“金満”ソフトバンク、魔の11連敗。育成力「元」12球団トップチームの暗すぎる未来

負の連鎖が止まらない。現在、パ・リーグ3位のソフトバンクが11連敗を喫した。球団としては「54年ぶり」となる11連敗となり、昨日の試合後、藤本博史監督が取材を拒否するなど、チームの雰囲気は最悪の状態と言ってもいいが、そのソフトバンクに関係者は「ある指摘」を口にする。“元”育成力12球団トップチームの暗すぎる未来とは?

記者が感じた嫌な予感

「悪夢の11連敗」に追い打ちをかけるかのように、24日の相手先発は令和の怪物・佐々木朗希。25日からのオリックス戦では山本由伸、宮城大弥の先発が濃厚で、厳しい戦いが予想される。

スポーツ紙の記者はこう話す。

「やはり、ミスが重なっている印象です。なかなか点が取れない打線に元気のない投手陣と、チームとしてすべてにおいて噛み合っていない。ベンチも焦りからか、投打ともに焦りの戦術になっているのは明白で、今のままでは明るい兆しは見えてこないでしょう」

この記者は、藤本監督の精神面についても言及する。

「藤本監督は就任当初の春キャンプで高卒2年目の野手をA組に抜擢するなど、世代交代に積極的でした。そうした姿勢が今年は一切見えてこず、その証拠に、今季のオープン戦vs広島戦でベンチ入りした高卒3年目の井上朋也選手と笹川吉康選手に対し〈この3連戦は大事なのでチャンスを与えている場合じゃない〉〈(ベンチ入りの理由は)会社が1軍の雰囲気を味わわせてくれと…〉などと本音を吐露しました。もともと、2軍で自らが見てきた若手にチャンスを与えることに積極的だった藤本監督のこの発言で、嫌な予感はしていたんです」

藤本監督の覚悟が見えない

チームを7年間率いて、日本一5度、リーグ優勝3度に導いた、前任の工藤公康氏が監督を退いた2年前。球団としては工藤氏の続投を強く望んでいたが、8年ぶりBクラス転落の責任を取るという本人の強い意志は変わらなかったようだ。

「誰もが、当時ヘッドコーチだった小久保裕紀氏の監督就任を予想する中、藤本政権が誕生するという仰天人事でした。藤本監督は王会長の鶴の一声で生まれたとのことですが、どう考えても小久保さん就任の流れでしたから、あの時は驚きました。それだけ、小久保さんの監督としての器に不安要素があったのでしょう」(夕刊紙記者)

「王会長が〈Bクラス転落は小久保ヘッドとしての責任もある〉と考えたこととはいえ、その上の工藤元監督には続投を要請しているわけですから、1軍監督をやらせるにあたっての“育成”が必要と判断したのです。そして、藤本監督に求められたのは勝利と世代交代。1年目の昨シーズンは優勝を逃しながらも、ファームから選手を引っ張ってきた功績は球団から高く評価されていました。しかし、今年は若手選手を上げても中途半端な起用、ベンチでの塩漬けが目立つなど、監督としての覚悟を感じません。2軍監督時代にあれだけ目をかけてきたリチャード選手への言及が今年は減りましたからね。上から勝利の圧をかけられて疲弊しているのは明らかです」(スポーツメディア編集者)

価格だけで「高い」と嘆く人が無駄金を使いやすい理由とは?

インフレ突入の日本では物価の値上がりで、多くのところから「高い」という声がよく聞かれるようになりました。今回の無料メルマガ『サラリーマンで年収1000万円を目指せ。』の著者・佐藤しょうおんさんは、単純に価格だけ見て高いと言っている人は要注意であると語っています。

「これ高い!」ってホント?

今や完全にインフレに突入した日本では、価格に対する感度が高まった人がたくさんいると思います。そういう人たちの口癖は、

 ■ これ高い!

だったりします。

この口癖、注意しないとあなたの金運を下げてしまう結果になるので要注意なんですよ。

あるモノやサービスの価格が高いと言う時に、単純に価格だけ見て「高い!」と言うのはマズいんですよ。

例えばロールスロイスや、ポルシェという高級外車の価格を見て、「高い!」って言ってしまったら、それはあなたがロールスロイスやポルシェの価値が分からない人間だということになるんです。

なぜならば、これらの車は価格に相応しい価値があるからです。高い値段が付いている正当な理由があるんです。それをあたかも不当に高い価格であるかのように、「高い!」って言ってしまうと、

 ▼ あなたはモノやサービスの価値が分からない人間だ
 ▼ 価値の高いモノを手に入れる値打ちのない人間だ

ということを、あなたの潜在意識に埋め込むことになるんです。

価値と価格が見合っているのなら、それは高くないんですよ。あなたの所得が低いから、アフォーダブルではないだけなんです。アフォーダブルでないモノを高いと言ってしまったら、あなたの未来にそれらがアフォーダブルになる世界は作られません。

小さなメモ帳と方眼ノートから生まれる「お金になる」アイデア

アイデアをお金に変えるにはどんな視点を持てばいいのでしょうか?今回の無料メルマガ『毎日3分読書革命!土井英司のビジネスブックマラソン』では、「Pontaカードの父」と呼ばれLoppiの端末やコンビニのセルフレジ導入も手掛けた著者がアイデア発想に関してのアレコレを伝授する一冊を紹介しています。

イチオシのアイデア本⇒『アイデアをお金に変える「マネタイズ」ノート』

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アイデアをお金に変える「マネタイズ」ノート』市原義文・著 三笠書房

こんにちは、土井英司です。

本日ご紹介する一冊は、会員数1億人の「Pontaカード」、コンビニ業界初の「セルフレジ」、飲食業界初の「手洗い管理システム」などを生み、現在はコンサルタントとして活躍する著者がまとめた、アイデア発想の本。

おそらくローソン時代の功績を認められてでしょう、サントリーホールディングスの社長、新浪剛史さんが本書を推薦しています。

どこの世界でも、大ヒットが出ると、ちょっと「関わった」程度なのに「仕掛けた」とか「プロデュースした」とか言う人が出てくるものですが(笑)、本書の著者は、業界で「Pontaの父」と呼ばれる本物。

巻末にはなんと「Pontaカード」の企画書の一部が、新浪社長の確認のサインとともに特別掲載されています。

現在、赤色をしているLoppiの端末のアイデアを考えたのも著者らしく、とにかく実績が半端ない。

本書には、これらのアイデアのベースになった著者の思考やアイデア創出法、タイトルにもなっているノート術が紹介されています。

「拡げる」時は、「小さなメモ帳」
「絞る」時は、A4サイズの「方眼ノート」

という、シンプルなルールをはじめ、著者が実際にやっている方法が紹介されているので、同業者には特に刺さる内容だと思います(土井もアイデア仕事なので、興奮して読みました)。

なかでも、ブレストの基本原則に加え、著者がIDEOのメンバーとセッションを行ってヒントを得たという、「ひとりブレスト」3つの原則、「商品開発4つの窓」、差別化のための「11個の切り口」、広告制作のためのABC理論などは、即役立つ内容で、今すぐ買って読むことをおすすめします。

 

「何もしていないのに成績トップ」の営業マンが醸し出す魅力とは

全国にあるフランチャイズの会社のトップに立つ営業スタッフと話をしたというメルマガ『菊原智明の【稼げる人、売れる人に変わる知恵】』の著者で経営コンサルタント、関東学園大学で教鞭を執る菊原さん。「特別なことはしていない」と語るそのスタッフ自身が気づいていない魅力を発見したといいます。なぜ、何もしていないのに人を魅了することができるのでしょうか?

トップ営業が気づいていない人を魅了する3つのポイント

不動産のトップ営業スタッフとお会いした時のこと。この会社は全国にあるフランチャイズ。その仲介の部門でトップに立っている。

それも東北。そんな有利なエリアではない。にもかかわらずスゴイ成績をたたき出している。

不利なエリアで結果を出す。これはカッコいい。並大抵のことではない。

しかし、この営業スタッフは“傲慢に振舞う”といったそぶりを微塵も見せない。

それどころが誰よりも丁寧。そして腰が低かった。

タイプで言うと“純朴な好青年”といった感じ。

本人も「田舎育ちで勉強はしていなかった」と話していた。確かにあまり知的な感じはしなかった。これがまた安心感を生む。

どの業界でもトップ営業スタッフは“結果を出すためのノウハウ”を持っているもの。

・新規開拓が得意
・トーク力がある
・クロージング強い

などなど。どこかに得意分野がある。

しかし、そのトップ営業スタッフは「本当に私は特別なことをしていない」と言う。

初めのうちは「ノウハウを言いたくないのかな」とも思っていた。

しかし、この方は素直で正直。何かを隠すタイプではない。本当のことなんだと思った。

自分の長所に気づいていない。こういったトップ営業スタッフも少なくない。

この記事の著者・菊原智明さんのメルマガ

プーチンを支持、ウクライナを叩き潰せ。メディアが報じない“もう一つの真実”

ウクライナ産穀物の輸出協定への参加停止を表明したロシア。国際社会から大きな非難を受けること必至の決断を下したプーチン大統領の狙いは、一体どこにあるのでしょうか。今回のメルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』では元国連紛争調停官の島田さんが、プーチン氏が叶えたい「本当の目的」を推測。さらに現実的には「ウクライナのNATO加盟」の線がない理由について解説しています。

ウクライナとNATOを引き離す。成功したプーチンの画策

「私たちはフェイクワールドにどっぷり浸かって生活している」

これはモスクワにいる友人がつぶやく言葉です。

「しかし、ウクライナとの戦争に勝つかどうかは実はあまり関心がなく、ロシア国民一般の最大の関心は日々の生活を維持できることであり、プーチン大統領の統治がしばらく続く見込みであることから、今は彼を信じてついていくしかない」と続けていました。

多方面からの情報でもロシア国内でも厭戦機運は高まっているのは確かなようですが、予てより根強くある「ロシアはいつも欧米から虐められ、蔑まれている。だれもロシアのことを理解しようとしない」という感情も健在どころか、日に日に強まっているようで、その観点からプーチン大統領とロシア政府・軍が進めるウクライナ侵攻を後押しするという構図になっています。

「ロシアは冬の時代を経験し、苦難を耐え抜くことに慣れている。今回の戦争も長期化するだろうが、ロシアは耐え抜く」とすでにロシア国内でもウクライナ戦争の長期化を覚悟しているようです。

その背景には、先ほど触れた“感情”も強くありますが、2014年以降、ウクライナがウクライナ東南部のロシア系(ロシア正教会教徒)への執拗な攻撃と迫害をしてきたことにも怒っており、その迫害されるロシア人を守るために立ち上がったプーチン大統領の方針を支持し、ウクライナを“ロシア化”するか、叩き潰すことが必要と答える市民が多いこともあります。

なかなかショッキングな感情と発言であり、メディアでは報じられないもう一つの“真実”と言えます。

また、聞いてみるとモスクワにいるロシア人(モスクワ市民)にとっての“ウクライナ”はシンパシーを感じる対象ではあるようですが、ウクライナはウクライナ東部のドンバス地方と、対立こそしても同じ正教系が多く住む中部(キーウ含む)であり、ポーランド系でカトリックエリアと称されるEuro-Ukraine、つまりウクライナ西部へのシンパシーはほとんどないという答えが多く返ってきます。

ゼレンスキー大統領はそのEuro-Ukraine出身であり、就任当初は“話し合いによる東部問題の解決”を掲げていたにもかかわらず、国内のナショナリスト勢力に押され、ウクライナ東部のロシア系コミュニティへの攻撃を容認したと見られています。

これについては、ゼレンスキー大統領の言い分も聞いてみないといけないと考えますが、私たちがよく耳にするOne-sided gameというわけではなさそうです。

その感情の存在が、ウクライナ東部戦線における反転攻勢の膠着化につながっており、ゼレンスキー大統領が掲げる「2014年以降ロシアに占拠された領土をすべて取り返す」という目的を実現困難にしているようです。

NATO諸国はウクライナの反転攻勢を支え、大規模な軍事支援もウクライナ軍に提供していますが、それと並行して、ウクライナに対して一時停戦を促し、時間を稼ぐことを勧めているようです。

それがNATO首脳会談での“ウクライナ加盟問題に対する条件”に「戦争状態にないこと」が掲げられた背景と思われます。

この記事の著者・島田久仁彦さんのメルマガ

米中対立で中国が戦略転換。見せつける「無視できない現実」とは

アメリカはイエレン財務長官に続いてケリー大統領特使を中国に派遣。さらにレモンド商務長官の訪中も調整されているとの報道に、両国関係の「雪解け」がささやかれています。しかし、長年続くアメリカの「言行不一致」を警戒する中国は、対話の裏側で封印してきた「反撃カード」の準備を整えていたようです。今回のメルマガ『富坂聰の「目からうろこの中国解説」』で、多くの中国関連書を執筆している拓殖大学の富坂教授は、中国が希少金属の輸出規制を打ち出した背景を解説。中国の半導体産業だけにダメージを与えるのは難しいという現実を踏まえて、米中が取る今後の動きに注目しています。

米中関係のわずかな雪解けがささやかれる中で、習近平政権が具体化し始めた有人月探査プロジェクトと地球観測の重要性

ジャネット・イエレン米財務長官が訪中を終えて間もなく、今度はジョン・ケリー米大統領特使(気候変動問題担当)が中国訪問の準備をしているとブルームバーグが伝えた。

するとメディアは一斉に「米中間に対話のムード」、「協力再開」と報じ始めた。ケリーの次にはジーナ・レモンド米商務長官の訪中も取り沙汰され、中国商務部は「歓迎」のコメントで応じた。対話増進の流れは確かに米中間に生まれつつあるようだ。

だが米中関係の今後は、本メルマガでもずっと書いてきたように、すんなり「雪解け」へ向かうとは考えにくい。実際、イエレン訪中後、アメリカ国内ではイエレンに対する批判が噴出。国論が割れている現実を浮かび上がらせた。そもそも「反中」さえ叫べば手軽で無難に人気を獲得できるのだから、そんな旨味を政治家(これはメディアも専門家も同じ)が簡単に手放すはずはない。

もし彼らの目を覚まそうとすれば「無視できない現実」を見せつけること以外にない。そして中国はいま、話し合いによる進展に期待を寄せるよりも、むしろ対立をもてあそぶデメリットをアメリカ側にイメージさせる戦略へと傾き始めたようだ。

典型例が希少金属・ガリウムとゲルマニウムの輸出規制だ。かつての中国はトランプ大統領が対中制裁関税を発動すれば報復関税で応じてきたが、中国の半導体産業を狙い撃ちしたバイデン政権の輸出制限では防戦一方で、即座に対抗策を打ち出す姿勢は封印してきた。これを転換したのは、米半導体大手マイクロン・テクノロジーの製品を中国国内の重要インフラ事業者が調達することを禁止した5月21日からだ。アメリカのお株を奪う「安全保障上の懸念」を理由だった。

6月28日には中国全国人民代表大会常務委員会が「対外関係法」を可決。次いでガリウムとゲルマニウムの輸出規制が打ち出されるという流れだ。興味深いのは、これらの動きがアントニー・ブリンケン米国務長官やイエレン財務長官の訪中という、バイデン政権下でもとりわけ目を引く米中接近の動きの裏側で起きてきたという点だ。

習近平政権が「無視できない現実」を見せつけなければ米中関係は変わらないと考えていることが、ここからも読み取れる。では中国が考える「無視できない現実」とは具体的に何を指すのか。端的に言えばサプライチェーンを政治的に分断すれば、必ず混乱と損失がともない、どの国もその損失を免れないという現実だ。

この記事の著者・富坂聰さんのメルマガ

今になって出た「過剰なコロナ対策」の悪影響。いま子供たちにヘルパンギーナが流行している訳

夏風邪の一種で乳幼児が罹患しやすいヘルパンギーナが猛威を振るっています。ここ3年ほどほとんど見られなかったというウイルス感染症が爆発的拡大を見せているのは、一体何が原因なのでしょうか。今回のメルマガ『小林よしのりライジング』では、漫画家・小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さんが、その理由を解説。さらに子供たちとウイスルとの関係について、自身の思うところを記しています。

ヘルパンギーナが大流行。過剰なコロナ対策が子供たちから奪ったもの

7月11日、京都大や筑波大などの研究チームが、小児科分野の国際学術誌「JAMA Pediatrics」にオンライン発表した研究によると、3~5歳の間にコロナ禍を経験した5歳児は、未経験の同年齢と比べて、平均4.39カ月の発達の遅れがあることがわかったという。

コロナ禍で5歳児に約4か月の発達の遅れ―3歳、5歳ともに発達の個人差拡大:京都大学

首都圏の保育園に通っている乳幼児887名に対して、2017年から断続的に追跡調査をしてきたもので、総合的な発達のほか、運動、手指の操作、言語理解、言語表出、抽象的な概念理解、社会性など130項目以上の指標で評価したという。

3歳児では、コロナ禍での発達の遅れはみられず、むしろ、運動や手指の操作、抽象的な概念理解、社会性などでは進んでいた。

しかし、5歳児に発達の遅れが見られ、特に、保護者が精神的な不調を抱える家庭の子は、発達の遅れが顕著であったという。

3歳児の場合、大人とのやり取りを通して学ぶ発達段階にあたるため、保護者の在宅勤務が増えるなどしたことで発達が進んだ可能性があるが、5歳児の場合は、社会性を身につける段階にあり、他者との交流が重要であるにも関わらず、保護者以外の大人や、他の子どもと触れ合う機会が制限され、負の影響を与えた可能性が考えられるという。

ほら、言わんこっちゃない、という感想だ。

自粛を強要し、他人と異様に距離をとって生活することを奨励した結果、教員が子どもと話す機会が減り、家庭訪問が見送られていることが問題になり、「児童虐待の過去最多」が報道された。

だが、そういった暴力的なケースだけでなく、社会全体でマイルドに幼児をいたぶったようなものだ。大事な幼児期にマスクをさせて、恐怖を与えられながらピリピリと過ごす日々を煽った大人たちの責任は重大である。

いまだに「第9波」だの煽っている奴は、もうテレビに出すな!

この結果を受け止めて、「あのコロナ対策は正しかったのか?」をちゃんと総括してくれと叫びたい。

子どもにとって遅れているのは、発達だけではない。免疫機能の低下も起きている。

現在、ヘルパンギーナが大流行中だ。

口やのどの奥に水泡がたくさんできるウイルス性の咽頭炎で、原因は、エンテロウイルス。主流の患者は幼児で、珍しくたま~に大人がかかることもあり、水も飲み込めない痛みにしばらく耐えなければならず、げっそり痩せてしまう。

今年は、全国約3,000の小児科定点医療機関から2万人以上の報告があり、過去10年で最も多い数となっている。

流行しているウイルスの型は、特に今年に限って特別なものではないようで、小児科専門医の斎藤昭彦氏によると、「コロナ対策で病気になる機会が減って、免疫が低下したことが原因の1つと考えられる」という。

マスクをさせて、人と接触させないようにして、外へもほとんど遊びに行かないような日々を送っていれば、当然、子どもは肉体的にもひ弱になってしまう。

この記事の著者・小林よしのりさんのメルマガ

いっそ今やめるのもアリ。Twitterが“のめり込む”ほどメンタルに悪いワケ

日本時間の7月1日夜、予告なしに実施されたTwitterの閲覧制限。突然の「不具合」に右往左往する利用者が続出、ネット上は大混乱となりました。そんなTwitterについて「あまり精神的に良くない」と書くのは、マレーシアに11年以上滞在する文筆家で編集者ののもときょうこさん。のもとさんはメルマガ『東南アジアここだけのお話【まぐまぐ版】』で今回、「SNSの中でハマるほどメンタルに悪いのはTwitter」という精神科医による記事を紹介するとともに、自身のTwitterに対する偽らざる思いを綴っています。

Twitterの騒動と曲がり角にきたSNS

最近、Twitterが見られる投稿を突然、制限し、一部では騒ぎになっています。

ツイッターが閲覧制限、「データ強奪」への一時的対策とマスク氏

一時的な対策とはいえ、突然投稿が見られなくなって、困った人もいたのでは。その後、メタ(Facebook)がビジネスチャンスとばかり開発中の「Threads」をリリースし、1日で3,000万人が登録して話題になりました。

私はそろそろ、SNSは曲がり角にきたのではないかと考えています。

ずっとTwitterから日本を眺めていた長男が、「日本で実際に働いてみたら、思ったより穏やかな人が多いので驚いた」と言ってます。

そりゃそうだろうと思います。

私は数年前、スマホからSNSを削除してしまい、それ以来戻そうと思わないです。旅行中で忙しくて何もみていなかったら、すっかり習慣がなくなってしまいました。

最近は著書の宣伝で使ってはいるものの、あんまり積極的に書いていません。なんでかというと、やっぱりあまり精神的に良くないのです。

Twitterは精神に良くないらしい

都民2万1,300人を対象としたアンケート調査がありました。まず、LINEを使っている人はメンタルの状態が良好だそうです。

Twitter、Facebook、LINE、Instagram…都民2万人調査で「ハマるほどメンタルに悪い」と判明したSNSはどれか うつや不眠になっても、なかなかやめられない

反対に、はまるほどメンタルに悪いのは、Twitterでした。

 

幸福度、悩みや抑うつは、Twitterの頻繁な発信と関連がありました。中年層・高齢者層においてのみ、孤独感がTwitterの発信頻度と相関があったことは、Twitterで誹謗中傷ばかりの投稿で暴れている匿名アカウントを見ると、なるほどという気がします。たしかに、匿名での発信、やり取りが多いTwitterでは、攻撃性に富んだ誹謗中傷が問題となっています。

 

わたしが学生から受ける相談でも、メンタル不調の要因となっているのは、誹謗中傷を受けやすいTwitterである印象を持つので、現場の感覚とマッチしているように思えます。

私は誹謗中傷というよりも、なんか「尖ったこと」を言った方が単にバズりやすい、クリックされやすいという、SNSの性格によるような気がします。

この記事の著者・のもときょうこさんのメルマガ

「個性重視」の教育方針返上で居場所を失った女生徒の死に思うこと

発達障がいの人たちの生きづらさの原因に周囲が配慮することで、「障がい」が「障がい」ではなくなるという考え方が徐々に浸透してきています。それでも、学校や職場においては試行錯誤を始めたばかりのところも多く、配慮が足りないと言わざるを得ない事例もあるようです。今回のメルマガ『ジャーナリスティックなやさしい未来』では、生きづらさを抱えた人たちの支援に取り組む著者の引地達也さんが、朝日新聞に掲載された一人の女生徒の死に繋がったケースを紹介。学校側に経営上の事情があったとしても、一方的な「通告」は凶器にもなることを知り、対話の必要があると伝えています。

記事化された障がい者と取り巻く現実に耳を澄まして

最近、一般紙にも発達障がいや障がい者の就労支援、障がい者への学びの場の提供などの記事の掲載が多くなった。数年前には関係者から「掲載された」との連絡を受けて情報をシェアしていたところから、今や把握しきれないほどの記事が新聞紙上に登場することになった。

今までは埋もれていた情報が表に出ることで、障がいを取り巻く問題を社会課題として社会全体で取り組まなければいけない機運にも結び付きそうだ。

最近、朝日新聞の連載記事で取り上げられたのは、発達障がい当事者にも「対応できる」とした中高一貫校が経営方針の変更で、女子生徒が適切な配慮を受けられず、生徒の居場所がなくなり、摂食障害を発症し、亡くなったケースだった。この問題は、今も存在するであろう、教育や支援の現場でおこる表に出ていない悲しい現実のほんの一部として捉えたいと思う。

この記事は朝日新聞の連載「発達『障害』でなくなる日」全4回の終了後、読者からの反響を掲載した「反響編」である。亡くなった女生徒の父親によると、自閉スペクトラム症(ASD)と診断された女生徒が通っていた私立の中高一貫校は入学前の学校説明会で「偏差値重視ではなく、少人数制で1人1人の個性を大事に、6年間お子様を大事にお預かりします」と説明したという。

しかし中学3年の時に学校は「現在の教育方針では経営が成り立たない」として、発達に特性のある生徒の居場所が無くなり、この女生徒も水も飲めなくなり入院し、中学卒業後の15歳で、自宅で倒れ亡くなった。

学校の方針に振り回されてしまい、家庭とともに安全であるべき義務教育の現場から、居場所がなくなる失望感を想像すると言葉が続かない。食べ物を受け付けなくなった体と心、どのように癒すことができるのだろうか。

学校はこの個別の問題に真摯に対応するべきであるのは当然であるが、この学校だけの問題ではない。教育方針を変えなければいけなかった社会的背景にある少子化による学校経営の危機感は、このような生徒への不利益、障がいのある生徒の居場所を喪失させる事実を生んでいる。

この記事の著者・引地達也さんのメルマガ