なぜビッグモーター「LINEパワハラ」は常態化してしまったのか？

保険金の不正請求問題に端を発し次々と明らかになるビッグモーター内外の問題。不都合な事実が露見するのを怖れてか、アカウント削除が指示されたLINEには、前副社長からの苛烈なパワハラメッセージが残されていました。今回のメルマガ『ジャーナリスティックなやさしい未来』で、著者の引地達也さんは、LINEを使ったパワハラが常態化した理由について、コミュニケーションツールとして最も重要な「双方向性」が失われたからと指摘。自身が運営に関わる福祉サービスでも多用するツールだからこそ、教訓にしなければならないと伝えています。

生成AI時代だから注意したい社内の「支配」コミュニケーション

コミュニケーションアプリ「LINE」（ライン）は私たちの日常や社会の一部となった。知り合った瞬間からラインの交換、というやりとりもデジタルネイティブの間では抵抗感はないらしい。

仕事上の間柄では、名刺交換で双方の情報交換を済ませてきたが、その上でラインのやりとりすることで、その静かな固定化された交換が動きを伴うコミュニケーションを促し、一歩進んだやりとりを保障することにもなる。お互いの親密性を確認し、ビジネスの発展を目指そうとの「目的」が明確化することはこのコミュニケーションツールの大きな効用だろう。

しかしながら、この2つの要素「進んだやりとり」「目的の明確化」に、横暴な権力が加わった時、この便利なコミュニケーションツールは凶器に変貌する。これは現在、保険金不正請求問題からはじまり多方面で問題化している中古車販売大手「ビッグモーター」の社会コミュニケーションでのラインでの使い方から再認識することになった。

気軽に使えるツールは上司から部下への叱責を異常な表現も厭わないという麻痺状態を招くことも示している。報道によると、「外部に流出した」ラインには経営幹部から現場の管理職に「嘘で誤魔化す、ルール守らない、数字でない」との叱責や、何の前置きもなく「教育教育死刑死刑」と羅列される時もあったという。そのラインには受け取った者が1分以内にお詫びの言葉を返信していた。

上意下達の伝達にこのようなやりとりが日常的に行われていたのであれば、恐怖政治の常態化であり、メッセージを受けた側の心が壊れないかという心配が先走る。

ラインでのコミュニケーションが迅速さという利点を活かしながら、双方向性のやりとりを一方の力で排除してしまうと、硬直化した使い方になる。それに慣れてしまうと魔術のように言いたいことだけを伝え、誰もが聞いたものだと錯覚してしまうことになる。

ラインは秘密性という側面からは脆弱で、結果的に流出してしまったのは、社会のやりとりであるという認識から、私の命令という錯覚に陥ってしまったためだと思われる。仕事上の指示、一緒に働く仲間、という当たり前の認識を持てば、簡易的なラインでのやりとりは限定的になるはずで、メールや口頭での伝達を混ぜ合わせながら、相手を意識した適切なコミュニケーションを行うのが、今のところ人間が集まる組織の基本であろう。

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国内

今夏の猛暑で「転んだら火傷」の異常事態。自ら招いた温暖化に殺される人類

もはや成す術もなく、連日襲い来る災害級の猛暑に耐えるのみの人類。酷暑による犠牲者も増える一方ですが、気候変動による悪影響は暑さだけにとどまらないようです。今回のメルマガ『ジャーナリスト伊東 森の新しい社会をデザインするニュースレター（有料版）』では著者の伊東さんが、地球沸騰化の様相を呈する世界各地の様子を紹介。さらに地球温暖化が人類にもたらす「災厄」について解説しています。

プロフィール：伊東 森（いとう・しん）
ジャーナリスト。物書き歴11年。精神疾患歴23年。「新しい社会をデザインする」をテーマに情報発信。1984年1月28日生まれ。幼少期を福岡県三潴郡大木町で過ごす。小学校時代から、福岡県大川市に居住。高校時代から、福岡市へ転居。高校時代から、うつ病を発症。うつ病のなか、高校、予備校を経て東洋大学社会学部社会学科へ2006年に入学。2010年卒業。その後、病気療養をしつつ、様々なWEB記事を執筆。大学時代の専攻は、メディア学、スポーツ社会学。2021年より、ジャーナリストとして本格的に活動。

日本、世界を酷暑が襲う　ギリシャ、一部で砂漠化のおそれ　アメリカ、アスファルトで転んだだけで「やけど」

日本、そして世界中を熱波が襲っている。とくに欧州や北米などで今月、猛烈な暑さとなったことについて、イギリスの大学の研究者らは、地球温暖化がなければ事実上、起こりえなかったとする分析結果を発表（*1）。

イギリスのインペリアル・カレッジ・ロンドンやオランダの王立気象研究所の研究者らは1950年以降の7月と8月の最高気温のデータや複数のシミュレーションをもとに温暖化との関係を分析。

その結果、今回のような熱波は19世紀後半と比べ、たとえば中国では温暖化で少なくとも50倍起こりやすくなったほか、ヨーロッパやアメリカなどでは温暖化がなければ事実上起こりえなかったとする（*2）。

また熱波が発生する頻度も高くなり、中国では250年に1回がおよそ5年に1回に、ヨーロッパ南部では事実上一切起こりえなかったのが、およそ10年に1回になったと分析している。

一部の地域では、南米・ペルー沖の海面の水温が平年より高くなる「エルニーニョ現象」も熱波を強める要因となった可能性があるとも。

欧州南部や中国、アメリカなどでは今月、熱波が発生し、米カリフォルニア州デスバレーで気温が50℃を超え亡くなる人も出ているほか、ギリシャでは山火事で観光客が避難する事態にもなっている。

この熱波の中、欧州南部では扇風機やエアコンの購入者が急増している（*3）。欧州では戸締まりや屋内での休息など伝統的な方法による暑さ対策が一般的で、家庭用エアコンの設置はたとえばアメリカに比べはるかに少ない。

しかし、イタリア国内に500店舗以上を展開する家電量販店ウニエウロでは、7月21日までの週のエアコン販売台数が前年同期から倍増。

スペイン百貨店グループ大手のエル・コルテ・イングレスは、7月半ばまでの販売台数が昨年8月末までの数字を15％上回ったという（*4）。

目次

  • ギリシャ　一部で砂漠化のおそれ
  • アメリカ　アスファルトで転んだだけで「やけど」
  • 地球温暖化が引き起こす、さまざまな影響

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ライフ

日本よりも悪くなる。ノーベル賞学者が断言した、中国経済の“真っ暗な未来”

破竹の勢いで急成長を遂げるも、2020年代に入るやその低迷ぶりが伝えられるようになった中国経済。東アジアの大国は、このまま沈んでしまうのでしょうか。今回の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』では国際関係ジャーナリストの北野幸伯さんが、ノーベル経済学賞学者のポール・クルーグマン氏による今後の中国経済の見通しを紹介。クルーグマン氏は巷間囁かれる「中国が日本のような道を歩むことになる」との見方を全否定しています。

ノーベル賞学者クルーグマンの見る中国経済の行方

私がメルマガを創刊して、24年になります。この期間、本当にいろいろな事件がありました。そして、私はいくつか重要な予測を当ててきました。

たとえば2005年に出版した初めての本『ボロボロになった覇権国家アメリカ』。この本は、一言でいえば、「アメリカ発の危機が起こり、アメリカが没落する」という話。実際、2008年にアメリカ発「100年に1度の大不況」が起こりました。そして、「アメリカ一極世界」は崩壊し、世界は「米中二極時代」に移行したのです。

2008年に出版した『隷属国家日本の岐路～今度は中国の天領になるのか？』では、「日本に親中政権が誕生すること」「尖閣問題から日中対立が激化していくこと」などを予測しました。この本が出た1年後、親中反米鳩山政権が誕生しています。さらに、2010年尖閣中国漁船衝突事件、2012年尖閣国有化で日中関係は、最悪になりました。

他にもいろいろありますが、この辺でやめておきましょう。

もう一点、中国経済の見通しについて。私は前述、2005年出版の『ボロボロになった覇権国家アメリカ』で、こんな予測をしていました。

  • 2008～2010年に危機が起こる
  • しかし、中国は危機を短期間で克服する
  • 中国の高成長は、2020年まで

実際に2008年に危機が起こり、中国は速やかに乗り切りました。そして、概ね2020年まで高成長をつづけたのです。

なぜ18年前に私は、中国経済が「こうなること」を予測できたのでしょうか？「国家ライフサイクル」で見たのです。国家ライフサイクルには、

  • 前の体制からの移行期（＝混乱期）
  • 成長期（前期と後期がある）
  • 成熟期
  • 衰退期

があります。日本は、1950年から成長期に入り、1990年までつづきました。その後バブルが崩壊し、成熟期、低成長の時代がつづいています。

中国は、ざっくり1980年から成長期に突入しています。つまり、中国は「30年遅れて日本の後を追っている」のです。検証してみましょう。

  • 日本1950年代　＝　成長期に突入
  • 中国1980年代　＝　成長期に突入
  • 日本1960年代　＝　安かろう悪かろうで急成長
  • 中国1990年代　＝　安かろう悪かろうで急成長
  • 日本1970年代　＝　世界の工場に
  • 中国2000年代　＝　世界の工場に
  • 日本1980年代　＝　「ジャパンアズナンバー1」「日本はアメリカを超える」と誰もが思い始める
  • 中国2010年代　＝　「中国はアメリカを超える」と世界のほとんどの人が考え始める

というわけで中国は、まさに「ぴったり30年遅れで、日本の後を追っている」ことがわかります。

問題は、次です。

  • 日本1990年代　＝　「暗黒時代」に突入

そうなると、

  • 中国2020年代　＝　「暗黒時代」に突入

ということになります。これが、私が18年前に見た、「中国経済の未来」でした。そして、実際にそうなっているのです（もちろんここでは、「骨子」だけを話しています。実際の分析は、もっと複雑です）。

国際

日本の警察は“えげつない”。テレビ局が木原誠二官房副長官の妻「元夫怪死事件」を無視する本当のワケ

テレビがほとんど報じない、木原誠二官房副長官夫人の元夫不審死事件。ネットではマスコミの「忖度」を批判する声が多くあがっています。メルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』の著者で精神科医の和田秀樹さんは、なぜ、テレビがこの件を「無視」するのか？ その理由を分析。木原官房副長官や政権への忖度ではなく、日本警察の“えげつなさ”を知るテレビ局の判断なのではないか？との見解を示します。

日本の警察のえげつなさを知り尽くしているテレビ局

木原という官房副長官の妻の殺人疑いについてテレビマスコミは完全にだんまりを決め込んでいるが、この背景に木原氏が、週刊文春に対して刑事告訴をちらつかせていることもあるようだ（編集部注：1日、警察庁と内閣官房へのヒアリングで木原官房副長官が週刊文春の報道に関して刑事告発していることを明かした）。

テレビ局は日本の警察のえげつなさを知り尽くしている。少なくとも上層部はそうだろう。

週刊文春の書き手なり、編集長なりを名誉棄損で逮捕する（これは一般的に民事だが、警察や検察がそう判断すれば刑事事件になる）ことがあり得ると思っているのだろう。

テレビ局としては、そのほうがニュースとしてはるかに扱いやすいが、自分たちが刑事事件に巻き込まれたくないと思っている可能性は大だ。

裁判所だって長期政権になるほど、与党側の味方になる。昔、週刊新潮が創価学会の疑惑を書き、それを学会が民事で訴えた時はなんと1,000万円の判決が出た。

売り上げを考えるとテレビ局のほうが週刊誌より痛手は小さいはずだが、とにかく、社員の年収1,500万円を守るためなら、なんでもするし、取材費を浮かすために警察情報を垂れ流すようなテレビ局がそんなリスクをとるとは思えない。

要するに、これは木原氏や政権への忖度ではなく、テレビ局が現政権なら警察や裁判所（本来なら司法の独立が守られるはずだが、裁判官が出世のために政権に忖度する）ことをやりかねないから報じられないのではないかと思うようになった。

ビッグモーター事件にしてもフライデーが書いたのは4月29日の話だが、今頃になって調査結果が報じられたり、国土交通省が動き出したのも、そのニュースをテレビ局に提供することで、木原問題を報じさせないためかもしれない。

あるいは、精神科医一家の殺人などにしても、かなり前から掴んでいたのかもしれない。それを、このタイミングで逮捕したのも、木原問題を報じさせないためかもしれない。

ただ、この木原氏がなぜそれだけの力があるのかは不思議だ。

週刊誌報道によると二階氏も離婚を勧めたというし、党内でもまずいという声があがっているようだ。

これで週刊文春の編集長が逮捕されたり、疑惑の妻（刑事に「おまえのクビはいつでも飛ばせるからな」と暴言をはいたと報じられている）の人権救済の訴えが認められて、週刊誌が記事を書けなくなるようなことがあれば、さすがにマスコミも黙っていないだろう。

今はインターネットの時代なので、テレビがだんまりを決め込むほど、記事は拡散され、ネット上では、人殺し扱いされるだろう。そういう場合も誹謗中傷で逮捕者がでるのだろうか？

日本がそこまで落ちたと思いたくないが、警察庁長官が事件性がないと断言しているのだから、逆にそれに反対すると逮捕はあり得る。

しもじものまじめな警察官は、実名告白にまで踏み切っている。警察がそこまで腐っていない（自分は逮捕されない）と信じているのだろう。

前の中村格氏も含め、警察という組織は腐った人間でないと出世できないようだ。

こんな治安悪化の中、警察の信頼回復が求められている中、偉い人の奥さんなら、ほとんど調べもしないで無罪ですと公言するような人間がトップを務めていて、治安に対する不安が解消されるわけがない。一般市民は警察を信じているが、なんらかの被害にあい、被害届を出してはじめて警察が動いてくれないことをしる。精神科医はいろいろな犯罪被害者をみているので、それをよくわかっている。だから自分で殺すしかないと思ったように思えてならない（編集部注：札幌遺体切断事件）。

それほどの権力を木原氏がもっているということだ。一代議士ならさすがの自民党もそこまでかばわないだろうし、離婚を勧めるはずだ（それすらわからないのが長期政権の怖さだが）。

当選5回で官房副長官ということで、それだけ岸田氏の信任が厚いのかもしれないが、それだけではない気がする。

何か、岸田氏が秘密を握られているように思えてならない。

私の読みでは、自民党政権はあと30年は続く。日本人は封建時代の発想から抜け出していないからだ。ただ、有権者は自分たちがこんな怖い国にいることを自覚したほうがよさそうだ。

※本記事は有料メルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』2023年7月29日号の一部抜粋です。

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image by:首相官邸ホームページ, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons

国内

異常な暑さにグッタリ…「酷暑に負けない体」を作る食材の名前は？

連日、「異常」ともいえる暑さが続き、熱中症で搬送される人も多い今年の夏。総務省消防庁は、熱中症とみられる症状で搬送された人が、先週の一週間で1万人を超えたと発表しており、猛暑の凄まじさを物語っています。今回の無料メルマガ『致知出版社の「人間力メルマガ」』では、この酷暑を乗り切るための食事のすすめとして「にがうり」（ゴーヤ）をおすすめした記事を紹介しています。

酷暑を乗り切る食事のすすめ

異常な暑さが続く今年の夏。

本日は、そんな酷暑を乗り切るための知恵として、月刊『致知』の人気連載「大自然と体心」より、「暑さに負けない食事のすすめ」をお届けします。

にがうりと最適な食べ合わせで夏を乗り切る　白鳥早奈英（栄養学博士）

「にがうり」（ゴーヤ）は、これからの暑さの厳しい季節に積極的に摂っていただきたいビタミン食です。

沖縄では古くから食卓の定番として庶民に親しまれてきましたが、近年にがうりに含まれる独特の苦みと他の食材には含まれない栄養素が注目され、いまでは全国で手軽に食べられるようになりました。

（中略）

にがうりの一番の特長は、疲労回復に最適なビタミンCが豊富に含まれていることです。

100グラム中に含まれるビタミンCはいちご62ミリグラム、キウイフルーツ69ミリグラムに対しピーマンと同程度の76ミリグラムで、これはいちごよりも多く、キャベツの約3倍に相当します。

にがうりのビタミンCは加熱しても壊れにくく、短時間、強火での加熱であれば損われることはありません。

ビタミンCは肌のハリを保つコラーゲンがつくられる時に使われ、メラニン色素をつくるのを防ぐ効果もありますので日焼け予防、美肌効果も期待できます。

有効成分はそれだけにとどまりません。

にがうり独特の苦味成分を司るモモルデシン、チャランチンには、胃液の分泌を促し、食欲を増進させるとともに、肝機能を高め、血糖値を下げる効果があることも実証されています。

さらに、にがうりに含まれるたんぱく質の一種、モモジンには血圧を下げ、免疫力を高める効果もあります。

食物繊維も100グラム中2.6グラムと、海藻類並みに豊富で、コレステロールを取り除き、ダイエット効果も期待できます。

加えてミネラル成分のカリウムも豊富で、体のだるさをとってくれます。

にがうりに含まれる栄養素を余すことなく味わうには、苦味をなるべく逃さないことです。

食べ慣れない方も、慣れてくれば、このにがうり独特の苦味がクセになるはずです。

ライフ

「イチゴ」「レモン」「メロン」。かき氷のシロップは全て“同じ味”だった

夏といえば「かき氷」。連日の猛暑で、今年は例年以上に需要が伸びそうですよね。そんなかき氷には「イチゴ」「レモン」「メロン」とさまざまなシロップがありますが、“味の成分”はどれも同じなんだそう。今回、メルマガ『下半身がみるみるヤセる』の著者・ナターシャ・スタルヒンさんが、同じ味が異なったものに感じる理由を解説しています。

風味を感じるのは嗅覚？

暑いと、かき氷が食べたくなるよね？

最近は、“映える”かき氷がいろいろでてきているけど、昔ながらの定番、氷イチゴ、氷レモン、氷メロンが、やっぱ、なんかホッとする。

ところで、これらかき氷のシロップって、みんな同じ味って知っていた？

味の成分は全て一緒なの。

それぞれ違った味に感じるは、着色料と香料に、あなたの脳がだまされるから。

着色料は、色からの思い込み。私たちは、目から入る情報に左右されている、ってことね。

決定的なのは、香り(香料）。

嗅覚と味覚の関係は密接で、味のうち95％は、嗅覚から感じていて、舌で味わっているのは、5％だけっていう神経生理学者もいるほどなの！

風味の違いを区別する能力は、味覚というより、実際には嗅覚に依存しているってことね。

ちなみに、嗅覚の衰え/機能低下を自覚していない人って、意外に多い。

あなたは食べ物が、「味気ないなぁ～」と感じているってことない??

もし感じている、あるいは感じるようになったら、嗅覚の機能が低下しているサイン。

ビタミンA、コリン、亜鉛などを摂取してみるとか、耳鼻咽喉科を受診するとかしてみてね。

私たちの五感のなかで、嗅覚、つまり匂いの情報だけが、直接、大脳皮質というところに伝わるの。

キャッチした匂いから、身の危険がないかを瞬時に判断するためにね。

同時に、情動にかかわる扁桃体や記憶をつかさどる海馬にも匂いの情報は伝わる。

だから、特定の香りを嗅ぐことで、イライラがおさまったり、昔の思い出が蘇ってきたりするのね。

香りは、自律神経に働きかけるから、身体や心のバランスをとり戻すのにも、効果を発揮してくれるのだけど、こうした香りの作用を利用した自然療法の一つがアロマテラピーね。

（無料メルマガ『下半身がみるみるヤセる！』2023年7月31日号より一部抜粋）

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ライフ

「飲酒運転」をやめないキャバクラ勤務の妻。夫からの依頼で探偵が店内調査をした結果…

探偵が実際にどんな調査をしているのか、皆さん気になりませんか？もっとも多いのは「不倫調査」という話を聞くこともありますが、中には珍しい依頼もあるとか。メルマガ『探偵の視点』の著者で現役探偵の後藤啓佑さんが、今回の記事で、実際にあった変わった調査依頼について詳しく語っています。

最近の調査　横浜のキャバ嬢

前はコーナーでやってましたが、最近紹介してなかった「実際にあった調査」をお伝えします。

依頼者は旦那さんで、対象者はキャバクラで働いている奥さん。今回の依頼は、勤務先であるキャバクラでの飲酒をやめさせたいという内容。なんと、キャバクラには車で通っているのだ。つまり、毎回飲酒運転しているということ。

なので具体的な依頼としては、我々探偵がキャバクラに潜入し、奥さんが飲酒しているところを確認、そして車に乗るところを撮影、警察に通報する、というもの。

旦那さんとしては、危ないから飲酒運転をやめて欲しいと何度も頼んだのだが、全く言うことを聞かない。大きな事故を起こす前に一度痛い目を見たほうがいいとの考えだ。

調査決行の日、我々は2人でペアになり、そのキャバクラにお客さんとして入店。奥さんを視界に入れつつ、他のキャバ嬢と会話をする。

10分程経った後、常連と思われる客が来た。話を盗み聞きしていると、その常連は土建屋の社長で、かなり羽振りがいい様子。一緒に来ているのはおそらく社員である2人と取引先であろう態度の1人。

絶対に飲むじゃんという状況。少しすると、奥さんもそのグループにつく。そして、ウイスキーの水割りを「いただきます」と言って飲む。確実に飲酒だ。

その後も、普通に水割りを作っては常連達に渡し、自分も飲む。一連の様子を確認し、我々は店を後にした。

この記事の著者・後藤啓佑さんのメルマガ

ライフ

そもそも、なぜ「上場」していない？ビッグモーター経営陣の闇

連日、多くの不祥事が報道されているビッグモーターは、TVやSNSでも大きな話題となっています。今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、１００のツボ！』では、著者で経営コンサルタントの梅本泰則さんが、なぜこんな経営がまかり通っていたのか、経営者とはどうあるべきなのかについて語っています。

ビッグモーターの経営のズレ

ビッグモーターに関する報道があふれています。SNSでの投稿も後を絶ちません。

今回の件は、経営とはどうあるべきか、経営者はどうあるべきかを教えてくれています。

1．経営者の態度

ビッグモーターの売上は7000億円、店舗数は300、従業員は6,000名です。こんなに大企業なのに上場していません。

最近の報道を見る限り、その経営の仕方は、小さな会社がそのまま大きくなった感じです。松下幸之助さんが知ったら、きっと叱られます。

そこで、『松翁論語』から、いくつかの言葉をピックアップして、ビッグモーターの「経営のズレ」を見てみましょう。

『松翁論語』には、「経営の原点」は次のように書かれています。

商いの原点は、どうしたら売れるか儲かるかではなく、どうしたら人びとに心から喜んでもらえるかである。

ビッグモーターの人たちには、この「原点」が欠けているように思えます。経営者が、そうは思っていないからでしょう。人びとに喜んでもらえることを、経営の目標・目的にしなければいけません。

『松翁論語』には、「経営者の態度」に関する言葉も多く載っています。その中から、4つ挙げましょう。

成功は部下の努力のお蔭。失敗は経営者の判断ミスによる結果。

部下の努力あっての経営ということですね。そして、失敗は経営者がもたらしたものと言っています。経営者に責任感があれば、ビッグモーターのような不正はおこりません。

経営を預かる者に必要なものは知恵と知識である。しかし、往々にして知識だけで経営を試みる無謀者がいる。

ビッグモーターの二代目経営者は、高学歴やMBA資格をふりかざしているようです。知識があっても知恵がなければ、良い経営者にはなれません。

とらわれて決断をしてはならない。名誉にとらわれ、お金にとらわれ、世間の評判にとらわれて、正しい決断ができるはずがない。

名誉やお金、世間の評判にとらわれる経営者は多いです。ですから、ビックモーターの経営者は正しい判断をしてこなかったと言えるでしょう。

さらに、次の言葉もあります。

単なる金儲け、単なる虚栄のための経営であってはならない。人生とは何か、人間とは何かという哲学がなくてはならない。

そうなんです。経営者には哲学が必要です。はたして、ビッグモーターの経営者には哲学があるのでしょうか。

ビジネス

死に金は7千万円近く。自民女性局パリ研修は総額いくらの血税が使われたのか？

複数の議員がSNSにアップしたフランス研修の写真が、世論の猛反発を招いた自民党女性局。「税金の無駄遣い」という批判に対してメンバーの一人である今井絵理子参院議員は、「党費と参加者の相応の自己負担によって賄われた」と反論していますが、その内訳は国民の納得を得られるものではないようです。今回の『きっこのメルマガ』では人気ブロガーのきっこさんが、自民党の説明と独自計算で判明した「フランス研修で使われた血税額」を公表。さらに女性局長の松川るい参院議員を小渕優子衆院議員に注意させた自民党の姿勢を疑問視するとともに、その理由を解説しています。

【関連】エッフェル塔ポーズが大炎上。自民女性局の記念写真は何が問題だったのか？

自民女性局「エッフェル塔ポーズ」写真問題で松川るいを注意した小渕優子の過去

自民党の松川るい参院議員（52）が局長をつとめる自民党女性局のメンバー38人が、7月24日から3泊5日の日程で、フランスはパリを訪問して「海外研修」を行ないました。しかし、松川るい議員を始め、参加した今井絵理子参院議員（39）や広瀬めぐみ参院議員（57）がツイッター等にアップした画像が「観光旅行にしか見えない」と、多くの批判を集めて炎上してしまいました。

あたしも見ましたが、松川るい議員を真ん中にして3人の女性が、エッフェル塔の前で塔をマネしたポーズをしてはしゃいでいる写真、エッフェル塔を背景に「自民党 女性局」と記された横断幕を手にした修学旅行のような集合写真、リュクサンブール宮殿での松川るい議員と今井絵理子議員のツーショット写真など、何の説明もなく見せられたら、誰もが「観光旅行」だと思うようなものばかりでした。

今井絵理子議員の投稿も、旅行を満喫しているような内容でしたし、広瀬めぐみ議員に至っては、現地で食べた高級フレンチの画像を投稿する始末。あたしは、芸能人のインスタグラムかと思ってしまいました。そして、これらの投稿や画像に対して、多くの批判コメントが投稿されました。

「世間の感覚とズレすぎです」
「どう見てもただの観光旅行ですね」
「完全に税金の無駄遣い」
「マジで税金を払うのがバカバカしくなりました」
「庶民の生活がどんなに苦しくても、まるでそんなものないような幸せそうな顔してるな」
「国民が不景気、コロナ、物価高の三重苦で苦しむ中、お気楽にフランスに団体旅行とはふざけてる」
「一般の人は海外旅行なんか行けない現状を理解した上で発信されてるんですかね？」
「この写真を、酷暑の中1円でも安いスーパーを探して自転車で走り回る主婦に見せたいのか？」

などの批判が相次ぎました。また、エッフェル塔の前で塔をマネしたポーズを取った画像に「大阪の仲間と」というキャプションを付けて投稿した松川るい議員には、「仲間との旅行でしたら税金を使わずに自費で行ってください」という批判もありました。多くの批判を受けて、松川るい議員は31日、エッフェル塔の画像を削除した上で、次のような弁明のコメントを投稿しました。

「私の投稿のせいで、中身のある真面目な研修なのに誤解を招いてしまっており、申し訳なく思っております。38名の参加者は、全国の女性局所属の地方議員及び民間人で女性局幹部となっている方々であり、国会議員の参加は私含め4人です。費用は党費と各参加者の自腹で捻出しています」

今井絵理子議員も「海外研修に対して『公金を使って無駄だ』という指摘もありますが、無駄な外遊ではありません。旅費についても党の活動ですから党からの支出と、参加者の相応の自己負担によって賄われています」と反論しました。すると、この投稿にも「党からの支出って政党交付金ですよね？それって原資は国民の税金ですよ」という批判がありました。

この記事の著者・きっこさんのメルマガ

国内

地球の“沸騰化”を阻止せよ。夏場の「長い昼休み」が全人類を救う理由

今夏もまた人命に関わる酷暑に襲われている世界各国。人類が自らが招いた結果とは言うものの、このまま座しているばかりでは状況の好転は望めません。我々に打てる手はないのでしょうか。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村大次郎さんが、温暖化の一番の原因を火力発電とした上で、温室効果ガスをダイレクトに減らす方法を提示。「夏場の長い夏休み」を強く推奨しています。

沸騰化する世界を救う「夏の長い昼休み」。最も効果的な温暖化対策

最近、暑い日が続いていますね。この暑さは殺人的ですね。10年前とは明らかに気候が違いますし、年々、暑さが過酷になっていきます。20年後には、日本に住めるのか不安になるほどです。おそらく、多くの人が同じような不安を持っているのではないでしょうか？

国連は「今は地球の温暖化ではなくもはや地球の沸騰化である」という表現で、各国に対策を求めました。先進国の集まりであるG20が温室効果ガスの80％を排出しており、国際会議により各国に温室効果ガスの削減義務が課せられているのですが、なかなか効果が上がりません。

温室効果ガスを削減するために、工場に省電力の設備を導入したり、植樹をしたりしていますが、なかなか効果は表れていません。このままでは効果が表れる前に、地球が沸騰してしまいそうです。

ところで、温室効果ガスの排出の一番大きな原因は火力発電です。電力には「貯められない」という欠点があります。最近では蓄電池も進歩していますが、国全体の供給を賄えるような蓄電技術はまだ開発されていないのです。そのため発電側は、つねに電力消費量が増えたときに対応できる体制をとっています。そして電力が平常よりも増えたときに、もっとも活動するのが火力発電なのです。

水力発電や太陽光発電などは、天気や気候に左右されるものなので、そう簡単に発電量を増減できません。原子力発電も、こまめに発電量を調節できるものではありません。だから電力量の調整を担っているのは、火力発電なのです。電力消費が大きい時期に、その増えた分の発電を行っているのは、発電量の調節をしやすい火力発電なのです。

逆に言えば、電力消費の多い時期に、電力消費量を抑えれば、ピンポイントで火力発電の発電量を減らすことができるのです。それはすなわち温室効果ガスをダイレクトに減らせるのです。

ピーク時の電力消費量をもっとも引き上げている場所

電力消費量のピーク時というのは実は夏です。一日あたりの電力消費量は冬の方が大きいのですが、冬は人々が活動する昼間は、暖房の電力消費量が減るので、ピークの電力消費量はそう大したことはないのです。しかし夏の場合は、人が活動する昼間にエアコンの使用もピークに達するので、瞬間的な電気消費量が増えるのです。

だから、夏の昼間の電力消費量を下げれば、火力発電の発電量を大きく減らすことができ、すなわち温室効果ガスを大きく減らすことができるのです。

そして夏のピーク時の電力消費量をもっとも引き上げているのは、実は小売業や飲食業なのです。百貨店やショッピングモールなどの大型商業施設で使われている冷房こそが、電力消費を引き上げている最大の要因なのです。また冷房というのは電力を喰うだけではなく、屋内を冷やすために熱気を外に排出するので、外気の温度を直接的に上昇させる作用があります。都市部の気温が上がる「ヒートアイランド現象」も冷房が要因の一つとされています。

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