何を伝えようとした?古事記に「過酷な話」がわざわざ書かれている理由

日本の神様の名前の中で最も美しい御神名とされる『木花咲耶比売(このはなさくやひめ)』。この由来についてメルマガ『ねずさんのひとりごとメールマガジン』の著者で作家、国史研究家でもある小名木善行さんが紹介しています。

木花咲耶比売と石長比売

古事記全編を通じて、最も美しい神名を持つのが、ご存じ、木花咲耶比売(このはなさくやひめ)です。

木花咲耶比売の物語は、邇邇芸命(ににぎのみこと)の天孫降臨に登場します。

ある日、邇邇芸命が岬を散歩していて、美しい女性を目にします。

たまらずニニギ(邇邇芸命)は、「そこのお嬢さん。僕と結婚してください」と声をかけます。

実際には、僕とエッチしてくださいと言った意味の言葉をかけたとあります。ずいぶんとストレートですが、それはまあ置いといて、天津神であり、しかも天照大御神のお孫さんから声をかけられた木花咲耶比売は、とても頭の良い女性です。

「ありがとうございます。でも、そういうことでしたら父に許可をいただきませんと、私一存ではお答えしかねます」と答えて、父のもとに行きます。父は大山津見神(おおやまつみのかみ)です。喜んだ父は、姉の石長比売(いわながひめ)も一緒にニニギのもとに送り出しました。

ところがここで古事記は、ニニギが、「石長比売が凶醜(はなはだみにく)かったため、石長比売を返し、木花咲耶比売とだけ結婚した…」と描写しています。

古事記を読む時、こういう、すごい言葉が使われている時が、実はくせものです。

いわゆる「ひっかけ」があるのです。

もともと、神話は、何千年にもわたって、大人が子らに語って聞かせたものです。

子らが「え~!!」となってくれれば、そこですかさず、「じゃあ、お前はどう思う?」と、子の考えを聞くことができるのです。そこから、神話の意味する深いところへの話になるのです。

ただストーリーを追うだけなら、神話は長続きしない。考えるか、頭を使うから、印象に残り、何千年も語り継がれるのです。

石長比売が「みにくい」と書かれているのは、「見えにくかった」のではないかと解釈する人もいますが、それもあるかもしれないけれど、もっと実は深い意味があります。そこで話を先に進めてみたいと思います。

ひとり帰ってきた石長比売を見て、父の大山津見神(おほやまつみのかみ)は、「姉妹で送り出したのは、宇気比(うけい)によるものであった。石長比売を帰してきたことで、天津彦(あまつひこ)の御命は短いものとなるであろう」と嘆いたとあります。

この記事の著者・小名木善行さんのメルマガ

ほぼ「国民年金のみ」の人は、65歳になったらいくら年金がもらえるのか?

日本の年金制度は試行錯誤を経て現状に至っていますが、過去には年金制度が乱立していた時代もありました。人気メルマガ『事例と仕組みから学ぶ公的年金講座』の著者で年金アドバイザーのhirokiさんが、そんな時代の年金制度のお話と、老齢基礎年金という年金の計算事例を紹介しています。

昭和61年4月前までは年金制度が乱立してしまった原因と、共通して受給する基礎年金計算事例3つ

1.昭和29年の厚生年金再建以来、年金制度が乱立した

65歳になって年金をもらう時に、基本的には全員に受給権が発生する年金があります。

このメルマガを長い事お読みくださってる読者様にはお馴染みだと思いますが、それは国民年金からの老齢基礎年金です。

誰もが共通の老齢基礎年金を受給した上で、上乗せで老齢厚生年金や基金やその他の年金をもらう形となっています。

逆に老齢基礎年金を貰う権利はないけど、老齢厚生年金などは受給できるという事はありません。

あくまで老齢基礎年金が受給できる人が過去の給料に比例する老齢厚生年金を上乗せとして受給できるという事です。

なお、基金などは積立の年金なので、老齢基礎年金などの公的年金を貰う権利がなくても受給できたりします(基金による)。

保険料払うタイプの国民年金が始まったのは昭和36年4月1日からですが、この老齢基礎年金というものが始まったのは昭和61年4月1日からです。

何が違うのかというと、昭和61年4月1日前の年金制度は旧制度と呼ばれますが、その旧制度の時の国民年金からの老齢の年金は基礎年金という呼び方をしていませんでした。

国民年金からの老齢年金と呼んでいました。

ちなみに国民年金に加入する人というのは主に農家の人や自営業者、無業の人などの会社に雇用されていない人が加入するものというイメージでした。

ところが昭和の中期から末期の間は日本の工業化により農業から飛び出して、会社に雇用されるという人が急増していったので徐々に国民年金の保険料を支払う人が減少していき、国民年金の財政は苦しくなっていきます。

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洪水ハザードマップを見てわかること。あなたの家はどうなる?

みなさんのお家のハザードマップ、確認したことはあるでしょうか? 今回の無料メルマガ『システマティックな「ま、いっか」家事術』では著者の真井花さんが、新しくなったハザードマップを見て驚いたことを紹介。もし見たことがない人がいたら、命を守るためにも要チェックです。

ハザードマップの更新

さて、本日は9月1日にちなんだお話。いや、過ぎちゃってるけど。

今年も(こう言いたくないけど)たくさんの集中豪雨によって河川の氾濫と水害が引き起こされました。首都直下型大地震とかもコワいけど、その前に日本列島中水没しちゃうんじゃないかっていう勢いですよね。

で、最近郵便受けに突っ込まれていたのが

・更新されたハザードマップ

です。

オドロキの結果でした。

旧ハザードマップによると、我が家は洪水時浸水想定区域で悪い時には2階の屋根まで浸水してしまう想定でした。2階の屋根までって…つまり、家にいたら間違いなく●ぬ&家財道具は全て水浸しという、水害に弱い地域内の住宅だったんです。

地震や火山がなく、台風も津波もない地域にあって集中豪雨による洪水と浸水が最大にして唯一のリスクでした。

ところが、新ハザードマップによると

・浸水リスクが完全に払拭

されていたんです。近くの河川でずっと行っていた浚渫工事などが奏功したのかもしれません。ま、詳細は分かりませんが、死亡と家財喪失の危険がなくなったことは確かです。

こうなると、災害への備えは全く違ってきますね。

同じようなことがみなさんのお住まいの地域でも起きているかもしれません。

・リスク高→リスク低
・リスク低→リスク高

という変更があれば、準備しておくべき備えも変化するわけですから。

リスク高→リスク低の場合。我が家のパターンで、これはそれまでの防災から少し緩めることが可能になりますね。

雨が降っても、むやみに動かずむしろ自宅に籠城する方が安全なんですよ。食料や衣類を持ち出して避難所に行く必要もなくなったんです。

備えるべきなのは、停電と断水、そして

・保冷

かなと思っています。住んでいる土地柄、凍死するほど寒くはなりません。他方で、停電した場合、冷蔵庫やエアコンが使えなくなってしまうので、これに対処する必要があるでしょう。長時間保冷可能なクーラーボックスとかですかね。

大阪万博「間に合いません」と岸田に泣きついた吉村知事。もう維新だけでは無理だ

開幕まで600日を切るも、会場整備の大幅な遅れが指摘されている大阪・関西万博。5月末には吉村大阪府知事が救いを求め官邸に駆け込む事態にまで発展しましたが、なぜこのような状況に至ってしまったのでしょうか。今回のメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』では元全国紙社会部記者の新 恭さんが、大阪万博に対する「熱量の不足」を指摘。さらにこの現代社会にあっては、万博自体に新鮮な驚きを期待するのがそもそも困難との見方を示しています。

時代遅れに熱量不足。大阪万博が盛り上がりに欠けるワケ

元大阪市長・松井一郎氏は9月1日の大阪・ABCテレビ「おはよう朝日です」に生出演し、海外パビリオンの建設工事の準備が大幅に遅れている大阪・関西万博について、自信みなぎる言葉を並べた。

「日本の建設業界のみなさんの総力をあげて、国家プロジェクトなんだから、本気を出せばね。2025年の開幕には、素晴らしい会場を作り上げられる」

「そもそも国に万博推進本部があり、その本部長は総理大臣だから、世界のみなさんを驚かせるような万博ができる」

総理大臣や建設業界が本気を出せば、開幕に間に合うし、世界を驚かせる万博になるというのである。疑問なのは、なぜそこに「大阪」とか「維新」が入ってこないのか、だ。

2025年4月13日の開催予定日まで、1年と220日ほど。それなのに、会場となる大阪湾の人工島・夢洲では、シンボルの大屋根の一部が輪郭をあらわしただけで、ほとんどの建設工事は手つかずのままだ。地元の大阪府市はこれまで何をしていたのか。

主催者は「2025年日本国際博覧会協会(万博協会)」(大阪府咲洲庁舎内)で、元経産官僚の石毛博行氏が事務総長をつとめているが、大阪府知事や大阪市長が本気を出さなければ、どうにもならないだろう。

松井氏が大阪府知事だった2014年夏に持ち上がったのが万博構想だ。以来、万博は維新の看板政策となり、吉村洋文・大阪府知事は今年4月の統一地方選で「万博の成功は僕の公約の柱。責任をもって素晴らしいものにする」と誇らかにアピールしていた。

岸田首相にしてみれば、放っておいても、大阪主導で万博は進むと思っていたかもしれない。ところが、実情はまったく違っていた。

今年5月末、吉村大阪府知事の姿が首相官邸にあった。自前でパビリオンを建設する56の国・地域から一つも許可申請が出ていないことに焦った吉村知事が駆け込んだのである。

「時間がタイトです。国、大阪府・市、建設業界が一体になって進めていかないと、開幕に間に合いません」(朝日新聞デジタル)。

これが、吉村氏から岸田首相に直接、伝えられたメッセージである。要するに、国が動いてくれなければ手も足も出ない実情を吐露し、吉村氏が頭を下げてきたということだろう。

パビリオン建設の準備が遅れている原因として、大阪府市や万博協会は、「資材価格の高騰」と「深刻な人手不足」のなか、短期間にパビリオンを完成させなければならないため、建設会社が二の足を踏んでいるなどと説明する。

工事の難しさもあるだろう。1970年からゴミ処理場になっていた夢洲は、焼却物や建設残土などで埋め立てられており、地盤は軟弱だ。建築エコノミスト、森山高至氏はこう指摘する。

「夢洲の地盤状況だと、35~40メートルの深さまで杭を打つ必要があります。万博終了の数カ月後にはパビリオンの解体撤収だけでなく、打った杭の撤去まで義務付けられています。杭工事は打つよりも安全に引き抜く方が大変。これもゼネコン各社が万博施設の整備に二の足を踏む要因のひとつでしょう」(日刊ゲンダイ)

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IT業界に公金バラ撒き。マイナンバー制度で“大金”を手にする大企業5社の実名

記憶に留めることが困難なほど数多くのトラブルが発生するも、あくまでマイナカードの普及にこだわり続ける日本政府。なぜ彼らはここまで頑なな姿勢を崩さないのでしょうか。今回のメルマガ『ジャーナリスト伊東 森の新しい社会をデザインするニュースレター(有料版)』では著者の伊東さんが、その裏側を徹底的に深掘り。マイナンバー制度は日本のIT産業に公金をばらまくための「官製IT公共事業」に他ならないと断言しています。

プロフィール伊東 森いとうしん
ジャーナリスト。物書き歴11年。精神疾患歴23年。「新しい社会をデザインする」をテーマに情報発信。1984年1月28日生まれ。幼少期を福岡県三潴郡大木町で過ごす。小学校時代から、福岡県大川市に居住。高校時代から、福岡市へ転居。高校時代から、うつ病を発症。うつ病のなか、高校、予備校を経て東洋大学社会学部社会学科へ2006年に入学。2010年卒業。その後、病気療養をしつつ、様々なWEB記事を執筆。大学時代の専攻は、メディア学、スポーツ社会学。2021年より、ジャーナリストとして本格的に活動。

またも公金バラマキ。政府がこだわるマイナンバー制度という「官製IT公共事業」

マイナンバーカードをめぐるゴタゴタが収まらない。来年秋に予定されている現行の保険証の廃止をめぐり、厚生労働省が出したコスト削減試算について、医療関係者から思わぬ指摘が飛び出した。

厚労省は保険証廃止によるコスト削減について、

(1)マイナ保険証の利用登録率が現状より進む場合

と、

(2)利用登録率が現状のままの場合

の二つのパターンに分けて試算。利用登録率が65~70%に達するとした上記(1)の場合、コスト削減額が100億~108億円、利用登録率が現状の52%のままとした(2)では、同76億~82億円とはじき出した。

これらは、24日の社会補償審議会医療保険部で示されたもの。しかしながら、全国保険医団体連合会(保団連)は25日、厚労省の試算について、以下のように検証している。

2021年度概算医療費は44兆2,000億円となる。資格確認書等を発行・交付した場合の厚労省試算に基づく削減額(約100億円)は、医療給付全体のわずか0.023%に過ぎない

要は、マイナ保険証導入によるコスト削減額は0.023%ほどと、極めて乏しいのが実情だ。

保団連の竹田智雄副会長(竹田クリニック院長)は、日刊ゲンダイの取材に対し、次のように答えた。

「保険証廃止によるコスト減は微々たるものです。さらに言えば、マイナ保険証を持たない人に交付される資格確認書について、保険者側が被るシステム管理や人手などのコスト増は考慮されていません。

そもそも、国民皆保険制度において、誰もが安心して保険証1枚で保険診療を受けられる環境を維持することは発行コストも含めて必要経費です。コストが減ればいいというものではないし、マイナ保険証への移行に伴う無保険者の続出やひも付けの誤りなどの懸念といったデメリットの方が大きい。

国民皆保険制度が揺らぐ事態です。やはり、保険証廃止は撤回してほしい」(*1)

それでも、なぜ政府はマイナンバーカード普及に邁進するのか。

目次

  • マイナカード普及を強行するよう念押ししたサントリー社長
  • 「官製IT公共事業」であると断言してよいマイナンバー制度
  • 自民が目指すは「明るい北朝鮮」か

この記事の著者・伊東森さんのメルマガ

高齢者から運転免許をとり上げると“食糧不足”になる?精神科医「国民はマゾ」断言のワケ

高齢者が起こした交通事故のニュースが目だつ昨今ですが、実際には自動車がないと生活できない、仕事もできなくなる高齢者は多いのが日本の現状です。メルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』の著者で、長年高齢者専門の医師として従事する精神科医の和田秀樹さんは、病気でもない高齢者から運転免許をとり上げる日本政府の政策に疑問を呈し、高齢者から免許をとり上げることで農業人口が減って「食糧の安全保障」が脅かされている日本の行末を案じています。

まともな「安全保障」とは

テレビの情報番組を見ていたら、基幹的農業人口の7割が65歳以上の高齢者であることが明らかになった。

ピークは70から74歳である。

75歳以上もかなり多いし、このピークの70から74歳の人が今の老化を考えるとまだまだ働けるから、75歳以上の割合はもっと高まっていくように思える。

こう考えると、75歳以上の人間から免許を取り上げる政策はつくづく愚策だと思っていたが、安全保障上も問題だ。

75歳以上の人は認知機能テストを受けさせられるのだが、そのテストに落ちると、医師が認知症と診断した時点で免許が失効する。

長年の高齢者専門の医師として言わせてもらうと、認知症の人でも昨日まで運転ができているのであれば、十分に運転できる。

認知症の人に運転などできないという決めつけから免許を取り上げるというのは、この6月14日に成立した「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」にも反するものだ。

この法律では、国民の責務として、「国民は、共生社会の実現を推進するために必要な認知症に関する正しい知識及び認知症の人に関する正しい理解を深めるとともに、共生社会の実現に寄与するよう努めなければならない」と明記されている。

この正しい知識というのは、認知症というのは、軽いうちはほとんどのことができるということで、だから認知症にかかっても仕事をやめさせずに共生していこうという発想になっているのだ。もちろん農業や漁業などは認知症になっても続けられる職業の代表格だ。

なのに認知症と診断されたら、重い軽いに関係なしに免許が取り上げられてしまう。

実は前にも書いたかもしれないが、免許が取り上げられると、トラクターの運転もできなくなる。

【関連】医師が告発。要介護の高齢者を増やす「軽度でも認知症なら運転免許取消」の実態

かくして、そうでなくても農業の就労人口が少ないのに、その主軸をなす年代の人から免許を取り上げ、農業人口をさらにこの政府は減らそうとしているのだ。

安全保障というのは武器だけ買っていればいいものではない。

食糧安保というのは、その中でもっとも重要なものの一つだ。

それなのに、アメリカに右に倣えで、ロシアと簡単にケンカして、ロシア産の農産物の輸入をできなくしたり、値段が高いものにしたりしている。

さらに円安で、もっと食糧の価格も高騰している。

これは原油だって同じことだが、さらに、免許の取り上げで、国内の生産まで減らそうというのか?

こんな政府に、ずっと投票する国民はマゾなのだろう。

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お酒と糖質の摂り過ぎで筋肉が壊死?現役医師が教える「横紋筋融解症」とは

筋肉痛といえば、ハードな運動の後に襲われるという認識が一般的。ところがそんな覚えがないのに、歩行困難になるほど激しい筋肉痛が発症することもあるようです。今回のメルマガ『糖尿病・ダイエットに!ドクター江部の糖質オフ!健康ライフ』では糖質制限提唱医として知られる江部康二先生が、そんな症状を訴える読者を誌上診断。過度のアルコールや糖質摂取により起きる「横紋筋融解症」の疑いがあるとして、その発症システムを解説しています。

過度の糖質、アルコール摂取で「筋肉痛」に驚愕。筋肉が壊れた時に出る酵素の数値が“何万倍”の高値に

Question

shitumon

糖質制限歴約3年の50歳女性。最初の半時で25kgの減量に成功。現在もほぼキープできています。

2か月に一度くらい糖質制限を解除し、糖質やお酒を多く摂ります。

8か月ほど前に、いつもの解除時のように糖質とアルコールを多量に摂取したところ、ふくらはぎの激しい筋肉痛に襲われ、歩行困難になりました。

その後も糖質多量摂取の度に、同じ症状が現れます。アルコール摂取を控えめにしても同様です。

医院で検査したところ、筋肉が壊れた時に出る酵素(?)の数値が何万倍とのことでしたが、原因となる病変は見つかりませんでした。

こういった症状は他にも見られるのでしょうか?

ドクター江部からの回答

横紋筋融解症と思われる症状です。

この時は、CK(CPK)という筋肉細胞が壊れたとき上昇する酵素が異常に高値となったようですが、過度のアルコール摂取が誘因となり、横紋筋融解症を発症したと考えられます。

横紋筋融解症は、スタチン系薬剤(コレステロール低下剤)などの副作用として有名ですが、過度のアルコール摂取でも生じるようです。

横紋筋融解症は、骨格筋細胞に融解や壊死が起こり、筋肉の成分が血液中に流出してしまう病気で、筋肉痛と筋力低下が必発です。

熱中症、長時間の運動、過度のトレーニングなどでも横紋筋融解症を起こすことがあります。

この方の症状は<過度のアルコール+過度の糖質>のダブルパンチで、かなり重症に陥ったものと考えられます。

糖質過剰摂取で血糖値が上昇するとインスリンの過剰分泌を生じ、筋肉細胞中に血糖を取り込みエネルギー源としたあと、グリコーゲンとして蓄積します。

このグリコーゲン生成の過程で細胞内にカリウムが移動して、血中のカリウム濃度が低下することがあります。

低カリウム血症があると筋肉痛を生じることがあります。

インスリンは血中のブドウ糖を細胞内に取り込んで血糖値を下げます。

この際ブドウ糖が細胞内に取り込まれる過程で、血清中のカリウムが同時に細胞内に取り込まれます。

この性質を利用して高濃度ブドウ糖液とインスリンを同時投与することで、血清中カリウム濃度を下げようとする治療法を、グルコース・インスリン療法といいます。

高カリウム血症で、危険なときは、グルコース・インスリン療法により血清カリウム値を低下させるのです。

ともあれ、「ブドウ糖-グリコーゲンシステム」が働かなくなるようなことはありません。

低カリウム血症は、徐々にくれば、症状もゆっくりです。

しかし、糖質のどか食いで、大量のインスリンが分泌されて、細胞内にカリウムが移動して、急激に低カリウム血症になれば、筋肉痛が生じてもおかしくありません。

過度のアルコール摂取も、過度の糖質摂取も、注意が必要です。

この記事の著者・江部康二さんのメルマガ

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国内外に敵だらけ。四面楚歌の習近平がG20首脳会議欠席を決めたウラ事情

中国の国家主席として初めて、G20首脳会議への出席を見送った習近平氏。同サミットを重視していたとされる習氏が欠席を選択した裏側には、どのような事情があるのでしょうか。今回のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』では台湾出身の評論家・黄文雄さんが、これまでの報道を総合しその真相を推測。さらに習氏の現在の立場については、隠蔽と嘘による情報統制で国内をまとめるしか手立てがない状況にあるとの見立てを記しています。

※ 本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2023年9月6日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール:黄文雄(こう・ぶんゆう)
1938年、台湾生まれ。1964年来日。早稲田大学商学部卒業、明治大学大学院修士課程修了。『中国の没落』(台湾・前衛出版社)が大反響を呼び、評論家活動へ。著書に17万部のベストセラーとなった『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』(徳間書店)など多数。

【中国】四面楚歌の習近平、ウソの上塗りで権力維持に必死か

習氏が北戴河会議で激怒 G20欠席、発端は長老の諫言

中国の習近平主席は、今月9~10日にインドの首都ニューデリーで開催されるG20首脳会議への出席を見送り、かわりに李強首相を派遣することを発表しました。ウクライナ戦争など世界で紛争が続く中で、習近平が国家主席就任以来初めて、異例の欠席を表明したことで、アメリカのバイデン大統領も「失望した」と発言するなど、大きな波紋を呼んでいます。

欠席の理由として、国境紛争を抱えるインドとの関係悪化が影響しているとの声がある一方で、冒頭の新聞記事のように、この夏に行われた北戴河会議で習近平が長老から叱責されたことが関係しているという観測も出ています。

北戴河会議とは、年に1度、真夏の時期に中国共産党幹部や党の長老たちが避暑地である北戴河に集まり、人事を含めて中国共産党にとって重要な決定を秘密裏に行う会議として知られています。とくに長老たちの意見が重視されてきたとも言われています。

ただし、昨年に元国家主席の江沢民が死去し、前国家主席の胡錦濤も昨年10月の共産党大会で「強制退場」させられた後に動静不明になっていることもあり、今年の北戴河会議には長老があまり集まらなかったとされていました。

ところが、中国の内情は、経済では恒大集団の経営危機をはじめとする不動産バブルの崩壊に直面し、ゼロコロナ政策の失策で若者の失業率は40%を超えるとされ、政権内では秦剛外交部長が突然の失脚、さらには軍部ではミサイル部隊の司令官が失脚するなど、あちこちで混乱が起こっています。

これに見かねた曽慶紅氏ら長老が、北戴河会議で習近平を厳しく叱責したと言われているのです。これに対して習近平は自身の側近らに「混乱の原因は、鄧小平、江沢民、胡錦濤の過去三代の責任であり、そのツケを自分が払わされている」と不満をぶつけたと言われています。

このように、長老から叱責された習近平が、国際会議に出席して、各国から経済に関する懸念をぶつけられることで、さらに習近平のメンツが潰れてしまうことを危惧して、出席をキャンセルしたという観測が出ているのです。

北戴河会議で習近平が責任追及されたという観測は、別のチャイナウォッチャーからも出されていました。その一方で、こうした観測は間違いだとする意見もあります。

「北戴河会議」で習近平が炎上? 李克強とのパワーバランスの行方
北戴河会議と習近平第三期

この記事の著者・黄文雄さんのメルマガ

なぜ日本の死刑執行の方法は、いまだに「絞首刑」なのか?

前回の記事で韓国の死刑執行について紹介した無料メルマガ『キムチパワー』。今回は、韓国在住歴30年を超えて教育関係の仕事に従事する日本人著者が、 各国の死刑制度と韓国の犯人への人権擁護についても語っています。

ジンケン擁護もいいけれど

前号#795号で韓東勳(ハン・ドンフン)法務大臣が死刑執行施設を点検せよと発言した内容をお届けした。

【関連】なぜ、韓国ではこんなにも死刑執行がされないままなのか?

金泳三(キム・ヨンサム)政府時代の1997年12月、死刑囚23人に対して死刑執行をしたのが最後で、それ以降25年以上ずっと死刑執行は1件もなかった。韓国国内でこのところ出刃包丁を振り回して他人を殺すなど凶悪犯罪が急増しており、さらに模倣犯が続出するなど死刑執行を要望する声が次第に高くなってきている。今回は朝鮮日報をベースに日本、米国などの死刑制度などについてみてみる。

人権団体「アムネスティ」によると、昨年、世界20か国で1,800件以上の死刑が執行された。人権を重視する自由民主主義国家の中では、米国と日本が死刑執行をしている。米国は50州のうち27州が死刑制度を法律に明記している。今年に入ってミズーリ(4人)、オクラホマ(1人)、テキサス(5人)、アラバマ(1人)、フロリダ(5人)が死刑を執行した。最近、日本の年間死刑執行件数は一桁と少ない方だが、ほぼ毎年刑執行が行われている。

死刑制度を維持する米国の州は「凶悪犯罪を社会が容認しないという事実を死刑執行で示さなければならない」という論理を展開している。潜在的殺人者に死の恐れを植え付け、犯罪を抑制するということだ。代表的な死刑賛成論者である米社会学者アーネスト・ヴァンデンハーグ(1914~2002)は生前、「刑法は殺人者の生命より潜在的被害者の生命を先に保護しなければならない。死刑は収監だけでは犯罪を抑制できない一部の予備殺人犯を防ぐことができる」という論理を展開した。

さらに、反社会的凶悪犯罪者に対する国家レベルの正義具現手段として死刑が必要だという主張もある。国家が殺人犯に最高レベルの処罰を下すことで「生命保護」という共同体の価値を守ることができるという趣旨だ。「殺人犯が1日3食の食事ときれいなベッド、家族面会と果てしない控訴を通じて刑務所に安らかに横たわってはならない。正義の実現には(死刑という)報復が必ず必要だ」(ロバート・メイシー元オクラホマ地方検事)という主張などがこの論理を裏付ける。

なぜ、ハーレー・ダビッドソンは倒産寸前から這い上がれたのか?

マキシマーケティングという言葉をご存知ですか?無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、100のツボ!』の著者で経営コンサルタントの梅本泰則さんは、そのマキシマーケティングを上手く活用し成功し続けている「ハーレー・ダビッドソン」の方法を紹介しています。

私の教科書「マルチメディア時代のマーケティング革命」

1.マキシマーケティングとの出会い

私がコンサルティングを行う上で、教科書にしている本が何冊かあります。今回は、その中から、一冊を紹介しましょう。

本のタイトルは『マルチメディア時代のマーケティング革命』。ダイヤモンド社から1994年に出版されています。

著者はスタン・ラップとトーマス・コリンズ。二人とも広告代理店の経営者ですが、それほど有名ではありません。

この本はタイトルから分かるように「マーケティング」の本です。しかも「革命」とあります。ついついタイトルにひかれて買ってしまいました。そして、読んでみると、ビジネスの参考になることが一杯。アメリカの後を追っかけている日本の企業には、役に立ちそうなことが書いてあります。

当時、販売に行き詰っていた私には、天からの贈り物でした。打つ手が見えてきたからです。

1994年と言えば、アメリカは大量消費時代が終わりを迎え、景気後退に入っていた時期です。どの業界も、売り方を変えねばと四苦八苦していました。そのため、新しいマーケティング手法が次々と現れます。

一方、日本でもバブルが崩壊して、不景気が押し寄せてきている時代です。こちらも、モノやサービスの売り方を変える必要に迫られていました。

そんな時に、ラップとコリンズは「マキシマーケティング」という考え方を提唱したわけです。大衆に売るのではなく、「個客」に売る時代がやって来たと、強調します。それに気がついたいくつかの企業が、時代に対応したプロモーションを行い、成功を収めました。

ラップとコリンズは、そうした企業を研究し、「マキシマーケティング」という考え方にまとめていきます。「マキシ」とは、簡単に言えば、「顧客満足の最大化」ということです。