科学者が暴露。身体に良い油、悪い油は結局「体質」によるらしい

時代劇や歌舞伎からさらには政治まで、悪役と正義の味方を完全に峻別する風潮はあらゆる領域に及んでいます。3大栄養素の1つである、油（脂質）に対する世間の捉え方も同様です。今回の無料メルマガ『アリエナイ科学メルマ』では、著者で科学者のくられさんが、「良い油と悪い油」に関する正しい知識を記しています。

体に良い油　悪い油　ってなんなのか？

脂質は糖質、タンパク質（アミノ酸）に並ぶ3大必須栄養素です。ベジタリアンやビーガンがアホみたいに偏食をして体を壊していることが多いのも、こうした栄養素の偏りや、「ばっかり喰い」をすることで、体の代謝や解毒などで問題が起こることから来ていることが多くあります。ただ、糖質と脂質は取り過ぎもよくないことが知られており、カロリーも高いため、肥満の原因にもなりやすいとされています。

しかし、近年「良い油は太りにくい」「悪い油は太る」といわれています。オリーブオイルは良い油なので食事にぶっかけて良くて、トランス脂肪酸が入っているショートニングは太る油だから摂らない方がいい…とかなんとか。これはどういう理屈なのでしょうか？

脂質とは親水性の炭化水素（グリセリンなど）に疎水性の長い枝（脂肪酸）がついたものが「油」と一般的に認識されています（実際は一部ワックスなども含むので完全な定義ではない）。栄養学的にはこれらが体内で切り分けられて脂肪酸が取り出され、この部分が「ヨシ！」「ヨクナイ！」といろいろ言われるわけです。

食用油に関しては、この脂肪酸の長さやその組み合わせによって、物質としての名前がつきます。脂肪酸はリノール酸とか、ラウリン酸が多いとか、ドコサヘキサエン酸とか、聞いたことが多い名前がついていますね。油のパッケージに「～酸が高含有！」とかいうのは脂肪酸の名前のことだったわけです。

次に油の融点があります。常温で固体の油（ココナッツバターとかラードや牛脂）、液体の油（サラダ油全般）この差はなんなのでしょうか？ また飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸とはなんなのでしょうか？ そして中鎖脂肪酸とか長鎖脂肪酸とかいう長さの話。これはどういう意味なんでしょうか。

まずは「飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸」という言葉。これは、脂肪酸の長い炭素鎖（炭化水素のつながり　C-C-C-みたいに連なっている）に二重結合があるかどうかという化学的な性質の見方で、飽和だから不飽和だから良い油・悪い油という簡単な話ではないということです。細かい話は後ほど

次に脂肪酸の長さの話です。炭素数が4～8個は短鎖脂肪酸、9～12を中鎖脂肪酸、13以上のものを長鎖脂肪酸と呼んでいます。これも短いから体に良いとか長いから体に良いとかそういう簡単な判断材料にはなりません。

この炭素の連なりが短ければ液体っぽい油、長いと固体っぽい油になります。また不飽和はやわらかく、飽和脂肪酸は堅いというイメージを持っているといいかもしれません。

例えば、サラダ油は冬場は固まりませんよね。これはサラダ油、特にコーン油はリノール酸という炭素数18の長鎖脂肪酸ですが長くても二重結合が多く融点は-5℃と常温では液体です。

一方ラードや牛脂に含まれる脂肪酸は飽和脂肪酸で二重結合は無く、さらにC16の長さということもあって、単体だと融点は62℃とほとんどロウのような物体です。実際は、ほかの油脂が溶け合うことで、融点は低いですが、それでも常温ではガッツリ固体な印象ですよね。

ライフ

未来を左右する日米首脳会談。最悪、戦時中に逆戻りする可能性も

自民党総裁選に安倍総理が当選した場合、ニューヨークで開催される国連総会に合わせ、25日に日米首脳会談が開かれるそうですが、メルマガ『国際戦略コラム有料版』の著者・津田慶治さんは、この首脳会談が非常に重要だとし、日米通商交渉の進み方やトランプ大統領の動きによっては世界情勢が大きく変わり、日本が戦中の貧しい時代に逆戻りする可能性も示唆しています。

日米通商交渉をウィンウィンに

トランプ大統領は、中国や欧州の次に日本との貿易交渉でも強く出るという記事が米紙で報道されている。9月の首脳会談に向けて、日本はどうすればよいのか検討しよう。

世界の動き

米国経済は雇用順調、給与も上昇して好調を維持しているが、アマゾンとマイクロソフトを除くハイテク株が下落してきた。トランプ大統領が自分を支持するヘイトサイトやQanonのアカウントをFB、ツイッター、APPLEなどが閉鎖したことで、反トラスト法で規制すると言う。このことで、ハイテクの株価が下落している。FANG中心に株価を上げてきたが、それに変調をきたしてきた。

そして、企業インサイダーの株売却が増加している。企業の自社株買いで株価は落ちていないが、企業インサイダーは、今後企業業績が落ちると読んでいるようだと。

それと、新興国バブル崩壊で新興国通貨が暴落している。このためかどうかわからないが、マイクロトロンなど半導体企業も業績が落ちて株価を落としている。

中東では、ロシアがイドリブ空爆を開始し、イドリブに近い米軍基地への攻撃もあるとして、米軍の撤退を勧告している。フランス軍は、イドリブ攻撃で化学兵器を使用したら即座に応戦できると言う。

イランは短距離ミサイルをイラクに持ち込み、イスラエルを射程範囲にしている。イスラエルはシリア国内のイラン軍施設に空爆を持続している。そして、イドリブ攻撃をめぐり、イラン、ロシア、トルコが協議を開始した。米国は協議に参加できない。

イラン産原油輸入国企業への制裁のために、日本企業も11月から原油輸入を止める。トタルなど多くの企業もイランでの経済活動を中止するという。しかし、イランは核合意破棄なら核開発を開始するとした。トランプ大統領はイラン経済制裁の脅しで対話ができると見込んだが、イランは米国との交渉を拒否している。

トランプ大統領は、中国との通商交渉が合意しないとして、中国に対する2000億ドルの関税UPを行う方向のようである。その上に2500億ドルの中国からの輸入すべてに関税25％を掛けると言い始めた。そして、欧州との暫定合意で一時交渉中断と同じように、カナダに対しても合意に向けて米国の譲歩があるかどうかの状況である。トランプ政権のシンクタンクであるヘリテージ財団も米国が中国との貿易戦争を選ぶか同盟国との貿易戦争を選ぶかの選択が重要と述べている。

同盟国との交渉に失敗しているので、トランプ大統領は成果を出したいので、日米通商交渉では強く出ると、日本の株価も急速に下落してきた。そして、円高に振れている。

このため、日米通商交渉をうまく乗り越えて、日本の景気を維持したいものである。しかし、失敗すると急速に下降する可能性がある。よって、9月の日米首脳会談は重要である。

米国の最適戦略とは

安倍首相とトランプ大統領の良い関係を維持することは、日本にとっては非常に重要なことである。日米同盟は日本にとって安定した位置を得る必須条件である。

トランプ大統領のように脅しなどで相手の譲歩を引き出すのではなく、日米通商交渉では日本にとっても米国にとってもよい方法を考える必要がある。勝ち負けではなく、両国にとって良い方法を見つけることだ。

そのためには、まず米トランプ大統領の支持者にとっての最適な戦略は何かを考えることになる。トランプ支持者の中で、日本との通商交渉で関係するのは、白人労働者と大規模農家、シェールガス業者である。

白人労働者は、高い賃金の職が欲しく、そのためには工場を建てて欲しいことになる。大規模農家は、農畜産物が売れることである。

それと同時に、米国の経済維持・発展のためには、ドル基軸通貨制度を守ることが重要であるし、同盟国を作り、その同盟国と組んで中国などの覇権奪取国を抑える必要がある。このことをトランプ大統領はよく理解していないように感じる。

しかし、この2つを実現することが必要なことである。ヘリテージ財団やトランプ政権幹部はよくわかっている。

国際

「定年70歳」時代は目前。やはり高齢者雇用の現状は厳しいのか？

『高齢者』という言葉が何歳からを指すのか変わってきています。

現在年金受給は65歳の高齢者から開始されますが、内閣府としてはゆくゆく70歳にまで受給年齢を引き上げる予定ということです。

働ける年齢までは働いてもらい、給付総額を減らすことで、経済の低迷を脱却する狙いがあるわけですね。

現在では「60代はまだまだ若い」というような風潮もあり、60代中盤でも元気に働いている方が多く、実際、2016年の調査では65〜69歳の高齢者は男性が52.2%、女性は31.6%が働いていると回答しています。

60代はもはや引退する年齢とは言えなくなっているのかもしれません。

10年後には共働きがより一般化した世代が60代になるため、働く60代の割合はもっと増えるでしょう。定年70歳の時代が来ているのです。
（参考：）

そんな時代に、高齢者はどのような働き方を選択できるのでしょう。

同じ職場でも60代以降の働き方は変わる？

さて、高齢者が働くのが一般的になったといっても、企業の定年は60歳、もしくは65歳というのが一般的です。

もし高齢者がこれ以降も働きたいなら、どのような働き方を選ぶことができるのでしょうか。

これまで正社員として働いていた職場で引き続き働きたい場合に多いのは、日数や勤務時間を減らしてアルバイトや契約社員という形での雇用に切り替えるパターンです。昔はよく嘱託という言い方をしました。

働き手の高齢者としては、身体の不調を起こしやすいので無理はしたくないのと、自分の時間も楽しみたいという両方のニーズがあります。

また、企業が高齢の社員に求めるものは若い社員とは違います。

理由としては、高齢の社員を再雇用する場合、役職がなくなり平社員となる場合が多いため、これまでより給与が下がる場合がほとんど。これまでと同じレベルの仕事を求められないということがあります。

経験を活かしてと言えば聞こえがいいですが、実は会社的には頭の痛い問題だったりします。

役職が下がるということは、当然若い部下の下につくことになり、上司になる30代、40代の社員が扱いづらさを感じてしまう場合があるからです。

ですので、役職を下げたからといって、若い人材と一緒になって働くというのは職場によってはあまり現実的ではありません。

高齢者には、状況に応じた活躍の場を新たに用意する必要があります。

高齢者の求職活動

当然高齢者も、元々いる職場でそのまま働くことに居心地の悪さを感じることもあるようです。

いっその事新しい仕事を始めようということで、60代のシニア層がアルバイト求人にたくさん流れてきています。

人気のある職種上位には男女ともに事務・受付・入力が入ります。

オフィスワークを行なう会社員だった高齢者は、これまでの経験をそのまま活かすことができ、体力的負担が少ないのが理由と思われます。

また男性の場合は、専門的技能を活かせる仕事も上位に入っており、高齢者はこれまでの人生で身につけた経験や知識を活かせる仕事を望んでいるという傾向が見て取れますね。

また、梱包、仕分けなどの軽作業は男女ともに上位に入っていて、これは新しいことを覚える負担が少ないというのが理由と考えられます。70歳近くになってから、今まで全く関わりのなかった仕事を始めるのは厳しいが、覚えることの少ない軽作業ならば、という感覚があるようです。

同じように男女ともに清掃、スーパーマーケットは人気の職場。男性には運送業や警備員も人気があります。何をすればいいのか想像がつきやすい仕事が選ばれやすい傾向も感じられますね。

そして、稼ぎたい高齢者に人気があるのが介護職です。

介護現場は人手不足のため60代、場合によっては70代でも積極的に採用する会社が多く、もし夜勤に入ることが可能ならば、1勤務で約2日分の稼ぎになるので、少ない勤務日数で収入を確保できます。

企業と高齢者のミスマッチ

働きたい高齢者が増えていることは非常にいいことのように感じられますが、企業にとっては難しい問題です。

というのも、もし同じパフォーマンスを発揮するのであれば、長く働いてくれる可能性のある若手のほうがいいというのが多くの企業の本音だからです。

雇用をするということは、被雇用者を成長させ企業を発展させていくという側面もあるため、高齢者の場合どうしても時間的・能力的に伸びしろが少ない場合があります。

また「時間つぶし程度に働ければ」「無理せずのんびり」といったマインドの方が少なからずいるため、モチベーションの高いパフォーマンスを発揮してもらいづらいというきらいがあります。

これは高齢者が悪いわけではなく、１つの特性です。

したがって、高齢者には責任と体力的負担の少ない、自由度が高い職種を担当してもらい、その代わり給与はかなり抑えるという雇用条件が一般的になります。

もちろん、責任をしっかり果たし実績を上げ、企業に貢献していくというような高齢者もいるでしょう。

ただ、もしそういう高齢者がいたとしても30代、40代と同じ勤務形態、雇用条件では企業側も雇用しづらいのが現状なのです。

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ライフ

ついに「改憲」へ手をかける安倍首相が悲願達成のため見せる妥協

「今の自民党の政策は全て安倍総理の個人的意向と合致するのでしょうか？」という質問メールを読者から受け取った国際関係ジャーナリストの北野幸伯さん。そこで今回北野さんは、自身の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』でこの質問に答える形で、現在安倍総理が置かれている立場、さらに自民党の政策が安倍総理の個人的意向と合致していないように感じられる理由について解説しています。

安倍総理と変な政策

読者のSさまから、興味深いメールをいただきました。

北野様

 

Sと申します。いつも拝読させていただいております。もし、機会があれば北野先生のご見解をお伺いしたいことがあります。私は北野先生のメルマガなどを拝読しているため、当然下記の3項目は私も反対です。

 

  • 消費税再引き上げ
  • 残業代ゼロ
  • 3K外国人労働者の大量受け入れ

で、お伺いしたいのは、自民党としての方針ではなく、安倍首相は個人的に上記3項目について賛成、反対、いずれが本音なのか、メディア情報などを元に北野先生なりに想像できたりしないでしょうか？

 

北野先生も絶賛されていますが、安倍首相の外交実績を見れば、包括的に物事を見定め、中長期的に、目的に向かって、戦略を立てて実行できる方であるのは明らかです。その様な合理的な、真っ当な判断を下せる人が、上記3項目が日本の国益にかなうと本当に考えているのかな？ 個人的にはやらない方が良いと思っているけど、しがらみからなし崩し的に進めざるを得ないのかな？ と考えてしまいます。実際、増税は一度延期していますし。

 

北野先生のメルマガを拝読する時に、安倍首相に対して上記の違和感を感じることがちょくちょくあります。ホントはやりたくないけど、数のパワーを維持するためにはやらざるを得ない、みたいな本音を垣間見れると個人的に納得しやすいのですが…。

お答えします。安倍総理の頭の中がどうなっているか、私にはわかりません。「全部わかります！」といえば、ウソツキになってしまいます。

  • 消費税再引き上げ
  • 残業代ゼロ
  • 3K外国人労働者の大量受け入れ

のうち、「消費税再引き上げ」については、「総理も本音では反対だ」という話、たくさんの人から聞きました。おそらくそうなのでしょう。

残業代ゼロと3K外国人労働者の大量受け入れについて、総理がどう考えているのか、わかりません。働き方改革法は、「月100時間までの残業を合法化する」ひどい内容でした。この改革と、3K外国人労働者の大量受け入れについては、「経団連の意向を受けて」ということだろうと思います。そして、「現場からの声」もありますね。つまり、「今実際に、人手が不足している。なんとかしてくれ！」という悲鳴がある。ということで、

  • 消費税再引き上げ
  • 残業代ゼロ
  • 3K外国人労働者の大量受け入れ

安倍総理は、「消費税再引き上げに本音では反対らしい」。残業代ゼロと3K外国人労働者の大量受け入れについては、「経団連の意向らしい」。そして、「人手不足が今深刻」という現実問題がある。しかし、今回私がいいたいのは、別のことです。

国内

あえて危険を冒す。山中伸弥教授に学ぶ「リスクテイカー」の信念

あえてリクスを引き受け信念を持って諦めることなく挑戦を続け、それをやり抜いた人が大きな成果を手にすることができる…。成功者のほとんどが、このような「リスクテイカー」であるとするのは、無料メルマガ『戦略経営の「よもやま話」』の著者・浅井良一さん。浅井さんはiPS細胞で知られる山中伸弥教授の奮闘ぶりを例にあげ、「リスクの先にある成功」について考察しています。

山中教授の賢さとは

「リスクテイカー」という言葉があります。「危険を冒す人」という意味ですが、大成功をおさめた創業経営者のほとんどすべてがこの「リスクテイカー」だと言えます。“大きな成果”は、誰もが尻込みする「リスク」に信念をもって挑戦し諦めることなくやり通した人たちのみが手に入れる“賜り物”です。

成功した多くの創業経営者がいますが、模範的なのは松下幸之助さんで、そして飛び抜けているのはソフトバンクの孫さんのように思われます。どちらもやや趣が違うのですが、偉大な「リスクテイカー」だと言えます。

ここでiPS細胞の山中教授について、その来し方を追いかけてみたいとみたいと思うのです。それは、山中教授も代表的な「リスクテイカー」の一人だと言えることと、“なし遂げる能力”を体現した人なのであり、その事実を理解したいがために詳細に入り込んで行きたいと思うのです。

“大きな成果”は一筋縄には行きません。失敗や試行錯誤の連続の中で、先に言った原理・原則的な“なし遂げる能力”の本道を外さず身につけて一所懸命に準備して、やがて訪れた機会を逃さず捉らえてひるまず没入した結果つかみ取るものです。ただし、いつもそうなのですが終わりなどなく次のステージがあるのですが。

山中教授が整形外科医になろうとしたのは、自身が何べんも骨折して何べんも世話になった経緯があったからだそうです。無事医学部を卒業して念願の整形外科医になったのですが、ところがとんだ落とし穴があったもので、手術が下手で教官からは「ジャマナカ」めと言われて、この道をすすむのを断念し医学部薬理学の大学院に入りなおします。

薬理学の基礎研究に転向したのは、どんな名医でも治せない脊髄損傷やリウマチなどを何とか治せないかとの思いがあったからです。その大学院時代に取り組んだ犬の実験で、予想だにしなかった正反対な結果が出てすごく興奮し、自分は研究者に向いているんだなと思ったそうです。研究は3年続けたのですが、それをまとめて博士号を取ることになります。

博士号をとった薬学ですが、薬というのは100％効くことはなく副作用もあったりで、色々限界があることからさらなる飛躍を考えるようになりました。そんな時期に「ネイチャー」「サイエンス」といった研究論文を掲載する雑誌に博士研究員の募集があり、それに応募して最初に返事が来たサンフランシスコのグラッドストーン心血管研究所で実験補佐をすることになりました。

ビジネス

重いカラダがラクになる。低気圧の体調不良を乗り切る裏ワザ

暑さがようやくやわらぐと思ったら、今度は「秋台風」の季節です。災害の心配はもちろんのこと、毎年この時期になると、低気圧による体調不良に悩まされるという人も多いのではないでしょうか。今回のメルマガ『鍼灸師・のぶ先生の「カラダ暦♪」』では、著者の鍼灸師・のぶ先生が、低気圧による体調不良を乗り切るとっておきの方法を紹介しています。

台風シーズンの危険ポイント

【台風は天気図にあらわれるころから影響あり】

台風は強い低気圧で、関節、消化器、血管、呼吸器などの「中が空洞の臓器」を、膨らませることで、体調不良を起こさせます。

そのため、気圧の下がり始める「天気図に台風があらわれるころ」から、体調不良が始まります。

【低気圧はカラダを膨らませる】

気圧が下がると、それまで「空気で圧力をかけられていた」カラダは、圧迫が弱くなるので、「中が空洞な臓器」は簡単に膨らんでしまいます。

膨らんでは縮む「拡縮運動」をすることで、脈や消化管、呼吸器は正常な機能を行うのですが、縮むことができないと、循環が悪くなるばかり。

引き締まることで、ちゃんとカラダを抑え込んでいた関節は、膨らむと曲げることができなくなります。

ライフ

なぜ串カツ田中は全席禁煙化でも「客数12％増」を実現できたのか

2020年の受動喫煙防止法の施行に先駆け、今年6月1日より9割の店舗で禁煙に踏み切った串カツ田中。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司さんは先日掲載の「売上高4割増、好調『串カツ田中』が抱える全席禁煙化で失速の試練」で、「同社の試練克服手腕が問われる」としましたが、禁煙導入から3ヶ月、串カツ田中はどのような手を打ち、客数や売上はどう変化したのでしょうか。佐藤さんが自身の無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座｜小売業・飲食店・サービス業』で詳しく分析・紹介しています。

居酒屋串カツ田中が禁煙化後に客数が前年から12％も増えたワケ

6月1日から9割超の店舗で全席禁煙に踏み切った居酒屋チェーン「串カツ田中」を展開する串カツ田中ホールディングスは9月5日、禁煙化して3カ月目となる8月の既存店売上高が前年同月比9.7％増と大幅な増収を達成したと発表しました。客数が大幅に増えたことで売上高を大きく押し上げたようです。

同社は禁煙化時、串カツ田中を約190店（現在は約210店）展開していましたが、業界に先駆けてそのほとんどの店舗で全席禁煙に踏み切ったことで話題を集めましたが、一方でそれにより客離れが起きる可能性があることを指摘されていたこともあり、その行方に注目が集まっていました。

実施から3カ月が経過し、同社は禁煙化後の既存店実績を公表しているのですが、それによると、客数は6月が2.2％増、7月が4.1％増、8月が12.1％増と3カ月連続でプラスだったと発表しています。ひとまずは、客離れに対する懸念が払拭されたといえそうです。

政府が閣議決定した改正健康増進法に対応するほか、喫煙を敬遠する家族客などを取り込みたいとの思惑から、串カツ田中はほぼ全店で全席禁煙に踏み切りました。業界に先駆けて禁煙化に踏み切ったことに対し称賛の声が上がった一方、長期的には客数を伸ばせる見込みがあるものの、喫煙者と相性が良い居酒屋業態ということもあり、何もしなければ短期的には客離れが起きるとの懸念の声も上がっていました。

全席禁煙を始めた6月は微妙な結果に終わっています。1～14日に、大半の店舗で多くの串カツが割引となる串カツ全品108円（税込み、以下同）キャンペーンを実施し、一部の店舗で好きな串カツ2本をプレゼントするキャンペーンを開催したほか、22～30日には全店でドリンク全品を216円に割り引くキャンペーンを実施したことが寄与し、客数が2.2％増えたものの、客単価が大幅に低下したため、売上高は2.9％減ってしまいました。

6月は従来と比べ家族客が大幅に増えた一方、会社員・男性客が大幅に減ったといいます。全席禁煙により喫煙を嫌う家族客を取り込むことに成功しましたが、喫煙できないことを嫌った会社員・男性客が離反したとみられます。店舗従業員に実施したアンケートでは、「禁煙だからこそ来店するお客がいる」といった声があった一方、「禁煙になったと聞くと、日に1～4組が着席せずに帰る」といった声があったといいます。

6月はキャンペーンにより客数は増えたものの、低単価になりがちな子ども客が増えたほか、割引となるキャンペーンを実施したことで客単価が大幅に低下し、売上高を押し下げてしまっています。

7月は1～8日に大半の店舗で串カツ全品108円キャンペーンを実施し、一部の店舗ではドリンク全品216円キャンペーンを実施したことが奏功し、客単価はマイナスとなったものの、4.1％増だった客数がけん引し、売上高は1.9％増のプラスとなっています。

ビジネス

「4割値下げ発言」でさらにハードルが上がった楽天携帯の実現度

先日、総務大臣政務官を務める衆議院議員・小林史明氏にインタビューを行ったという、ケータイ／スマートフォンジャーナリストの石川温さん。楽天の携帯電話参入に関して尋ねたところ、小林氏は「まずは民間で頑張ってもらう」と、当面のところ支援策は考えていないと発言。このところ大きな話題となっている菅官房長官の「4割値下げ発言」の余波も相まって、石川さんは「楽天携帯の前に立ちはだかるハードルはさらに高くなった」と、自身のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』で論じています。

総務省・小林政務官が語る「楽天の携帯電話事業参入」━━新技術の導入で「大手キャリアの4割引き料金」を実現できるか

今週、総務省・小林史明政務官にインタビューする機会を得た。

菅官房長官の「4割値下げ発言」についての疑問を、小林政務官にぶつけたので、その詳細は日経電子版「モバイルの達人」を読んでほしい。

小林政務官には、実は楽天の携帯電話参入についても質問している。

「楽天、本当に大丈夫なのか。総務省として支援策などは用意しないのか」という質問に対して、小林政務官は、

「まずは民間で頑張ってもらう。楽天は覚悟を持って携帯電話市場に参入してきた。新しい技術を使ってチャレンジしてくるのを見守るしかない。邪魔が入らないのが重要であり、何かあれば、阻害要因は取り除く」というコメントであった。

総務省としては第4のキャリアとして期待しているようで「国内でローミングでサービスを提供するとなると、他キャリアの戦略もある。しかし、海外を見ても、上手にやっている地域もある。民間の間でどういう戦略を取るか。選択肢はいろいろあるのではないか。楽天としては様々な事業を持っており、それらの事業とのシナジーを出せると判断し、覚悟して参入してきたのではないか。頑張って欲しい」と語った。

今後、楽天が既存キャリアに対して、ローミング接続を申し入れるも、既存キャリアからは「ビジネスベースでの交渉」で、相当な額をふっかけられ、総務省に泣き寝入りするという可能性も考えられるが、そうしたときも、総務省としては「まずは民間で頑張ってもらう」として突き放すことになるのかもしれない。

今週、楽天に関しては日経電子版が「基地局メーカーにノキアとアルティオスター・ネットワークスを採用したのではないか」と報じた。

専用設備ではなく、汎用サーバーを用いてネットワークを構築することで安価に抑え、設備投資を6000億円でまかなうつもりではないかという。

このタイミングでゼロからネットワークを構築するのだから、NFVで作り上げてくるのは当然だろう。問題はネットワーク側ではなく、街中に基地局の敷地を確保し、工事する費用の方ではないか。ネットワーク側が仮想化されたとしても、基地局の土地や人件費は仮想化できない。特に土地や人件費が10年前よりも安くなったという話は聞かない。そうしたコストは、今まで変わらないかむしろ、値上げしているわけで、NFVを採用したからといって、コストが劇的に下がるわけではないだろう。

菅官房長官の発言により、楽天の料金プランは、3キャリアが提供する4割以下の料金設定でなければならない雰囲気ができつつある。

果たして、ゼロから全国にネットワークを構築しながらも、4割以下の料金設定を実現できるのか。楽天のハードルは上がりつつあると言えそうだ。

ビジネス

現役医師が警告。健診でも見つかる不整脈を軽くみてはいけない訳

健康診断の心電図検査で「心房細動」を指摘された方は少なくないのではないでしょうか。メルマガ『ドクター徳田安春の最新健康医学』の著者で現役医師の徳田安春先生は、心房細動は「脳梗塞」の原因にもなるので注意が必要とした上で、検査や薬で予防する前に、生活習慣を変えることの重要性を記しています。

心房細動は脳梗塞の原因の一つ

心房細動という不整脈があります。心臓には4つの部屋がありますが、そのうちの1つの左心房で電気の流れに乱れが起こるものです。そのために、左心房の血流によどみができて血の塊ができやすくなります。心房細動の問題の一つは、症状があまり出ないことが多いことです。症状が全くなくても心房細動となっていることがあるのです。

2つ目の問題は、その血の塊が剥がれて血流に乗り、脳の血管に詰まってしまうことがあることです。 脳の血管が詰まって脳細胞に障害が起きると脳梗塞となります。長嶋元巨人監督、オシム元サッカー日本代表監督、小渕元首相などの多数の有名人がこの病気が原因で脳梗塞をきたしました。小渕さんはまもなく亡くなりました。オシムさんは監督辞任となりました。長嶋さんは奇跡的に復活しましたが、構音障害と体の半身の不全麻痺を呈しています。

このように問題のある心房細動。早めに見つけて、脳梗塞をある程度予防できる薬を始めることができれば良かったと思う人も多いでしょう。心房細動を見つけるには心電図が必要です。心電図を毎年取ることでなんとか心房細動を捕まえることができる可能性があります。今回は、この心房細動を捕まえるために心電図検査を一般の人々に対して毎年1回定期的に行うことの是非について考えてみましょう。

心房細動の頻度

心房細動の頻度は高齢になるほど高くなります。日本人のデータでは、70歳代男性で3％、70歳代女性で1％、80歳代男性で4％、80歳代女性で2％です。すべての年齢層を含めた 日本人全体のデータでは男女合わせて約0.5％となります。この0.5％という数字から、スクリーニング検査で心房細動の人を一人みつけるためには、約200人に対して検査を行わなければならないことになります。

ここで、心房細動で血栓ができるのを予防する薬について考えてみましょう。一般的には、血液サラサラの薬と呼ばれています。代表的な薬はワルファリンです。最近ではまた、副作用が少ない薬が開発されています。しかし、これらの薬の効果をみてみると、脳梗塞のリスクを絶対的なリスクとして約2％下げることがわかっています。

ここで「絶対的な」リスクという評価を使いました。リスクの評価法には絶対的なものと相対的なものがあります。例えば、脳梗塞が起こるリスクが5％の人でこの薬を飲んだ場合 、絶対的なリスクが2％下がるので、リスクは3％となります 。相対的なリスク評価を用いると、5％が3％となるので相対的なリスクでは40％下がることになります。 一般論として、薬の効果を確認するときには、どのリスク評価法を用いているかについて、担当の医師に尋ねてみましょう。

スクリーニング検査の限界

脳梗塞の絶対的なリスクが2％下がる、ことから何が言えるのでしょうか。それは、1人の脳梗塞を予防するためには、 50人の心房細動の患者さんを薬で治療する必要があることを意味します。1人の心房細動を見つけるためには200人の人々に対してスクリーニングを行わないといけないと前に述べました。つまり、1人の脳梗塞を予防するためには、 50人× 200人=1万人に対してスクリーニングを行う必要があるのです。

心電図のコストを1回あたり1000円とすると、1人の脳梗塞を予防するために、千円× 1万人=1000万円の社会的負担が必要になります。

検査は万能ではありません。どのような検査にも限界があります。心房細動に対する心電図検査では5〜10％の偽陽性があるといわれています。ここで、偽陽性とは検査で心房細動があるとされたのにもかかわらず、実際は心房細動が無かった割合です。

心房細動偽陽性のリスク

では、70歳代の高齢者に対して検査を行ったらどうなるかについてみてみましょう。先に紹介した日本人の心房細動 データでは、70歳代男性で3％、70歳代女性で1％でしたので、合わせると約2％になります。70歳代の100万人では心房細動が2万人、そして心房細動がの無い人が98万人ということになります。

この98万人も心電図検査を受けるので、5％の偽陽性率をかけると4万9千人が誤って心房細動とされることになります。もしこのうち半分の人たちが血液サラサラの薬を内服することになれば、その薬によって深刻な出血のリスクが絶対的に1％増加することから、250人の人々で深刻な出血をもたらす可能性が出てきます。

今回の結論は、症状のない人では、心房細動を見つける目的での心電図スクリーニング検査はオススメできない、ということです。ところで、以上の計算はあくまでも見積もりにしか過ぎません。薬の効果が実際にはもっと大きく、そして副作用がより小さい可能性もあります。さらには、心電図検査の正確度も高くなっている可能性もあります。

これらを正確に評価するためにはスクリーニング検査を確実に評価できる臨床試験を行う必要があります 。おそらく数年以内にそのような試験結果が出てくるでしょう。でも今、人々にお勧めできるのは、心房細動にならない生活習慣です。心房細動のリスクである、高血圧、糖尿病、肥満、長期大量飲酒などを予防することがもっと大切なのです 。

文献

US Preventive Services Task Force. Screening for Atrial Fibrillation With Electrocardiography
US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA. 2018;320(5):478-484.

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【書評】バカバカしいけど愛おしい「県境マニア」決死のレポート

県と県の間にある「県境」。それをまたぐことに生きがいを感じる「県境マニア」な方々が存在します。無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』の編集長・柴田忠男さんが紹介しているのは、県境の魅力に取り憑かれ、登山初心者なのに剣ヶ峰にまで登ってしまったある男が綴った一冊です。

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『カラー版 – ふしぎな県境 – 歩ける、またげる、愉しめる』

西村まさゆき・著　中央公論新社

西村まさゆき『ふしぎな県境 歩ける、またげる、愉しめる』を読んだ。著者はニッチな“県境マニア”である。実際に現地に行って、県境をまたいだ証拠写真を撮る。そしてなぜそこに県境が引かれたのかを調査する（もちろん下調べ済み）。13か所の実地調査を敢行したレポートである。まるで「デイリーポータルZ」みたいな展開だ～と思ったらアタリ。

オルタナ系のポータルサイト「Daily Portal Z」は「愉快な気分になりますが、役にたつことはありません」と宣言し、世の中のトレンドをあまり意識せず、自分たちが興奮したことだけを掲載している。かなりバカバカしいことを企画、実践、レポートしていて楽しい。そこで連載した記事をまとめたようだ。

「境界線はその土地の歴史が刻み込まれた記念碑である」とは格好いいが、面白い境界線を地図上で探し出すのが楽しくて、実際そこに行って見たらなお楽しいだろうという、野次馬な志が潔い。東京の練馬に県境がひと目で分かる場所があるので見に行った、店舗内に県境ラインが引かれているショッピングモール、東京都を東西に1秒で横断できる場所、福岡県の中の熊本県、などバラエティ豊かな13物件。

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