寿命も延びる？家庭教育のプロが説く良いこと尽くしの読書の効用

小学生の読書量が激減しているそうです。また、日本の高校生の読解力の低下も明らかになり、読書量と得点の相関も指摘されています。そうした背景からか、読書量を増やそうとする教育現場の動きがあるようです。しかし、読書習慣がなかった親御さんの中にはその必要性がわからない人もいて、メルマガ『子どもを伸ばす　親力アップの家庭教育』著者の柳川由紀さんの元に質問が舞い込みました。柳川さんが説く読書の効用の中には、大学の研究で死亡リスクが2割低いというものまでありました。

読書が寿命を延ばす？

Question

shitumon

学校から子どもたちになるべく読書をさせるようにと言われましたが、正直なところ、知識はテレビやネットで得られるし、物語ならアニメになっていることもあるので、そちらで見る方が早いです。読書の効用が、具体的にわかりません。私自身、本をあまり読まずに育ちましたが困ったことはありません。（小学5年女子のお母様より）

柳川さんからの回答

つい先日、小学生の読書量が30年間で1/3になった、と報道されていました。1ヶ月の読書量が5年生は2.3冊で、6学年の中でも一番少なかったのだそうです。

今は読書の他にも子どもたちが楽しめるものがたくさんあります。また、仰るように読書ではなくても同様の知識を得ることができます。今日は、読書で得られる効用についてお伝えします。

1．自分とは違う価値観を知ることができる

例えば、偉人の考え方や思想に触れることができます。自分と違う時代を生きた先人たちの言葉は、私たちに異なった視点からの見方や、価値観を与えてくれます。伝記や過去の名作を読むことは私たちにとって大きな力になるのです。

2．健康寿命が延びる！

ミシガン大学の研究によると、3635人を対象に12年間の追跡調査を行った結果、読書を習慣にしている人は、そうでない人に比べて死亡リスクが2割低いことが明らかになっています。

また、新聞や雑誌を読むよりも読書する方が寿命が長いことも明らかになりました。

詳細はこちら：
● A Chapter a Day – Association of Book Reading with Longevity

3．思考力が伸びる

歴史小説や偉人の伝記などは、アニメになって動画で見ることができるでしょう。情報量としてアニメの場合は、音声と映像が入ってきます。一方、読書の場合は、文字情報のみです。入力される情報量がアニメに比べて少ないので、「想像力」で補う部分が多くなります。

「想像力」とは自分の言葉で考えたり、視覚的なイメージを思い浮かべたりすることです。この作業を担うのは、脳の「言語野、視覚野、聴覚野」です。意識的に読むため、脳のこの部分が活性化します。

人の思考は言葉を基礎に、想像力が加わって出来ています。言語力と想像力があることで思考の飛躍や展開ができるのです。読書の習慣は、私たちに欠かせない「思考する脳」を作るのです。

ライフ

危機管理の専門家が斬る新型肺炎対応。官僚機構頼みが危険な理由

新型コロナウイルス感染症への日本政府の対応の遅さや危機感の薄さに批判の声も聞こえてきますが、危機管理の専門家であり、軍事アナリストの小川和久さんの目にはどのように映っているのでしょうか？小川さんは主宰するメルマガ『NEWSを疑え！』で、安倍政権の対応は「いまのところ及第点」と評価。それでも、日本人は外交と軍事と危機管理が苦手で、官僚機構頼みでは対応が遅くなってしまうと危険性を指摘し、さらなる政治主導の必要性を訴えています。

「拙速」でなければ新型肺炎対策はできない

新型肺炎（新型コロナウイルス感染症）では、日本という国が平和で安全な国として繁栄を続けていけるかどうかが、またしても問われています。

国の防衛でも、災害対策でも、広い意味での危機管理については「拙速」と「国際水準」がキーワードとなります。言葉を換えると、必要なことを適切なタイミングで実行するのが危機管理であり、そのためには世界のどこに出しても通用する能力を備えておく必要があるということです。

素早く目的を達することができなければ、国民の生命を守ることはできません。雑なところが沢山残ろうとも、まずは目的を達するために行動すること。後回しにしてよいものには目をつぶって、あえて手をつけないのです。日本では「拙速」という言葉が雑なことの代名詞のように使われ、ネガティブなイメージですが、実を言えば、これが肯定的に使う場合の「拙速」なのです。

古代中国の戦略の書『孫子』は、「巧遅は拙速にしかず」と言っています。どんなに完成度の高い対策や法律制度であっても、必要なタイミングに間に合わなければ意味がないからです。

しかし、人間の性と言いましょうか、悲しいかな、のちのち責任を問われたりしないように、対策を綺麗に書き上げようとするのです。その結果、後手を踏むことになり、手遅れになってしまいます。

この傾向は、受け身が基本的な姿勢である官僚機構に顕著に表れます。官僚機構は、既定の法律に従って動かざるを得ないからでもあります。そうした官僚機構の限界を超えなければ、国民の生命を守ることはできない場合があります。そのためには強力な政治のリーダーシップが必要となります。

残念ながら、日本人にはそういうセンスが備わっていません。海に守られてきた日本は、初めて外敵に侵攻され、占領されたのが1945（昭和20）年という恵まれた国でしたから、危機に対するセンスがDNA的に欠損していると言って構わないほどです。それを政治家が判っていないと、国防も危機管理もできないことになります。

繰り返しますが、外交と軍事と危機管理は世界に通用するもの以外は零点です。島国で生きてきた日本人は、この3点が苦手だということを自覚して、必要な手を素早く打って、新型肺炎を撃退して欲しいと思います。

いまのところ、安倍政権の対応は及第点の水準にあります。これをベースに加速して、官僚機構頼みでは遅きに失する様々な課題の解決に取り組んでもらいたいと思います。（小川和久）

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国際

あてが外れたKDDI社長。楽天モバイルに「ちょっとひどい」の苦言

1月31日に行われたKDDIの決算会見で、同社社長が楽天モバイルの商用サービス開始の遅れについて「ちょっとひどい」と発言。この苦言の背景をケータイ／スマートフォンジャーナリストの石川温さんが、自身のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』で深堀りします。さらに、au PAYが2月10日から展開するキャンペーンに触れ、ドコモの反応とともにQRコード決済戦争の今後を予想しています。

楽天モバイル、サービス開始当初はスカスカで快適？――KDDIに手の内を知られた楽天はどう攻めていくのか

先日、これまでの5000名から2万名の追加募集を行った楽天モバイルの「無料サポータープログラム」。本来であれば10月から商用サービスが開始されるはずであったが、5000名限定ということで、端末メーカーなどは販売計画台数が大幅に狂ったはずだ。

それはローミングパートナーも同様で、KDDIの高橋社長は「楽天が10月から始めるとあって、こちらも準備を進めていたが、商用サービスが延期となり、ローミング収入のあてが外れた。これは、ちょっとひどいじゃないかという話になった」という。

ライバルであるKDDIはローミングパートナーでもあるが、KDDIにとってみれば、楽天モバイルのユーザーがどれくらいデータ容量を使い、楽天のネットワークはどこか使えて、どこが使えないかなど、楽天モバイルの状況は手にとるようにわかっているはずだ。

無料サポータープログラムが開始され3ヶ月が経過するが、KDDIは楽天モバイルをどのように見ているのか。決算会見で高橋誠社長は「無料期間ということもあり、思ったより使われているようだ」という。確かに先日、行われた楽天モバイルの説明会でも12月にはユーザーひとりあたり15GBも使われていると明らかになっている。

一方、高橋誠社長は、楽天モバイルにおけるサービス開始当初の「特有な状況」を危惧している。「4月サービス開始時はエリアは狭いが、加入者が少ない。そのため、言い方は悪いが、ネットワーク的にはスカスカなので、すごく速く快適に見える。最初は品質がよく見えるので、警戒をし、エンゲージメント施策もしっかりして楽天に対応していく」（高橋社長）とした。

確かに楽天モバイルのネットワークにつながれば、周波数帯は1.7GHzしかなくてもユーザーが少なくスカスカな状態。ネットはサクサクとつながるはずだ。また、auローミングであれば安定して使えるため「楽天は意外と快適」という評価になりかねない。そこにKDDIは危惧をしているというわけだ。

一方、楽天モバイルが攻めてくる料金プランに関しても、KDDIからは手の内が見えている感がある。高橋社長は「大容量プランをメインにしてauのローミングエリアに入ると非常に高額な……いや高額なって言うと違うな。データ量に応じたローミング料が発生するため、大容量プランには来ないかなと内心思っている」と語った。

提供している側が、ローミン料を高額と口を滑らせてしまうのはどうかと思うが、確かに1GB500円という設定であれば、大容量や定額プランは仕掛けづらい。つまり、楽天モバイルはネットワークと料金でKDDIに手の内を明かした状態で戦いを挑まなくてはいけないということだろう。

ビジネス

お待たせ。マクドナルド新作「ごはんバーガー」を実食してみた

いきなりですが、みなさんはご飯派ですか？ パン派ですか？ 「朝食はパンだけど、夜ご飯はライスがいい！」「パンもライスも大好き…！」わかりますわかります、その気持ち。しかもジャンキーなものも食べたい気分…。

そこで今回ご紹介したいのが、欲張りな想いを叶えてくれるぴったりメニューが大人気ファストフードチェーン店「マクドナルド」に本日2020年2月5日、17時から新登場！ さっそく新発売と同時にマクドナルドへ駆け込んできたのでご紹介していきますね。

ライス好き、歓喜。マックから「ごはんバーガー」新登場！

マクドナルドからバンズがライスになって初登場したのがコチラ、「ごはんバーガー」です！ 人気メニューである「てりやき」「ベーコンレタス」「チキンフィレオ」の3種類のバンズがオリジナルの特製ご飯バンズに大変身しました。

この「ごはんバンズ」は100％国産米で炊き上げたご飯を香ばしい醤油風味に仕上げており、和と洋のハーモニーを同時に楽しむことができるバーガーです。原材料にこだわり、100％国産米を使用したごはんバーガーは全3種類。

ウマみたっぷりのポークパティに、しょうが風味の甘辛いてりやきソースを絡めた「てりやきマックバーガー」をサンドした「ごはんてりやき／単品390円（税込）」。ソースとごはんの相性が抜群で人気になること間違いなし！

100％のビーフパティに、ベーコンとレタス、まろやかなチェダーチーズを合わせた「ベーコンレタスバーガー」をはさんだのが「ごはんベーコンレタス／単品410円（税込）」。ベーコンとパティのダブルミートが大満足です。

サクサクとした食べ応えのあるチキンパティに、レタスとオーロラソースを加えた「チキンフィレオ」をごはんでサンドした「ごはんチキンフィレオ／単品410円（税込）」。同商品は一番厚みがあり、ボリューミーで食べ応えのある1品となっています。

この3種類のごはんバーガーはいずれもディナータイムに楽しむことができます。編集部のライス大好き・お肉大好きなメンズ3人（合計体重300kg）に与えてみたところ、「米うまい…」と語彙力を失うほど。もちろんパンで挟んだハンバーガーも美味しいですが、たまにはライスバーガーもアクセントになるのではないでしょうか。

マクドナルドの公式サイトによると、マックフライポテトやコカ・コーラとの相性も抜群なのだとか。夜ごはんに「お米を食べたい」というライフスタイルのかたでも注文しやすく、意外な組み合わせが食欲をそそりますね。

販売期間は2020年2月5日（水）から同年5月中旬まで。販売時間はディナータイムに合わせた17時〜閉店まで（24時間営業店舗では翌午前4時59分まで）。

こちらのメニューは閉店まで販売されているので、飲み会のあとのシメにコーラと一緒にかきこんでみるのもいいですね。パン派もご飯派も楽しめる新商品「ごはんバーガー」、みなさんもぜひ試してみてくださいね。

● 公式サイト

image by:編集部

※掲載時の情報です。内容は変更になる可能性があります。

ライフ

中国が新型肺炎で日本の対応に感謝も「真の狙いは？」懐疑的な声

中国が日本に感謝する違和感

中国での死者数は400人を超え、感染者は2万人にものぼると見られている、新型コロナウイルスによる肺炎。世界的な感染が拡大する中、日に日に中国政府による対応の遅れが批判されている。その一方で、少し驚くようなコメントを中国政府が発表した。

4日、中国外務省のSNS上で行われた会見で、武漢のある湖北省の記者が「多くの日本人が中国大使館のSNSなどに応援メッセージを送っている」としてコメントを求めたことに対し、華春瑩報道局長は「私も関連の報道を見て非常に感動した」と述べたうえで、「寄せられた同情や支持に対して心から感謝し、心に刻む」と表明したとテレビ朝日が伝えている。

また、華報道官は「新型のコロナウイルスの感染が発生すると、日本政府はすぐに中国に対して全面的な協力を表明してくれた。また日本政府と日本の多くの自治体や企業は、自発的にマスクや防護服などの医療物資を贈ってくれた」と述べ、日本各地から中国に対し幅広い支援が行われていると指摘。

そのうえで日本のドラッグストアで、商品に「中国がんばれ、武漢がんばれ」と書かれた紙が貼られている写真を見たことや、日本と中国の交流が長い間続いていることを表す漢詩の一部が書き込まれた支援物資もあったことなどを紹介し、「多くの中国人は私と同じように、日本の人たちの温かい行動に注目している。困難な時期にあたって、同情や理解、支持をしてくれたことに心からの感謝を表し心に銘記しておきたい」と述べ感謝の意向を示したとNHKが報じている。

中国が日本に対して感謝の気持ちを述べたことに驚きの声が挙がる中、時事通信では「習近平国家主席の国賓訪日に向けて国民の対日感情を和らげるとともに、厳しい対中防疫措置を取る米国をけん制する狙いがありそうだ」と見解を述べている。

国際

2020年、サイバーセキュリティ専門家が引く手あまたな訳

政府与党内で、国内企業に対し5G普及投資額の税率15％を控除する優遇措置を施そう、との意見が出たのは昨年末。しかし「5Gに対応できるサイバーセキュリティー専門家」はどれくらい存在するのでしょうか？ 社会として本当に5G普及に対応できるのでしょうか？ IT本場のアメリカ在住で人気ブロガーのりばてぃぃさんは『メルマガ「ニューヨークの遊び方」』の中で、5G 普及と専門家不足の相関性について触れ、さらに、人材業界や就活生のヒントになる新情報を教えてくれています。

この先、食いっぱぐれないのはサイバーセキュリティ職？？

特集で5G普及の現状と今後の可能性について取り上げたが、技術的な問題から最高パフォーマンスの5G導入はなんだかんだと数年後になると言われている。

しかし、すでに5G普及に伴って必要とされるサイバーセキュリティ人材が不足するとして早急の対応が求められているので、お伝えしておきたい。報道によると、2019年8月時点ですでにサイバーセキュリティに関する人材募集はニューヨーク州だけでも2万人もあった。しかし、サイバーセキュリティは新しい分野であり、しかも日々進化している。インターネットの本場アメリカですら実践で活躍できる人材はほんの一握りしかおらず、しかもすでに不足気味に陥っているのだ。

大学院に専門の学部を設ける話も進められているほど育成体制も整っていない状況で、専門カンファレンスで議論するほど問題となっている。

（ご参考）　New York struggles to fill 20,000 cybersecurity jobs

しかも、もし大学や大学院で学んだとしても、大手企業や政府系のオフィスで必要とされるのは外部（アメリカ国内外）に絶対に漏れてはいけない情報を柔軟に管理できる人材。理想は、実践を積んだ対応力のある人材だが、現時点で専門家は少なく、急いで育成体制を整えてもどれだけ不足分を補えるか不明。そのため、サイバーセキュリティ人材の不足が原因で企業や政府機関での5G導入は遅れる可能性もあると見られている。

新しいスマホが発売されても、企業内で使っているソフトウェアのセキュリティが対応しないため新機種に変更できない、という人は多いと思うが、それに近い事情なのだ。

じゃあ、セキュリティ問題がクリアになってから5G導入したら良いだろうと思うかもしれないが、5G導入によるビジネスの発展を考えると早めに対応したいところなのだ。

サイバーセキュリティ人材不足を裏付けるデータとしては、防衛や国家安全保障を中心とするシンクタンクの戦略国際問題研究所（Center for Strategic and International Studies）によるものがある。

欧米8カ国を対象に実施した調査によると、雇用主の82%がサイバーセキュリティ技術者が不足していると回答しており、71%がこの人材不足が原因で企業に直接的かつ測定可能な損害をもたらしている、と答えている。

（ご参考）　The Cybersecurity Workforce Gap

なお、以下リンクはサイバーセキュリティ求人のアメリカの州ごとのヒートマップ。企業の集まるニューヨークや政治の中心のワシントンDC、金融機関が集まるノースカロライナ州などに求人が集中している。

（ご参考）　Cybersecurity Supply/Demand Heat Map

なお、ワシントンDCの政府機関向けにサイバーセキュリティ関連の仕事を請け負っている会社の人に聞いたところ、新しい分野なのでサイバーセキュリティを学んでおけば就職に困らないとのこと。ただし、新しい分野であるため、学ぶ学校は慎重に選ぶ必要があるそうだ。できれば、大学や大学院などの単位を取れるところのほうが良いという。

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ビジネス

「法の下の平等」は幻想か。IR汚職5議員が少額理由に立件見送り

「100万円は少額」であった点を考慮して、IR事業の賄賂を受け取った秋元司容疑者（48）以外の5人の衆院議員の刑事責任を問わないと東京地検特捜部が方針を出した。時事通信、北海道新聞などが報じている。1円でも賄賂は賄賂、罪は罪であるはずが、額の大きさで立件を見送るという判断には疑問が残る。


秋元議員は収賄罪で追起訴

東京地検特捜部はIR事業をめぐる汚職事件で、中国企業「500ドットコム」側から計385万円相当の賄賂を受け取ったとして、衆院議員秋元司容疑者（48）を追起訴した。すでに起訴されている分と合わせると、立件額は760万円になる。秋元容疑者は昨年12月25日早朝、毎日新聞の記者に「はした金は、もらわねえよ。あり得ねえよ。ほんと、ばかたれ」「1億、2億なら別だが、俺は正面から堂々ともらうんだから」「地検は、はしゃぎすぎだ。こんなことで身柄拘束しやがって。徹底して戦ってくるわ」と高圧的な電話を入れていた。次々と問題が明らかになる秋元容疑者から今後も目が離せない。

国内

女優・鈴木杏樹に不倫報道。元宝塚の夫を奪って喰らった文春砲

女優の鈴木杏樹（50）が、元宝塚トップ女優を妻に持つ俳優、喜多村緑郎（51）と不倫関係であることがわかったと週刊文春が報じた。鈴木は、舞台「罪のない嘘」に出演中。次の公演は2月18日の広島公演である。また、ラジオ「music10」の水曜日のパーソナリティを務めており、今夜の放送ともに注目が集まっている。

2度のデート現場

2人の出会いは、昨年10月に京都南座で行なわれた舞台での共演。全公演終了後、東京在住の共演者が都内で打ち上げを行なった際、ふたりは意気投合し、喜多村は「本当に良い子」「あの子の舞台は全部観に行きたい」と周囲に公言するようになったという。

週刊文春は、1月14日、1月30日の2度にわたってデート現場を確認した。30日のデートでは、昼過ぎから1時間半、千葉市美浜区の海岸で人目もはばからずハグやキスを繰り返していたという。その後は、鈴木の運転でラブホテルへと消えていったとしている。

明言避ける

週刊文春は、1月14日、30日の2度にわたって2人のデート現場を確認した。文春は2月3日、ふたりに直撃。鈴木は、「喜多村さんとはどのような関係か？」との問いかけには、「皆さんと時々お食事をいただいたり…」「ちょっと急に言われても。何を申し上げていいか…」と明言を避けたという。喜多村は、「交際というか…」など不倫は否定せず、言葉を濁した。

元宝塚トップ女優から略奪

鈴木は1998年6月に外科医と結婚するが、2013年に死別。一方の喜多村は、2013年に元宝塚歌劇団宙組のトップスター、貴城けい（45）と結婚している。披露宴には、香川照之など500名を招待し、盛大に祝われた。

“おひとりさま”ぶりを心配？

鈴木は、「music10」内のブログで「共演者の皆様が”私のおひとりさま”ぶりを心配してくださり…今度ごはんに誘っていただいてます♡」と投稿。果たしてこの「共演者の皆様」の中に、喜多村は含まれているのか。

Twitterの声






※本記事内のツイートにつきましては、Twitterのツイート埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

source:週刊文春、「music10」内ブログ

image by: Junpei Abe [CC BY]

エンタメ

電話が鳴ると身体が震える…話題の「固定電話恐怖症」に共感の声

日本テレビ系「スッキリ」で2月5日に特集された「固定電話恐怖症」が日本のネット上で話題になっている。「固定電話恐怖症」とは、その名の通り会社の固定電話に出るのが「怖い」「苦手だ」とストレスを感じてしまうことである。具体的な症状としては、「電話が鳴ると心臓がドキドキする」「体が震えてしまう」など。なかには、電話の相手からのクレームや暴言などから仕事が手につかなくなったという人もいるという。


なぜ「固定電話恐怖症」が増えているのか？

スッキリの取材では、なんと71%の人が「会社の固定電話を取るのはストレス」と回答していた。「固定電話恐怖症」の人が増えた理由は、メールやラインでの文字情報に慣れている人が増えていること、固定電話がない家庭や、あっても「知らない人からかかってきても出たらダメ」という家庭が増えていることが考えられるだろう。

他にも、「電話対応くらいできるのでは？」と思い込み、十分に研修を行なわない企業があるという点も問題といえそうだ。実際に、「大学の授業での研修経験はあるが、現場で電話対応を教わったことがなく、自信がない」という声もあがっていた。ネット上では、この話題が大きな話題となり、共感を呼んだようで、Twitterのトレンドで上位にランクイン。苦しんでいる多くの人々の声を取り上げてみた。

ライフ

密告者に「報復人事」も可能。ブラックな法改正案に怒りの声殺到

自民党の消費者問題調査会は3日、不正を内部通報した人が不当な扱いを受けないよう守る「公益通報者保護法」の改正案を消費者庁に提言したと毎日新聞、共同通信、NHK、東京新聞などが報じた。主な改正点は、担当者や役員に罰則付き守秘義務を課し、内部告発者に報復人事など不当な取り扱いをした企業に対する罰則は明言しないなど、企業にとっては都合良いが、「公益通報者」が「保護」されないため働く者にとっては理不尽極まりない内容。消費者庁は提言を基に改正法案を作成し、3月にも国会に提出する方針だ。


我々は、一切守られていない

改正案の内容は、内部通報の担当者などには罰則付きの守秘義務を課し、退職後1年以内の通報については保護の対象とすべきというもの。しかし企業側の義務は、通報者に関する情報が漏れることに対して事業者に守秘義務を設けたのみ。報復人事など、不当な取り扱いをした企業に対する罰則は名言されていない。不正の密告は阻まれ、立場が守られないなか、それでも声をあげる者は現れるのだろうか。

国内