バターは身体に良いのか?悪いのか? 研究がハッキリしない理由

ダイエット中に「控えるべき食べ物」リストを作成したとしたら、砂糖や油物と肩を並べて、必ず登場しそうなバター。脂肪たっぷりです。心臓病や糖尿病といった慢性的で深刻な病気にも影響があるというイメージがあるので、好きだけど我慢している、という方も多いのではないでしょうか。そんな中、そんなバターを再評価しようという声があがっています。

バターは心臓病や糖尿病に影響なし!だけど、有害でも有用でもない中立的な食べ物

ワシントンポストの記事では、アメリカの健康な状態の成人約63万6151人を含む9つの研究結果から、バターの消費量と健康への影響について分析をしています。

まず、成人一日の平均的なバターの摂取量は、スプーン大さじ1杯(1杯は15ml)で1/3杯〜3杯という結果が出ました。

調査期間10年の結果を分析すると、9,783人もの人が心血管疾患、もしくはそれに関連した病気、例えばアテローム性動脈硬化や脳梗塞を発症したそうです。

そして、糖尿病に関しては2万3,954人が発症したとのこと。

ただ、バターの消費は心血管疾患に関する病気に影響はなかったとのことです。

むしろ、バターを消費している人については、「2型糖尿病になる確率が4%程減っているとのことでした。

スプーン大さじ1杯のバターには約7gの飽和脂肪が含まれていると言われています。

飽和脂肪とは取りすぎると、前述したような疾患を引き起こしますが、不足すると血管が弱くなり脳出血などを引き起こすため、バランスよく取る必要がある成分です。

ただ、今までは「バターと健康」という観点から見たときに、飽和脂肪というネガティブな成分にだけ焦点が当てられてきたため、身体にプラスとなる他の成分が見過ごされてきた可能性がある、と研究者たちは付け加えます。

確かに、エネルギーの増加以外にバターが身体にいい、というイメージはないですよね。

今回の調査結果から、研究者たちはバターを「健康的な食べ物である」と断言をすることはなく、“Middle of the road food(中庸的な食べ物)と定義付けました。

「砂糖やデンプンよりは健康的だけど、代用品として用いられる豆乳やキャノーラ油、オリーブオイルよりは健康的ではない」という意味での、中間的な食べ物。

欧米にも飛び火。なぜ今、日本の「チェキ」が再ブレイクしたか?

「撮ったその場で写真をみることができる」というのが最大の特徴であるインスタントカメラ。日本国内では富士フイルムから1998年から発売された「チェキ Instax mini」シリーズがヒットし、インスタントカメラブームが巻き起こりましたが、デジタルカメラが主流となる中、その人気も2002年に終息を迎えたと言われていました。しかし、その後、韓国、中国、インドネシアなどのアジアで広まり、いまでは欧米でもブームだそうです。

富士フィルムの「チェキ」の人気が再到来

2015年のホリデーシーズンに米国アマゾンのカメラカテゴリで一番売れたアイテムというのが、富士フイルムのインスタントカメラ用のフィルムでした。

昨年に限らず、現在の米アマゾンのカメラ部門のベストセラーの商品のラインナップを見ても、その人気ぶりがうかがえますね。

image by: U.S Amazon

明らかにこれはたまたま売れたという商品ではなく、近年インスタントカメラがレトロブームの中で人気を博してきている現れなのです。

米WSJによると、昨年度には富士フイルムのインスタントカメラ「チェキ シリーズ」は500万個の売り上げ記録が報告されています。

これは、同社のデジタルカメラ製品をはるかにしのぐ勢いとのこと。

しかも、2016年度は最低でも650万個の売り上げが見込まれているというから驚きです。

それに対して、同社のデジタルカメラは前年度140万個にとどまりました。

おまけにデジタルカメラ業界市場は19%も縮小。

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こうした「Instax(チェキ)」の売上増加の主な要因は、”アナログ回帰”という時代の風潮によるものだと言われています。

インスタントカメラに限らず、アナログレコード盤などにも注目が集まっているんだとか。

このアナログ回帰の動向は、Instaxにとってはまたとないチャンス。

Instaxは1998年の発売以降、2002年までに100万個もの売り上げを記録。

しかし、2004年には売り上げは10万個へ急降下したため、その後10年の間に新商品の開発はおこなわれず、富士フイルム社はこの部署の閉鎖をも検討に入れていたとのこと。

現在、再び人気に火がつき、売り上げの30%がアメリカ30%がアジア、そして15%がヨーロッパからもたらされていると言われています。

【書評】沖縄県知事がついた嘘。「基地撤退」の背後にチラつく中国の影

未だ先行きが不透明な普天間基地移設問題。そして、長年熾火のように燃え続けている沖縄独立運動。これらについて、当事者である沖縄県民はどのように考えているのでしょうか。無料メルマガ『Japan on the Globe-国際派日本人養成講座』ではその一つの意見として、保守派として知られ、「沖縄のジャンヌダルク」とも称される我那覇真子さんの著書を紹介しています。

日本を守る沖縄の戦い ~ 我那覇真子さん、国連での言論戦

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日本を守る沖縄の戦い 日本のジャンヌダルクかく語りき』我那覇真子・著 アイバス出版

2015(平成27)年9月22日、スイス・ジュネーブの国連人権理事会で、我那覇真子さんが2分間のスピーチを行った。その前日に翁長雄志沖縄県知事が同じ舞台で行った2分間のスピーチへの反論である。

翁長知事のスピーチは、米軍基地によって沖縄の自己決定権がないがしろにされていると主張して、辺野古での「新基地建設」を阻止すると訴えたものだった。国連の人権委員会に日本政府への勧告を出させ、辺野古への基地移設を妨害しようという企みだった。

我那覇さんは、翁長知事のスピーチを真っ向から批判した。「沖縄県民は先住民族」というプロパガンダは中国が扇動しているものであり、知事は東シナ海や南シナ海での中国の深刻な挑戦行為を無視している、と糾弾した。

この会場で何度も翁長知事とすれ違ったのですが、氏は憮然とした表情をするばかりで私の顔を一度も見ようとしませんでした。

 

それとは反対に会場の反応はとてもいいものがありました。私が席を立ち、退場する時、会場内の各国代表の方々が私に賛意を示すサインを見せてくれたのです。軽く手を挙げ振ってくれたり、ウインクしたり、微笑んでくれたり、大きく頷くしぐさで私のスピーチに応えてくれました。

(我那覇真子『日本を守る沖縄の戦い 日本のジャンヌダルクかく語りき』p229)

理事会の場で対立した意見が出された事によって、理事会はその当否の調査に入る。つまり、国連が翁長スピーチに従った勧告をそのまま日本政府に出すことは出来なくなった。

「私たちが自ら進んで提供した土地は全くありません」

翁長知事のスピーチは、基地反対運動の正体を十分に表している。全文を見てみよう。

議長、ありがとうございます。日本の沖縄県の知事、翁長雄志です。私は、沖縄の自己決定権がないがしろ(neglect)にされている辺野古の現状を、世界の方々にお伝えするために参りました。

 

沖縄県内の米軍基地は、第2次大戦後、米軍に強制的に接収され、建設されたものです。私たちが自ら進んで提供した土地は全くありません。

(同 p231)

冒頭から真っ赤な嘘が始まっている。「私たちが自ら進んで提供した土地は全くありません」というが、たとえば辺野古シュワッブ海兵隊基地はもともと地元が積極誘致したものだ。

当時の久志村(現・名護市の一部)村長・比嘉敬浩氏が村会議員全員の署名を携えて、米軍側に再三陳情を行った。米陸海空軍は基地増設は不用であったが、訓練場増設を必要とする海兵隊がこれに応じた(同 p76)。

こうしてシュワッブ海兵隊基地は創設当時から地元に歓迎され、今も一緒に運動会をやるような友好が続いている。

普天間基地にしても、軍用地の地代だけで年間約50億円と言われ、さらに基地の必要とする物資やサービスの提供で、地元の宣野湾市は一万余の人口が9万3,000人と急成長を遂げた。そのために、基地の周囲を市街地が取り囲んでしまったのである。

【座談会】世の中の仕組みがよりクリアになる、超面白い「法律」の話

東京・池袋に実在する書店「天狼院書店」主催のイベントで最上ランクの体験ができる「天狼院のゼミ」の講義内容を、完全テキスト版でお届けするメルマガ『天狼院プラチナノート』。今回は、最近法律を学んでいるという天狼院書店スタッフの山本さんと、店主であり行政書士資格を持つ三浦さん、顧問弁護士の河野さんの3名による鼎談形式で、法律用語の解説から、実際のケーススタディまで、法律を知らないとどれだけ損をするのかを詳しくレクチャー。法律をかじった経験のある方はもちろん、全く知らない方も勉強になる内容ですよ!

天狼院プラチナノート ~天狼院「法学ゼミ」〜

こんばんは。天狼院スタッフ山本です。今更ながら法律学んでます。

学生の時は授業で取ったりしていたのですが、なんだか難しくてよくわからず
「あー、暗記大変だなー」としか思っていなかったんです。
これが今聞いてみたら、どうしてだろう、めちゃくちゃ面白い!!!

ちゃんと自分ごととして捉えられるようになってきたんです。
そう、これこそが「リーガルマインド」。見える世界が変わりました。
みなさんもリーガルマインド、ちょっと触れてみませんか?
今週もどうぞごゆっくりお楽しみください。

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三浦天狼院書店店主の三浦と申します。よろしくお願いします。
僕が何で法律が詳しいかっていうと、行政書士の資格を持ってるんです。それで、ある時期に徹底的にやったんです。めちゃくちゃハマったんです。世の中の仕組みがこれさえ分かればいろんなことが紐解いて見えることがわかった。

例えば国会とか見ても、なんでこうやって動いてるんだろうとか。例えば、衆議院とか参議院の定数の問題は、六法の中に全て書いているんですよね、
ああいう形で読めるようになると下手すると法律はハマります。ちょうど英語を勉強して外国語が分かるのと同じ感覚で、法律を勉強すると世の中の仕組みがよりクリアになる。

あと交渉に有利になる、というところ。相続とか契約の問題で、法律を知っていると相手の対応が変わってくるので。
今回お呼びしたのが、天狼院の法務顧問でもあらせられる弁護士の河野先生でございます。

河野:宜しくお願い致します。

三浦:宜しくお願いします。河野さんの経歴……はい、海鈴、読んでください。

山本:はい。私立麻布高等学校卒業って……

三浦:これ、優秀ですか?

お客様B:超優秀。

山本一橋大学法学部法律学科に入学。

三浦:一橋大学って優秀ですか?

一同:優秀。

河野:ビジネス関係で有名ですね。

山本:そのまま一橋大学法科大学院に入学されました。そして卒業後、法律試験合格の際は、総合15

三浦:司法試験合格総合15位って20人くらいですか。

河野:いや、2000人くらいいますけどね(笑)。

三浦:2000人? 2000人中15位?

河野:まあ上に14人いますからねえ。

三浦:いやいや……(笑)。

会場:(笑)

三浦:じゃあトップ1%以内。すごいな。

なぜ上島竜兵は二人をダマしたのか? 新「おもちゃのカンヅメ」のあるヒミツ

小さな丸いチョコレートの中にはピーナッツ、キャラメル、そしていちご。パッケージには極稀に「銀のエンゼル」、そしてさらにレアな確率で現れる「金のエンゼル」。それらを送ると「おもちゃのカンヅメ」が手に入る! そう、国民的なお菓子と言っても良い、森永製菓の「チョコボール」です。いざ「くちばし」を開けた瞬間のあのドキドキ感は他のお菓子にはない楽しさですよね。

そんなチョコボールがリニューアル。発表会にはスペシャルゲストとしてダチョウ倶楽部の面々も登場し、大々的に発表イベントが開かれました。しかし、そこでまさかの事件が発生。新おもちゃのカンヅメ除幕式で箱を開けようとしたところ……

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箱が台から落下。

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肥後さんと寺門さんがリボンを引いたところ、封が開かず箱自体が落下してしまったのです。思わぬハプニングに焦る両名。しかし、ニヤっと笑う上島さん?

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そう、これは上島さんのサプライズ演出。いわゆるドッキリだったのです。

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ドッキリ大成功のカンバンを手にシテヤッたりの上島さん。初めてのドッキリ成功に「ダマすって、愛だなあ」と上機嫌のご様子。

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そんな愛すべき茶番(?)の後に発表された新商品がこちらの「ダマされちゃうカンヅメ」。おもちゃのカンヅメは、時代のニーズや遊びの変化と共にリニューアルを重ねていますが、今度のリニューアルはカンヅメ史上最大かもしれません。その名の通り「ダマされちゃう」仕掛けが施されているのです。ダチョウ倶楽部さんのドッキリ茶番もこれへの伏線だったということですね。

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こちらがその「ダマされちゃうカンヅメ」。鍵穴が5つに対して鍵は3つ…はて?この箱はどうやったら開くのでしょうか。実は子どもよりも、大人の方が開けられなかったりするのだとか。発想が堅いからですかね。 詳しくはぜひ、自分で手に入れて挑んでみてください。

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また、このリニューアルに合わせてチョコボール自体も「ダマされちゃうチョコボール<チョコビス>」が期間限定で新発売。こちらもパッケージにギミックがあって、あけくちがあるのに…?

まずはエンゼルを当てる所からが挑戦のスタートとなるため、なかなかにハードルの高いスタートラインとも思えますが、実はおもちゃのカンヅメは月間1万人ほど当選者が居るとのこと。

毎日1箱? それともドーンと大人買い? 美味しく食べてエンゼル収集に精を出せば、きっと「ダマサれちゃう」を体験できるはず。検討を祈るクエッ。

 

取材・文/小暮ひさのり
ガジェット類が大好物。雑誌やWebで執筆しているテクニカルライター。群馬県在住で農業が趣味であるため「兼業ライター」と揶揄されることもあるが、本人的には農業1割、執筆9割。

Source: 森永製菓

【衝撃】日本のインド料理屋のカレーはインドカレーですらなかった!

日本のインドカレー屋に衝撃の事実が発覚!?

Twitterユーザー・キールさん(@kir_imperial)が紹介した、インド人の“ぼやき”が話題になっている。

 

えっ、ネパール風インドカレー!? パキスタンのナン!?

そうであれば「インドカレー」というのは、正しい表記じゃない気がしてきたぞ。
 

Twitterでは下記のようなコメントがみられた。

 

 

 

 

 

今まで食べてきたのは、ネパール風インドカレーだったかもしれない……!

 

※本記事内のツイートにつきましては、Twitterのツイート埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

image by: Shutterstock

記事提供:ViRATES

 

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【日本人7名死亡テロ】世界各国の、誤解を与える報道から感じた怒り

日本人7名を含む20人もの命が奪われたバングラディッシュの痛ましいテロ事件 について、メルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では、事件に対する怒りとともに、この事件に対する各国の報道にも同じくらい強い憤りを覚えると述べています。今回の事件は「ISは怖い」とか「テロは良くない」といった単純な話ではないとし、バングラデシュという国の現実と、知られざる日本との関係を解説しています。

ダッカでのテロ事件、報道に異議あり!

日本人7名を含めた20名が残虐な方法で殺害されたことには、激しい憤りを感じますが、同時にこの7月1日に発生したダッカでのテロ事件に関する、アメリカをはじめとした世界の報道にも、違和感を通り越した憤りを感じざるを得ません。

まず、この事件は「ISの影響を受けたホーム・グロウン・テロ」だという解説が全世界でされています。そうなると、まるでバングラデシュが「シリア」や「トルコ」のように内戦絡みの対立を抱えた国家、あるいは「イラク」や「アフガン」のような権力の空白を抱えた国家のように見えてしまいます。

もう一つの誤解は、バングラが「イスラム国家」であって、原理主義者が跋扈している、従って西側との人的交流や投資にはなじまないカントリー・リスクを抱えているという誤解です。

この2つの認識は間違いだと思います。ですが、仮に現状のまま事態に流されていくと、この国は最悪の場合「内戦を抱え、原理主義者がウロウロする」状態になってしまうかもしれません。その「瀬戸際」にあるということは、残念ながら事実です。

ですが、そうなってはダメなのです。このバングラというのは、日本の40%ぐらいの面積に1億6千万という人口を抱え、しかもガンジス川とブラマプトラ川の河口デルタに発展したために、水害の脅威を抱えた厳しい環境に位置しています。仮に、国家の統治が暗礁に乗り上げるようなことがあれば、人類全体で取り組まねばならないような人道危機が発生する危険があります。

反対に、現在まで進んできたような自由経済を取り入れた成長を続けていけば、最貧国からの脱出も視野に入って来ているわけです。そして、今回の事件への対処というのは、そのバングラの将来を決めるターニングポイントになる可能性があります。

そこで日本やアメリカを含めた西側諸国が、バングラに対して誤った前提で対処をしてしまうと、バングラという国は転落へ向けて間違った方向へ行ってしまうことになります。それは、無念の死を遂げた7名の人々が最も望まなかったことであるに違いありません。

家計にも大打撃。なぜ「地球温暖化」で航空運賃が爆上げするのか?

今でこそ価格競争のおかげで随分安くなった「航空運賃」ですが、燃料サーチャージなどを入れれば、やはりまだまだお手頃とはいえない印象は拭えません。そんな状況に追い打ちをかけるように、「地球温暖化」の進行でさらに航空運賃が値上がりする可能性まで出てきているようです。無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』では、地球温暖化と航空運賃の意外な関係について紹介しています。

温暖化対策で航空運賃も?

5月に早くも真夏日を記録するなど日本の気候はますます異常になっている。ムシムシした梅雨の季節の後、今年はどんな夏を迎えるのだろうか。

地球温暖化問題は日本だけの問題ではない。ことしの伊勢志摩サミットでは、主要7カ国(G7)が国際的な地球温暖化対策の新枠組みパリ協定」の批准手続きを急ぎ、できるだけ早く発効するよう各国が連携することで合意している。すでにEUは2030年までにCO2の排出を1990年比で40%削減することを約束。中国は2005年比でGDP当たりのCO2の排出を60~65%削減、インドも同じくGDP当たりのCO2排出を33~25%減らすことを6月7日の米印首脳会議で表明。温暖化対策に慎重だった大国のが早期発効に主導的役割をはたすことを鮮明にした。

パリ協定は批准国の温室効果ガス排出量が世界全体の55%以上になった時点から発効する。現在の世界の排出量は371億トンで、このうち中国がトップの20.1%、アメリカが17.5%、ロシアが7.5%でインドは4.1%で第4位の排出国だ。したがってもし米・中・印がパリ協定の早期批准に合意すれば3カ国で44%を超え発効に向け大きく前進する。問題は世界の排出量の12%を占めるEUと3.8%を占める日本で、この両方が早期批准を決定すれば、世界は石油や石炭に頼らない脱炭素社会に踏み出すことになるのだ。

1997年に採択した温暖化対策の京都議定書作成では日本がリードし「環境日本」をアピールしたが、パリ協定では2030年までに13年比で26%削減と約束しているものの、内容的に決して高い目標とはいえない。しかも、日本の批准手続きはロシアと共に遅れており、「日本抜きで発効する可能性さえあるのが実情だ。