成功者たちが実践。人生を左右する大きな決断の際に“放棄”すべきもの

時間に追われ、忙しく動き続けることが当たり前になってしまっている現代人。日本では忙しいことが美徳というような考え方がありますが、「多忙」はあなたの“考えること”を奪っていくといいます。メルマガ『サラリーマンで年収1000万円を目指せ。』の著者・佐藤しょ~おんさんは、人生を左右するような決断をする時には、多忙であってもそれを放棄すべきだと論じています。

考えるために必要なこと

現代人は非常に忙しく働いているわけですが、これは実はヤバいサインなんですよ。次から次へとやることがあって、忙しく動き続けるのが美徳だと考える人がたまにいるのですが(というかかつての私もそうでした)、

 ■ 忙しい時には考えることが疎かになる

のです。

何かを考える、その考えることの深さを追求する、考えることで人生の方向を変えたいという時に必要になるのは、

 ● あなたの周りで時間がゆっくりと流れていること

なんです。

忙しい時には、あなたの周りの時間も忙しなく流れます。そういう情況では、思考を深めることができにくいんです。ひとつには、忙しいということは、早く結論を出したいと考えがちだから。もうひとつは、時間の動きの速さによって、心がかき乱されがちで、丁寧な思考ができにくくなるからです。

ですから人生を左右するような決断をする時には、自分自身を「忙しくない環境」に置いて、そこで無為の時間を作る必要があるんです。無為の時間とは、何も生産をしなくても良い、ただボーッとできる時間のことです。

たぬかな、所属チームが選手契約解除を決定。「170cm以下の男は人権なし」発言で“戦力外通告”、過去には女性の容姿侮辱を訴えていた

人気女性プロゲーマー・たぬかな(29)の「170cm以上ない男性は人権がない」発言をめぐる炎上騒動が止まらない。MAG2NEWSではいち早く騒ぎをお伝えしたが、その後事態は急展開。所属先であるeスポーツチーム「CYCLOPS athlete gaming」が17日に選手契約解除を発表、さらにスポンサーであるレッドブルが公式サイトからたぬかなに関するページを削除する事態に追い込まれた。だが、騒動はそれだけでは収まらないようだ。

たぬかな、所属チームが選手契約の解除を通告

ギャル系のルックスと物おじしないトークで人気ゲーマーとして活動していたたぬかな。それがキャラだとはいえ、今回ばかりは度が過ぎてしまったようだ。

所属先であるeスポーツチーム「CYCLOPS athlete gaming」が17日にたぬかなとの選手契約解除を発表した。

「たぬかな」選手との選手契約解除のお知らせ
この度は、「CYCLOPS athlete gaming」に所属する「たぬかな」選手の不適切な発言により、ご不快な思いをされた皆様のお心を傷つけたこと、また、応援してくださるファンの皆様、スポンサー各社の皆様、および関係各所の皆様に多大なるご迷惑とご心配をおかけしたことを、深くお詫び申し上げます。

当社は2022年2月17日をもちまして「CYCLOPS athlete gaming」に所属する「たぬかな」選手との選手契約を解除いたします。 2022年2月15日の「たぬかな」選手の配信中における不適切な発言と姿勢は、当社として決して容認できるものではなく、選手契約解除という判断に至りました。

当社は、いかなる差別的・侮辱的な行為や言動・SNS等での発言も許されるものではないと認識しており、すべての人にとっての多様性を大切にしております。

今後、所属選手の教育、指導等管理体制を強化し、再発防止を徹底して参ります。

たぬかなが定期的に行っている配信の中で、「170ないと正直、人権はないんで」「170cmない方は、俺って人権ないんだと思いながら生きていってください」「骨延長の手術を検討してください」「チビだけはホンマに無理」などと暴言を連発。

騒動が大きくなったことから、たぬかなは自身のツイッターで発言の撤回を表明し、「高身長が好きって言いたいだけでした..いつもの配信の身内ノリで言葉が悪くなっちゃいました、ごめんなさい〜…」と謝罪したものの、これが「軽すぎる」と火に油を注ぐ形となってしまった。(該当ツイートは現在削除)

その後、「プロeスポーツ選手として、また社会人としてあるまじき発言をしたことについて深く反省し、皆様を裏切ってしまったことについて、深くお詫び申し上げます」と改めて謝罪している。

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“第2の河井夫妻”事件か。元検事・郷原信郎氏が解説する自民京都府連マネロン問題の裏側

自民党の京都府連が国政選挙の候補者から集めたカネを、選挙区内の地方議員に配っていた事実が発覚し、衆院予算委員会でも取り上げられるなど大問題に発展する様相を呈しています。「政治とカネ」と言えば2019年の参院選を巡る「河井夫妻事件」が記憶に新しいところですが、当案件に関しても彼らと同じ罪が問われることになるのでしょうか。今回のメルマガ『権力と戦う弁護士・郷原信郎の“長いものには巻かれない生き方”』では元検事で弁護士の郷原信郎さんが、この京都府連による現金配布問題を徹底解説。その上で、「公選法上の買収に該当することは否定できない」と結論づけています。

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プロフィール:郷原信郎(ごうはら・のぶお)1955年島根県松江市生まれ。1977年東京大学理学部卒業。鉱山会社に地質技術者として就職後、1年半で退職、独学で司法試験受験、25歳で合格。1983年検事任官。2005年桐蔭横浜大学に派遣され法科大学院教授、この頃から、組織のコンプライアンス論、企業不祥事の研究に取り組む。2006年検事退官。2008年郷原総合法律事務所開設。2009年総務省顧問・コンプライアンス室長。2012年 関西大学特任教授。2017年横浜市コンプライアンス顧問。コンプライアンス関係、検察関係の著書多数。

自民党京都府連選挙資金マネロン問題を徹底解説

『文藝春秋』3月号で、京都における国政選挙の際に、自民党候補者が選挙区内の府議・市議に50万円を配っていた「自民党京都府連の選挙買収問題」が報じられた。

「衆議院選挙、参議院選挙とも候補者からの資金を原資として活動費(交付金)を交付しております。これは府連から交付することによる資金洗浄(マネーロンダリング)をすることにあります」

とする内部文書に基づくものであり、実態が、国政選挙のための買収であることは否定できないように思える。

この問題について、2月10日の衆院予算委員会で、参院京都府選出参議院議員で、前府連会長の二之湯智・国家公安委員長は、立憲民主党の城井崇氏からこの問題について質問され、地元議員に金を配っていたことを認めた上、「選挙活動の目的ではなく、党勢拡大のためで、適正に処理している」と買収疑惑を否定した。

さらに、同日、松野官房長官は、この問題について、二之湯国家公安委員長から報告を受けたとした上、「法令に則して、適正に処理をしているということでございます。私の方としては、その説明を了といたしております」と述べて、法的な問題はないとの認識を示した。

しかし、選挙活動のための資金として現金を配布する、というまさに「買収」そのものの行為を行い、それを「府連から交付することによる資金洗浄(マネーロンダリング)」とまで言っているのに、なぜ、「法令に則して、適正に処理をしている」ということになるのか、一般人には、さっぱりわけがわからないだろう。

これについて理解するためには、そもそも、公選法の「買収罪」というのが、どのような行為で、これまで、警察、検察がどのような行為を処罰の対象にしてきたのかを認識する必要がある。そして、参議院広島選挙区をめぐる河井元法相の多額現金買収事件の摘発が、そのような従来の買収罪の摘発とどのような関係にあるのかを理解することで、問題の所在が見えてくる。

 

“大国ロシア”という幻想。プーチンは「ウクライナ侵攻」の力など持っていない

ウクライナ危機を巡り強気の姿勢を一切崩さぬロシアですが、その裏で進行しているのは、アメリカやNATO各国が描く「プーチン圧倒的不利」とも言えるシナリオのようです。今回、巷間語られている「大国ロシアの復活」について「幻想に過ぎない」と一刀両断するのは、立命館大学政策科学部教授で政治学者の上久保誠人さん。上久保さんはその理由を地政学を用いて解説するとともに、ロシアによるウクライナ侵攻の危機を主張する米英首脳の思惑を推測しています。

プロフィール:上久保誠人(かみくぼ・まさと)
立命館大学政策科学部教授。1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D(政治学・国際学、ウォーリック大学)。主な業績は、『逆説の地政学』(晃洋書房)。

ウクライナ危機、「大国ロシア」は幻想でありプーチンのパフォーマンスだ

ロシアによるウクライナ侵攻の危機が高まっているという。ロシアは、ウクライナ国境に約10万人の軍を集めている上に、ウクライナと国境を接するベラルーシにも約3万人の部隊を送っている。これに対して、米国は東欧などに約3,000人を派兵し、英、独もNATO(北大西洋条約機構)戦闘部隊を強化するために増派を検討しているという。

ウラジーミル・プーチン露大統領は、NATOの東方拡大とロシア領土近くへの戦闘部隊の展開を阻止することが軍事圧力の目的と明言している。プーチン大統領は、ジョー・バイデン米大統領、エマニュエル・マクロン仏大統領などなどNATOの首脳と会談した。特に、ウクライナのNATO加盟を認めないと確約するように強く要求している。

米国、NATOは、プーチン大統領の要求を拒否しているが、欧州でのミサイル配備などでの協議をロシアに打診している。それでも、ロシアは歩み寄る姿勢を見せず、英、仏、独などの仲介にも、歩み寄りをみせない。プーチン大統領の強硬姿勢に、米国、NATOが押され気味のようである。「大国ロシア」の復活で今にも戦争が始まりそうな緊張だ。だが、ロシアに米国やNATOを敵に回すことになる、ウクライナへの侵攻を強行するような力が本当にあるのだろうか。

結論から先にいうと、「大国ロシア」は幻想にすぎない。それは、ソビエト連邦が崩壊し「東西冷戦」が終結した後の歴史を、地政学を用いて振り返れば明らかだ。

東西冷戦終結後、ロシアの影響圏は東ドイツからウクライナ・ベラルーシまで後退した。

世界地図を広げてみよう。東西冷戦期、ドイツが東西に分裂し、「ベルリンの壁」で西側と東側の陣営が対峙していた。元ソ連の影響圏は、「東ドイツ」まで広がっていたということだ。しかし、現在ではベラルーシ、ウクライナなど数か国を除き、ほとんどの元ソ連の影響圏だった国が北大西洋条約機構(NATO)、欧州連合(EU)加盟国になった。つまり、東西冷戦終結後の約30年間で、元ソ連の影響圏は、東ドイツからウクライナ・ベラルーシのラインまで後退したということだ。

それでは、2014年の「ウクライナ紛争」で、ロシアがクリミア半島を占拠したことはどう考えるのか。あれこそ、「大国ロシア」復活を強烈に印象付けたというかもしれないが、それは違う。

むしろ、ロシアによるクリミア半島占拠とは、ボクシングに例えるならば、まるでリング上で攻め込まれ、ロープ際まで追い込まれたボクサーが、かろうじて繰り出したジャブのようなものではないだろうか。

今回のウクライナ危機も、ロシアと米国・NATOの対立の構図は同じようなものだ。繰り返すが、プーチン大統領は、これ以上のNATOの東方拡大を止めること、特に、ウクライナのNATO加盟を認めないことを強く主張している。これは、「大国ロシア」の強気というよりも、ウクライナがNATOに加盟したら、安全保障上ロシアは耐えられなくなるという強い危機感を示しているのではないか。

「日本復活」へ揃ってきた好条件。期待できる分野と取るべき施策は?

ウクライナ情勢が緊迫度を増したことで、原油価格の高騰や株価の下落など、世界経済には暗雲が立ち込めています。しかし、現在の状況を日本復活の条件が揃ってきたと捉えるのは、日本国際戦略問題研究所長の津田慶治さんです。今回のメルマガ『国際戦略コラム有料版』では、揃ってきたとする条件を具体的に上げ、どこにどう投資していくべきか示唆。政府は、LNG融通と引き換えに鉄鋼関税の一部免除を引き出したように、中韓のような企業支援策を認めさせる好機だと訴えています。

 

日本の復活の条件

民主国と専制国の対立が明確化している。その状況は、日本復活に良い条件を揃えることになりそうだ。

日本の復活には、日本を代表する大企業のイノベーションと国際化と円安しかない。米国の真似をして、ベンチャー投資をしたが、ほとんど実らないし、この株価下げで、ベンチャー投資をした個人は大損をしている。米利上げで日本のマザーズ株などは大きく下げているし、大きな成長もしていないのが、日本のベンチャー企業である。

今後の投資は、メタバースなど巨額な投資が必要になり、大企業しか対応できない。それとIT技術から、センサーや電子部品、機能部品などを合わせたロボット技術が必要になる。この技術は既存技術の延長上にあるので、日本企業の得意とする分野である。

もう1つが、基幹産業の復活がある。株価も上昇している。この基幹産業の復活は、冷戦体制になり、中国から自国に生産拠点を移す動きが、米国や欧州、インドなどで加速しているからだ。この潮流に日本企業は、日本での生産を縮小して、世界に生産拠点を増やし、消費の落ちる日本から世界の消費に乗り換える動きと合致したのである。

日本製鉄やJFEなどはインドや米国に新高炉を作り、生産量を増やしている。非鉄金属需要もEVの車体生産には必要になり、好調である。商社も資源価格の高騰で復活している。これも冷戦で需給関係が変化して、その変化を捉えているからである。

一方、花王やライオンなど国内消費に対応して成長してきた企業の企業業績は落ちている。それは国内消費が人口減少などで減っているからだ。海外に工場はあるが、安い製品を作り、日本への輸出拠点でしかないからである。国内消費に対応した大企業も今後、海外での売り上げを増やさないと復活できない。そのためには海外企業の買収を積極的にしないといけなくなる。短期に海外市場を取るのは買収しかない。

このように世界の構造変化が起きている。この動きを促進し、有利にするためには、革新的な技術の開発が重要になる。特に半導体製造技術や電子技術、電池技術である。この分野は、企業群と国が協力して、研究開発することである。研究組合を作り、そこに補助金を付けるか、または、NTTなどの企業研究所を有効に利用するしかない。その研究組合の場合は、大企業にならざるを得ない。NTTやトヨタやキャノンやソニー、パナソニックなどであろう。

それと、今後の冷戦構造を見越して、軍事技術開発も日本独自に行う必要がある。米国の技術衰退で日本が中心にならざるを得ないからだ。こちらも、IHIや三菱重工などと研究開発契約を結び、行うことである。

 

オミクロン株も「勝手にピークアウト」か。備えるべき次なる変異とは?

東京では前の週の同じ曜日比較での感染者数減が1週間以上続き、感染拡大のピークは超えたように見えます。またしても理由がわからないままにピークアウトを迎える状況を「不気味」と警戒するのは、メルマガ『8人ばなし』著者の山崎勝義さん。オミクロン株がいつ肺炎誘発型に変異してもおかしくないと、最新のデータや研究を元に伝えます。そして理由がわからないのに感染者数減で油断した第5波後の政府の怠慢を指摘し、努力を怠ってはならないと警鐘を鳴らしています。

 

暗器のこと

オミクロン株には不可思議なところが二つある。一つは以前にも指摘したところだが今まで一体どこに潜伏していたのかという謎である。そしてもう一つが「681番目変異」と呼ばれている受容体結合領域内変異に関しての謎である。受容体結合領域は一般にはスパイクたんぱく質と言われることが多い。

実はこの681番目という変異箇所には大きな懸念がある。というのも、この681番目の変異は肺に炎症を引き起こしやすいことが動物実験等で分かっているからだ。COVID-19において肺炎が重症化の引金になることは既に誰もが知っているところである。

試みにこれまでの変異株と681番目変異との関係をまとめてみると(以下、本稿執筆に当たっては国際的な研究プロジェクトである「GISAID」や「Nextstrain」のデータや研究を参考とした)、
アルファ株 (P681H)
デルタ株  (P681R)
ミュー株  (P681H)
そして、
オミクロン株(P681H)
となる。

考えたくはないけれど、いつ何時この変異箇所が発現し、その結果としてオミクロン株自体が肺炎誘発型変異株になっても不思議ではないのである。もしかしたら我々はただついているだけなのかもしれない。今のこの大感染状態を目の当たりにしても猶である。

オミクロン株の大波は今ようやく頭打ちと言った感じだ。仮にこのままピークアウトして行ったとしても、それは何が奏功したのかさっぱり分からない、所謂「勝手にピークアウト」である。実際、過去例と比較してより積極的な対策が取られた訳でもないし、ワクチンのブースター接種も感染者数全体に対して影響を与えるほどには進んではいない。

この「勝手にピークアウト」を何とも不気味に感じるのは自分だけだろうか。確かに「羹に懲りて膾を吹く」ような極端な心配性も良くはないが「膾と信じ羹を大口に含む」ような蛮勇よりは余程ましであろう。

 

聞く耳を持つ必要なし。“外野の意見”など完全無視しても問題ないワケ

自身の目標達成のために努力している人に対して、あれこれと意見する他人は思いのほか多くいるもの。しかしそんな声に聞く耳を保つ必要は一切ないようです。今回のメルマガ『会社運営のリアル』では著者のマサ社長さんが、そう判断するきっかけとなった自身の2つの成功体験を紹介。さらに日本の社会人が、他人の夢や目標達成を挫きたがる理由を考察しています。

 

外野の声は全無視して大丈夫

こんばんは。マサ社長です。

寒い日が続きますが、いかがお過ごしでしょうか?

我が家では、給湯器が故障しております。温かいお湯は出るのですが制御が全く効かず、延々とお湯が出続ける状態です。

子供は「いっぱ~い」と喜んでおりますが、29歳になるとそんな感動はなく、ただただ水道代が気になる毎日です。

夢も希望も無い感想で、大人になったなーと感じる今日この頃です。

本日は、「外野の声は全無視して大丈夫」というテーマで書いていきます。

私の実体験を基に書いていきます。

具体的な経験は、「TOEIC勉強」と「起業」の経験です。

私は、挑戦を始める時の外野の声は全無視でいいと考えております。

意外かもしれないですが、人が挑戦する時に否定や批判をする人は必ず現れます。

経験1:TOEIC勉強

2020年1月にTOEICの勉強を始めました。

この時のスコアは270点でした。990点満点で4択の問題が多いので、勘で答えても取れてしまう可能性があるスコアです。

勤務している会社の利益が半分海外で出ている事実と、海外駐在をしている同期が30人以上の部下を持って仕事をしているという経験のスケールに憧れて勉強を始めました。

ここまではよくある話です。勉強がんばってね。という話だと思います。

しかし、ある日の人事面談で1年の目標を上司と面談しました。

TOEICを勉強すると心に決めた私は、「今年はTOEIC800点を目指します!」と堂々と宣言をしました。

私のTOEICスコアを確認できる上司は、クスッと笑って「自分のスコア分かってるか?あまり言わない方がいいよ」と言ってきたのです。

悔しさと虚しさで一杯になりました。

この時、もし私が「そうだな。無謀な挑戦か」と諦めていたら今の状態はありません。

結果を話しておりませんでしたが、1年後に目標の800点を獲得しました。

悔しい経験を力に変えて、1日3時間×365日を継続して無事に達成しました。

これが1つ目の経験です。今となっては良い思い出ですが、当時は一喜一憂していたことを覚えております。

 

「共産はずしは誤り」立憲民主党が謝罪・撤回と火消しに躍起。左派野党に立ち込める暗雲

今夏の参院選を前に、早くも野党間で不穏な空気が漂い始めているようだ。立憲民主党の馬淵澄夫国対委員長は15日、国会での野党のあり方をめぐって日本共産党に謝罪したと、FNNプライムオンラインテレビ朝日NHKなどが報じた。一体いま永田町界隈で何が起きているのだろうか?

立憲が維新&国民民主と会合、はずされた共産&れいわ

立憲と日本維新の会、国民民主党の野党3党は、国会対策のための「新たな枠組み」を設け、第一回の会合が14日におこなわれた。もともとは旧民進党系の無所属議員による会派である「有志の会」から国会の審議日程などについて情報共有をもとめられたことから発足したもので、これに維新と国民民主があとから加わったことで「問題」が発生したのである。

この会合に、共産とれいわの「左派野党」2党が外された形となったからだ。

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共産党が激怒「維新と組めば野党の立場問われる」

この「共産はずし」に猛反発したのが、共産の小池晃書記局長だ。会合が行われた14日、小池氏は「定例協議に維新が加わり、共産党が外れて別扱いされるのは、野党としての立場が問われる」と、よりによって野党でありながら自公政権の“補完勢力”とみなされている維新を加え、共産・れいわを外して会合を開催した!と抗議したのである。「お前ら、うちらをさしおいてあの維新と組むのか?」と。

この抗議に、立憲は冒頭に記した通り15日、“脊髄反射的”な反応を示し、即謝罪・撤回を表明した。馬渕氏は「共産はずしは本意ではない」として、配慮に欠けていた、と共産側に謝ったのだ。さらに、野党間での定期的な会合は今後行わず、それぞれの政党と個別に意見交換していく形をとるとした。

参院選の選挙協力などをめぐって立憲の候補者などから反発があったことは容易に想像がつくが、「左派の内ゲバ」と揶揄されても仕方ない状況だ。どこと組もうと、どこに謝罪しようと勝手だが、彼らが日本国民よりも選挙戦の方だけを向いて物事を進めているようにしか見えないのは私だけだろうか。

ネット上には、立憲のコロコロ変わる対応に批判や呆れ、苦笑など厳しい声が多数あがっている。

【関連】橋下徹氏がれいわ・大石晃子議員に300万円の賠償請求。“攻撃的な表現行為による名誉棄損”にネット「どっちがだよ!」

脱中国明確化。民主主義衰退の危機を救うため学ぶべき欧州の小国

脱中国を明確化し事実上の「台湾大使館」を開設したリトアニア。数多くの小国が習近平政権のカネの力に屈する中、なぜリトアニアは公然と中国に反旗を翻すような行動を取るのでしょうか。今回の無料メルマガ『【今アメリカで起こっている話題を紹介】欧米ビジネス政治経済研究所』では同研究所代表理事で経営コンサルタントの林大吾さんが、リトアニアが何より人権と自由を尊重するに至った歴史を紹介。さらに民主主義の衰退が叫ばれる今こそ、世界は行動の本質に「確固たる人道主義」があるリトアニアに学ぶべきとの意見を記しています。

民主主義の衰退を防ぐなら、リトアニアから学べ

今、アメリカでは、バイデン政権が中国、ロシア、イランなどの専制主義国家をコントロール出来ない状況をみて、「民主主義の衰退」「リベラルな国際秩序の崩壊」と言った論調が起こっていますが、そんな時にこのリトアニアを見て思う事は、勿論リトアニアにも計算はありますが、計算以外の、この行動の本質に、アメリカの政権がとうに無くしてしまった「確固たる人道主義」がある、ということです。

リトアニアに対して思うこと

私はリトアニアには、主都のビィリニュスは勿論、一度はエストニアのタリンから、ラトビアのリガ、そしてクライペダからヴィリニュスまで車で回ったことがあるくらい何度も仕事で訪れたことがあります。そこで感じたことは、リトアニアの、権威主義の大国から受けた圧政や弾圧への記憶は全く過去のものにはなっていない、ということです。

まず、1940年にソ連に占領されてから1950年代までのスターリンの時代の苦しみですね。罪を犯さなくても、共産主義にとってマイナスと思われたらそれだけで逮捕されて収容されるという時代がありました(当時はシベリア送りでした)。

その後も厳しい政治的弾圧は1991年の独立まで続き、50年以上、専制主義、共産主義の弾圧と戦った歴史があり、その独立も、旧ソ連加盟国の中で最も早く独立を宣言したはいいものの、ソ連の強力な弾圧を受けて戦車の下敷きになる市民が出ながらも、決して弾圧に挫けずに勝ち取った自由です。

コロナ禍で増えた“おうち時間”でコミュ力をアップさせる簡単な方法

コロナの影響もあり、外出する機会がグッと減った方は多いでしょう。人と接する時間が減少すれば、なかなかコミュニケーションが取りづらいもの。「どうやって人と仲良くなるんだっけ?」という悩みを抱えてしまうこともよく聞かれる話です。そこで今回は、メルマガ『サプコミュ通信』の著者で、人と話すことが苦手な人専門にコミュニケーションコンサルタントをしている青木朋博さんが、コロナ禍で増えた「おうち時間」で簡単にコミュニケーションを学ぶ方法を伝授します。

 

熱く語るシーンから学ぶ♪

こんにちは!“人と話すことが苦手な方”専門のコミュニケーションコンサルタント、青木朋博です!

いろいろなところで言っていますが、私は映画が大好きです。映画館になかなか行けていないこの頃ですが、サブスクのおかげでおうちでも存分に楽しめますね。いろいろなジャンルの映画を観ますし、さまざまなシーンに感動します。

そして最近気がついたのですが、あらためて振り返ってみると、登場人物が熱く語るシーンに特に心が惹かれるのです。

ときには恋人や親友と、ときには敵役と、ときには裁判のシチュエーションなど、喜怒哀楽を盛り込んで熱く語るシーンに心動かされるます。

…女々しいシーンも結構好きです。。

それらの姿は何をしているよりも、私にとってカッコイイのです。

うーん、、、だからコミュニケーションコンサルタントになったのかもしれません。。。

熱く語るシーンから、「なぜこんなにも私は心を動かされているのか」を分析するようにしています。表情、振る舞い、声、言葉の選び方など、コミュニケーションにとって学べるポイントが実に多いのです。

ものまねしてみるのも良いでしょう。洋画で英語が分からなくとも、声の高さ・大きさ・音色の使い方などとても勉強になります。

ただし、相手を見事に論破するシーンの影響を受けすぎると、私生活に支障をきたす可能性があるので要注意ですぞ!

誰だって相手から論破されて嬉しいはずがありませんよね。

話し手役だけでなく、聴き手役にもじっくり視線を注ぐことをオススメします。実はそっちのほうが、コミュニケーションの役に立ったりするのです。

もちろん激しく反撃するのではなく、冷静に受け止める姿をたっぷり吸収するのですぞ。やっぱりコミュニケーションって冷静さが大事ですね♪

 

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