もう一つの理由があった。

そう、中森明菜との破局だ。

偉大なる中華帝国の復興?2028年までに「台湾統一」に出る習近平

近年、台湾に対する強硬な姿勢を隠そうともしない中国。10月23日に行われた朝鮮戦争参戦70周年の記念大会では、習近平主席が台湾への武力行使を念頭に置いた演説を行うなど、エスカレートの一途を辿っています。そんな中国が「2028年までに台湾統一を実現させる」とするのは、株式会社オンザボード代表の和田憲治さん。和田さんは今回、無料メルマガ『日本の情報・戦略を考えるアメリカ通信』でその根拠を示すとともに、習主席が掲げるスローガン「中国の夢」の本質を暴いています。

習近平率いる中国共産党はなぜ侵略を繰り返すのか?

和田です。

2012年に、習近平が中国国家主席の座についた時、「偉大なる中華帝国の復興」という発言をしました。これは過去には「偉大なる中華帝国」があったし、それをこの現代で取り戻さねばならないというもの。

習近平が言っているこの「中華帝国」とは、今現在の中華人民共和国とは全く関係のない王朝ですが、過去にも自分たちの帝国があったのだからそれは取り返さないといけないという、弱肉強食の中国大陸に生きる人間の強いメンタルを感じます。

かつてモンゴル系や満州族らの民族が支配し拡大した過去の「中華帝国」の業績を自分たち漢族の成功体験にすり替えている。自分のものでなくとも、自分の成功体験として図々しくも持ち続けている点を侮ってはいけない。

中国国防大学教授で上級大佐の劉明福はインタビューでこう答えている。

※ 劉は習近平の政治スローガン「中国の夢」の理論的支柱で、長年教壇に立って軍高官らを指導してきた人物です

戦略は3つあります。

 

1つ目が「興国の夢」。建国100周年の2049年までに経済や科学技術などの総合国力で米国を超え、中華民族の偉大な復興を成し遂げる。

 

2つ目が「強軍の夢」。世界最強の米軍を上回る一流の軍隊をつくる。

 

そして最後が、「統一の夢」。国家統一の完成です。中でも台湾問題の解決が、「中国の夢」の重要な戦略目標となります。まずは平和的な統一を試みるが、それを拒むならば軍事行動も辞さない。

習は、2018年3月に「2期10年」だった国家主席の任期を撤廃している。ただ、現在67歳という習の年齢を考えると、3期目が終わる2028年には引退する可能性が高い。それまでには台湾統一を実現するということになる。

同時に、彼ら中国人には強烈な劣等感からくる、復讐思想があることも忘れてはいけない。

「百年屈辱」「恥辱の一世紀」、「勿忘国恥」(国恥を忘れることなかれ)なども標語になっている。

清時代に欧米列強に好き勝手に侵略され、アヘン戦争で香港を割譲してしまったことなどは大きなルサンチマンとして持ち合わせている。

人は自分が落とした財布なら取り戻して当たり前だと思うだろう。さらにスリに盗まれてそれに気づくとキレて取り返すに違いない。

習近平のスローガン「中国の夢」とは落としていた財布は中国の財布ではないのに、それは不当に盗まれたものだと主張し、キレて取り返すべしという話なのです。

これが今の中国の性質・体質ということです。この論理で見ると、チベット、ウイグル・香港などは、もちろん、自分のものなのだ!という果てしない強欲さも納得ではないでしょうか?

悪質かつ、逆恨み的な感情を国民に持たせていると認識しておくべきでしょう。(文中敬称略)

image by: Alexander Khitrov / Shutterstock.com

「ディープフェイク」でサイト運営者逮捕。毎月1000本生み出される偽ポルノ動画

人工知能(AI)を使った「ディープフェイク」と呼ばれる技術を使い、アダルトビデオの出演者の顔を女性芸能人に変えて掲載したまとめサイトを運営していた男3人が19日、警視庁に逮捕された。9月に動画の作成者を初めて逮捕したが、サイト運営者が逮捕されるのは初めてだと毎日新聞などが報じている。

「ディープフェイク」でサイト運営者が逮捕

逮捕された容疑者は「芸能人本人ではないと記載しており名誉を毀損していない」として否認しているが、女性芸能人6人の名誉を傷つけた疑い。

【関連】在宅リモートセクハラの卑劣な新手口。同僚女性に“AV出演”強制、被害どう防ぐ?

3人は広告収入を得るために、芸能人のディープフェイク動画の650本分のURLをまとめサイトに掲載し、10か月で100万円以上の収入を得ていたという。

ポルノサイトに増え続けるディープフェイク動画

ディープフェイクをめぐっては、世界中がその対応に追われている。

フェイスブック社はことし、ディープフェイクの一部を削除する方針を打ち出した。しかし、表現の自由としてどこまで捉えるかの判断は難しく、限定的な規制にとどめている。

ディープフェイクを悪用した動画は増えていく一方で、毎月1000本物ディープフェイク動画がポルノサイトにアップされているという見方もある。

「XVIDEOS」「XNXX」「XHamster」など、世界的に知られている有名なポルノサイトでは、ディープフェイク動画の再生回数は膨大な数になっている。これらのサイトには主に海外で活躍する有名女優やアーティストなどのディープフェイク動画が公開されているが、日本の女性芸能人のものもいくつか見られる。

今回の逮捕を受けて、一般社団法人日本音楽事業者協会(音事協)は同日、捜査に全面的に協力していたことを発表。今後も根絶へ向けて取り組むとしたと東京スポーツが報じている。

しかし、ディープフェイクの被害者は有名芸能人だけではない。素材となる動画があれば作成できてしまうことから、一般の女性たちにも拡大している。

表現の自由という側面は大切だが、国を挙げて対策を講じるべきではないか。何もしていない女性が性的被害を受けてしまうのはあまりにもやるせない。

image by : shutterstock