沢尻エリカ“結婚”報道の真相は?執行猶予明け新恋人と入籍なら薬物不安再び…

女優の沢尻エリカさん(36)に突然の“結婚”観測が持ち上がり、芸能マスコミがざわついています。報じられたお相手の男性は、よりによって過去に薬物使用歴や逮捕歴があるとされる有名ラッパー。沢尻さんは2019年11月に麻薬取締法違反で逮捕され、懲役1年6月、執行猶予3年の有罪判決を受けて休業中。その執行猶予期間が終了するこの2月にも芸能界復帰か?と噂されていましたが、「仮に結婚報道が事実なら薬物依存を克服するのは難しくなる」との見方も。芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが解説します。

沢尻の新恋人?有名ラッパーに薬物と暴力の過去

“沢尻エリカ 結婚!”

週末、芸能記者たちを大いに驚かせたのがこのニュースでした。

1月13日付けのこのブログで触れたばかりの沢尻のニュースに、思わず『週刊女性PRIME』をチェックしてみました。

この記事からは“結婚”以外に、2つの真実が透けて見えてきます。

ひとつは、専門の治療期間を通じて薬物依存から少しづつ抜け出そうとしているという報道の信憑性に疑問が生じてきたことです。

記事で“とあるラッパーのYouTubeで突如交際宣言が飛び出した”とされている人物の言葉を真に受ければ、その新恋人は6年前に麻薬取締法違反で逮捕された過去があります。

専門医に聞くまでもありませんが、薬物依存治療は同じ病歴のある人物との交流は非常にリスクが高いとされ、再発防止のためにも関係は断つべきもの。

更にこのラッパーは“お互いヘタ打てない同士一緒にね”、“最近いい感じで遊んでくれるからさ、結婚しようと思って”とも語り、もしこれが本当なら2人の親密な関係を伺い知ることができます。

沢尻エリカはエイベックス松浦会長を裏切ったのか?

ふたつ目は、沢尻がもはや『エイベックス』松浦勝人代表取締役会長の管理下にはない、という非常に衝撃的な事実です。

少し前、沢尻の復帰に何とも含みを持たせた曖昧な答えをしていた松浦会長ですが、もし沢尻の面倒をみていたのならさすがに薬物で逮捕歴のあるラッパーと接点を持つことを許すはずはないと思いますし、仮に交際を認めたとしても、カレシにYouTubeで交際宣言させるなんて暴走は、沢尻の復帰に何のプラスにもならないはず。

ということは…沢尻の裏切りがあったと考えるのが全てが腑に落ちる答えかもしれませんね。

ただ、松浦会長が沢尻の面倒をみていたこと、沢尻が薬物依存を克服しようとしていること、そしてこのラッパーが結婚まで考える交際を沢尻としているのかという全てにおいて、何の確証も今の時点ではないことも事実です。

週末のこのニュースを、週が明けた今日、報じている媒体はひとつもありませんでした。

これは沢尻の所属事務所が、マスコミ各社に箝口令を敷いているからで間違いないでしょう。

所属事務所にとって“好ましくないニュース”というわけです。

もしこのラッパーとの交際が事実で、彼がYouTubeで暴走してしまったのだとしたら、これからはあの手この手を使った2人の”引きはがし”工作が始まるでしょうね。

“結婚したいのなら、立て替えた損害賠償金を耳を揃えて返済してからにしろ…”なんて怒号が聞こえてきそうです。

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執行猶予明けの第一声に注目

このブログでも何度か書きましたが、私が薬物依存と聞いてすぐに思い出すのが新宿・職安通り沿いにあったクリニックのことです。

芸能人の間で“尿検査されてもスルーできる”治療が有名で、スネに傷持つ芸能人がお忍びで足繁く通っていたクリニックに、私も潜入取材したことがありました…ちなみに私は薬物依存ではありませんけれど。

もちろん保険対象外の治療ですから、1回で約2万円の治療費がかかったことを思い出します。

日本武道館でライブを終えたばかりのアイドル・グループのメンバーが、大量に汗をかきながら飛び込んできたこともありました。

治療は2時間近くベッドで点滴を受けるのですが、白いカーテン越しに聞こえてくる隣の患者さんの会話に、耳をダンボに聞き入ったものです。

はたして誰が本当のことを言っていて、芸能界への復帰、結婚はどうなるのか…来月にも明けるという執行猶予後の沢尻の動向から目が離せなくなりそうです。

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プロフィール:芋澤貞雄
1956年、北海道生まれ。米国でテレビ・映画のコーディネーター業を経て、女性週刊誌などで30年以上、芸能を中心に取材。代表的スクープは「直撃! 松田聖子、ニューヨークの恋人」「眞子妃、エジンバラで初めてのクリスマス」。現在も幅広く取材を続ける。https://twitter.com/ImozawaSadao

記事提供:芸能ジャーナリスト・芋澤貞雄の「本日モ反省ノ色ナシ」

image by: エイベックス・マネジメント公式Webサイト

米国のジレンマを日本が解消?岸田首相をバイデンが大歓迎した恐ろしい裏側

バイデン大統領自らホワイトハウスの玄関にまで出迎えるなど、異例の厚遇ぶりが話題となった岸田首相のアメリカ訪問。しかしその「予想を上回る歓待」には、当然ながらウラがありました。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』では、Windows95を設計した日本人として知られる世界的エンジニアの中島聡さんが、米国製ミサイルの大量購入が金銭面以上にバイデン政権を喜ばせた理由を、新聞記事を引きつつ解説。さらに日本政府が自国へのミサイル配備を決断した理由を考察しています。

プロフィール中島聡なかじま・さとし
ブロガー/起業家/ソフトウェア・エンジニア、工学修士(早稲田大学)/MBA(ワシントン大学)。NTT通信研究所/マイクロソフト日本法人/マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。

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日本に中距離弾道ミサイルが配備される時代

先日行われた日米首脳会談で、米国製巡航ミサイル「トマホーク」の大量購入をお土産に大歓迎された岸田首相ですが(「バイデン氏『あなたは真の友人』、岸田首相を自ら出迎え昼食会も…日本の防衛力強化を歓迎」)、F35の爆買いを約束した安倍首相がトランプ大統領に大歓迎された時の構図(「トランプを喜ばせた『F35爆買い』コスト総額は6兆7,000億円!」)ととても良く似ています。

しかし、今回のお土産はそれだけではなかったようです。読売新聞の、「日本への中距離ミサイル配備、米が見送りへ…『反撃能力』導入で不要と判断:読売新聞オンライン」によると、対中国で、莫大な予算をかけて中距離弾道ミサイルのアジアへの配備を計画していましたが、日本政府が米国の代わりに配備してくれることが決まったため、その計画を見送ることにした、とのことです。

調べてみると、米国は、日本を含めたアジアの国々を射程にいれた中距離弾道ミサイルを大量に配備している中国に対抗するために、自分達も中距離弾道ミサイルをアジアに配備しようと計画していましたが、今以上に中国との緊張状態を高めたくない、自国を標的にしたくないという、(日本も含めた)同盟国からミサイルの配備の許可が降りないために、配備が出来ないというジレンマに陥っていたそうです(「U.S. wants to surround China with missiles — but can’t find Asian country to host them」)。

今回の岸田政権による閣議決定は、そのジレンマを解決するだけでなく、中距離弾道ミサイルの配備コストを日本が負担するという、米国にとってはとてつもなく良い話なのです。議会から予算の承認が降りずに困っているバイデンが喜ぶのは当然で、ホワイトハウスの前まで岸田首相を迎えに出て当然なのです。

当初は、米国によるミサイルの配備にすら何色を示していた日本が、なぜ掌を返したように、場所だけでなく、配備コストまで負担すると決めたのかは不明ですが、一つのヒントは、ジャパンハンドラーと呼ばれるCSISにより書かれたメモにあります(「Japan’s Transformational National Security Strategy」)。

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ジャーナリストが厳しい評価。楽天モバイル「新法人プラン」に足りないモノ

楽天モバイルが新たな法人向けプランを発表。MVNOとして提供していたプランと比較すると、3GB、5GBの割安感は抑えられ、苦しい台所事情が垣間見える設定となっているようです。では、使い勝手の点では優れているのでしょうか。今回のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』著者で、ケータイ/スマートフォンジャーナリストの石川温さんは、「常識的な値付け」になったプランにしては足りないモノがあると指摘。「Rakuten Link Office」を広めたいにしても、仕事での利用シーンを考えると無理があると、厳しい評価を下しています。

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窮地を救うか。楽天モバイル「法人プラン」に足りないモノ

楽天は、楽天市場に出店している店舗向けイベント「楽天 新春カンファレンス 2023」を1月27日に開催した。基調講演で三木谷浩史会長が「楽天モバイル 法人プラン」を披露した。

「ニーズに合わせて選べる3プラン」として、データ3GBで2178円、5GBで2618円、30GBで3058円、いずれもアプリでの国内通話かけ放題を提供している。これまでコンシューマーに提供してきた「Rakuten UN-LIMIT」に比べると、かなり常識的な値付けになっている印象だ。

ただ、「法人プラン」ということで、実際のところ、本当にこの料金プランで顧客に提供されるのかは不透明だ。回線数や営業交渉によって、様々なカスタマイズが可能なのではないだろうか。

ただ、ちょっと気になったのが、国内通話かけ放題がアプリ「Rakuten Link Office」での通話のみが対象となっている点だ。通話アプリということで、iPhoneの場合は、着信履歴からの発信は、そのままやってしまうと標準の通話アプリからの発信になってしまうはずだ。

そのために楽天モバイルでは、OS標準アプリでも通話やSMSが使い放題になるよう、月額1100円で、15分通話かけ放題のオプションを提供するようになった。11月26日に配られた資料には15分のかけ放題オプションの記載はなかった。

法人プランは1月30日にまた正式な案内が出るようなので、15分通話かけ放題のオプションが提供される可能性が高そうだが、やはり、法人ニーズを意識するのであれば、15分とは言わず、OS標準アプリで何分でもかけ放題という方が望ましいのではないか。

仕事で使う場合、やはり「無料通話は15分までなんで」と通話を一端、切るというのは難しい。クレーム対応で延々と会話を続けることがあるわけで、15分間で切れるものではない。

楽天モバイルでは2022年7月から先行トライアルを実施し、すでに400以上の法人ユーザーに使われているとしているが、OS標準の通話アプリでの音声かけ放題のニーズはなかったということなのだろうか。

また、法人向けということで、社外の人とやりとりするとなると、やはり「+メッセージ」には対応して欲しいのではないだろうか。個人的にも相手がiPhoneユーザーであれば、iMessageで事足りるのだが、相手がAndroidとなると、+メッセージの出番となる。友達関係であればLINEやFacebookメッセンジャーになるのだろうが、仕事関係であれば、+メッセージあたりがちょうど良かったりする。

楽天モバイルとしては「Rakuten Link Office」を普及させたいのかもしれないが、さすがに無理がある。もうちょっと、法人ユーザーのニーズを満たせる機能やオプションを備えた方がいいのではないだろうか。

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側近や副首相含む幹部の大量解雇。今ウクライナで何が起きているのか?

ロシアによるウクライナ侵攻開始からまもなく1年、ドイツがついに戦車「レオパルト2」の供与を認めると表明しました。こうしたウクライナ支援の気運を削ぎかねないのが、援助物資や支援金で不正を働く一部の人たちの存在です。今回のメルマガ『浜田かずゆきの『ぶっちゃけ話はここだけで』』では、著者で国際政治経済学者の浜田和幸さんが、ウクライナの政治家が国外で贅沢三昧との情報を紹介し、支援側の厳しい目に、ゼレンスキー大統領も政権幹部の解雇や公務員への海外旅行禁止などで反応したと解説。こうした難しい情勢下でウクライナ訪問の話が浮上した岸田首相の対応には不安があると記しています。

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腐敗の収まらないウクライナ:岸田首相はいいカモにされるかも

ぶっちゃけ、ウクライナへの軍事支援は強化される一方ですが、援助物資や支援金の横流しや私的流用といった問題が一向に改善されていません。

ドイツはドイツ製の戦車「レオパルト2」を、またアメリカは米軍の主力戦車「M1エイブラムス」を供与すると相次いで発表しました。バイデン大統領はウクライナ軍によるロシアに対する反転攻勢を支援するためと説明。これによって、ウクライナ戦争はますます長期化することが決定的となりました。

ウクライナでもロシアでも被害者は急増しています。なぜ停戦や休戦に向けての交渉が進まないのでしょうか。要は、戦争が長期化することで美味しい汁を吸えるとほくそ笑んでいる「政治家」や「政商」が暗躍しているからです。

日本では「ロシア=悪」、「ウクライナ=善」といった、プーチン大統領に全ての責任を負わせるような論調が主流となっています。もちろん、一方的な軍事侵攻に踏み切ったロシアに非のあることは否定できません。

しかし、ロシアをそこまで追い込んだ欧米側の意図や、それに呼応する形で停戦交渉を拒み続けるウクライナのゼレンスキー大統領にも問題があることも無視できないはずです。

そのことを端的に示しているのが、ゼレンスキー政権の中枢幹部による凄まじいばかりの腐敗と汚職と言えるでしょう。遅まきながら1月24日、ゼレンスキー大統領は首席顧問や4人の副首相を含む政権幹部や激戦区の州知事らの大量解雇に踏み切りました。

これまで欧米諸国によるウクライナへの支援額は2023年に1000億ドルを超える規模に膨らんでいます。ところが、こうした援助物資や支援金の多くがゼレンスキー政権の幹部によって闇市場に横流しされたり、高値で転売され、その一部がリベートとしてキックバックされていることが判明し、今回の大量解雇に繋がりました。

しかも、国民が疲弊しているにもかかわらず、ウクライナの国会議員の多くは、この冬もスペインなどのリゾート地で贅沢三昧の「戦時生活」を満喫しています。さすがにまずいと思ったのか、先週、ゼレンスキー大統領は「公務員の海外旅行禁止」の通達を出しました。

アメリカはウクライナへの援助に際しては「物資や資金の透明性を確保し、腐敗の温床にならないように」と条件を付けていましたが、まったく「糠に釘」状態だったようです。ようやく、アメリカ議会では共和党が中心となり、ウクライナへの支援見直しを主張し始めました。

そこに降って沸いてきたのが2月に想定されている岸田首相のウクライナ訪問です。ぶっちゃけ、人の好い岸田首相がどう対応するのか、気になります。

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長尾和宏医師が本音で解説。「ワクチンによる免疫力低下」と「ターボ癌」について言えること、町医者として今考えていること

昨年より医学会で、コロナワクチン接種後の免疫機能低下による「ワクチン後症候群」が疑われる結核や帯状疱疹などの報告が増えているようです。また、ワクチン接種後に急激に症状が進行するという「ターボ癌」の概念も一部で関心を集めています。これらを臨床の現場に立つ専門家はどう見ているのでしょうか。メルマガ『長尾和宏の「痛くない死に方」』より、現役医師である長尾先生の見解をご紹介します。

長尾和宏(ながお・かずひろ)プロフィール:町医者、「長尾クリニック」名誉院長。1958年香川県生まれ。高校時代に実の父親が自死をしたことをきっかけに医者を目指すことを決意し、苦学して東京医科大学に入学。学生時代に無医地区活動に邁進したことから、地域医療に目覚める。1984年、大阪大学第二内科入局。1995年、尼崎に「長尾クリニック」を開業。町医者という名前に誇りを持ち、外来と在宅医療に邁進。『平穏死10の条件』『痛くない死に方』等ベストセラー多数。

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昨年から増え始めている「ワクチン後症候群」の報告例

現時点(2022年秋)でいろんな医学会でワクチン後症候群的な臨床報告例が約200題あまり集積されています。

その大半が神経内科学的な異常。あるいは免疫的な異常。あるいは内分泌学的な異常、が指摘されています。大きくいうなら、自己免疫疾患増加、免疫機能低下による感染症の増加。昨年あたりから、結核患者が増えていると実感しています。

そして、皆さんにもよく知られているのが帯状疱疹(ヘルペス)の増加ですね。免疫力が低下すると、神経節に潜伏していたウイルスが再活性化し、神経を伝わり皮膚に到達して、赤い発疹を生じます。

人によっては、神経痛のような痛みに襲われて、痛くていてもたってもいられなくなります。身体の奥がチクチクするため、ただの神経痛だと考えて病院に行かない人も多くいます。痛みが先にあって、その数日後くらいから発疹が出ることがほとんどです。

高齢者の疾患だった帯状疱疹が30~40代にも増加

水ぼうそうは多くの高齢者は子供の時に一度かかっています。そのウイルスがずっと脊髄神経に潜んでいて免疫能が低下した時に帯状疱疹として出ます。ワクチンを打たれた人の中には、短期間に二度も三度も、帯状疱疹になる人がいます。

また、帯状疱疹が悪化することによって、角膜炎や結膜炎など目にも炎症が起きたり、あるいは、耳にも炎症が起きて難聴になってしまう人もいるのです。発疹が消えた後でもこうした神経痛や、目や耳の異常だけが長く続く人も稀ではありません。

帯状疱疹は、これまではほとんど高齢者に見られる疾患でしたが、ワクチン禍になってからは、30代や40代の人でも多く見られるようになりました。

帯状疱疹の治療薬、特効薬とされる抗ヘルペス薬が品薄になるくらい、例年になく帯状疱疹が増加していること。

……帯状疱疹は、私の場合はワクチン後遺症には含めず、「ワクチン後症候群」と呼んでいますが、免疫機能低下を示す一例だと思っています。

ワクチンがもたらしたコロナ第8波

そして免疫機能低下に伴い、コロナ感染が増加しています。え?と思う人がいるでしょう。でもワクチンによって免疫機能が低下してしまうと、かえってコロナにも感染しやすくなる。それが第8波です。

そして自己免疫性疾患が増加する。関節リウマチがその代表ですね。あるいは自己免疫性甲状腺疾患である橋本病及びバセドウ病。これらの病気の増加が、各医学会にも報告されています。

私は最近自己免疫性胆管炎も経験しました。この方は40度の発熱が2か月ほど続いている人で様々な検査の結果、自己免疫性胆管炎と診断しました。幸い、ステロイド治療によって軽快してきました。

このように自己免疫性疾患が増加していますが、これらは「ワクチン後遺症」に含めていません。なぜなら、社会生活がなんとか維持できているから、仕事ができているので「ワクチン後症候群」と呼んでいるのです。

それから慢性心不全の増加も知られています。心筋炎という言葉が知られているように、スパイクタンパクが心筋細胞を障害した結果、心膜炎、心筋炎、そして慢性心不全を引き起こしているのでしょうか。心臓の筋肉細胞が融解するという説もあります。あるいは結核の増加も指摘されています。

「超過死亡が戦後最大の増加」が意味すること

そして、最後に「超過死亡」の問題です。超過死亡者数が、20カ月連続で増加しています。2011年の東日本大震災のときを超える増加です。たとえば2022年死亡者は、2021年に比べて、毎月毎月1万人増加しています。これは、戦後最大の増加です。コロナで死んだ人の3倍も死者が増えている。

もちろん、ワクチン接種との因果関係は認められておらず、誤嚥性肺炎や老衰や自殺などの様々な死亡を合計した、あくまで結果の数字です。やはり免疫機能の低下にともなう抵抗力が低下したために様々な感染症による死亡や、がん免疫も障害されるために、既存のがんが暴れだし、急速に増大して急速に死に至る人が増えているという医師もいます。

いま、数万人単位でワクチン接種後に何らかの体の異変が生じて困っているのではないでしょうか。そこに超過死亡も含めると、何十万人単位になるのではないかと案じています。

国民の8割近くの方がコロナワクチンを2回、7割近くの方が3回打っているわけです。厚労省が公表している約1,900人の死亡例はあくまで氷山の一角であり、ワクチン後遺症やワクチン後症候群、さらには超過死亡という形で、多くの人が程度の差はあれ何らかの悪影響を受けることになるのではないかと考えます。

まさかワクチンのせいだなんて、まだ気が付いていない方も多いでしょう。過去の薬害の歴史を振り返れば、どこで薬害だという線を引くのかは非常に難しい課題です。しかし今後、人類史上最大の薬害として国は大きな代償を払うことになるのでしょう。

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欧米の戦車が届く前に。プーチンがラスボスと仕掛ける「最終決戦」

ドイツの決断でウクライナへ供与されることとなった、世界最強の戦車とも言われるレオパルト2。プーチン大統領はこの決定をどう受け止め、そしてロシア軍はこの先どのような戦術を展開するのでしょうか。今回の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』では国際関係ジャーナリストの北野幸伯さんが、次の負けが許されなくなったプーチン氏が大攻勢を仕掛ける可能性を指摘。全世界が歴史に残る戦いを目撃することになると予測しています。

戦車大量供与~米英独もウクライナ―ロシア最終決戦に備えはじめた

「現代ビジネス」1月19日付に、「『ロシア・ウクライナ最終決戦』の予兆…! 歴史の教科書に載るであろう『大きな戦い』が近づいている」という記事が掲載されました。今回の話と関係があるので、まだの方は、是非ご一読ください。

  • プーチンが、ロシア軍のトップ・ゲラシモフ参謀総長を、ウクライナ特別軍事作戦の総司令官に任命した
  • ウクライナの北隣、ロシアの西隣にあるベラルーシで、ロシア軍とベラルーシ軍の合同軍事演習が行われた

これらのファクターは、ロシア軍が大規模な攻勢を計画していることを示しています。しかも、総司令官はゲラシモフ。ロシア軍のラスボスが指揮して負けたら、後がありません。だから、予想される大規模な戦闘は、「最終決戦」になる可能性がある。

ウクライナに戦車を供与するアメリカ、イギリス、ドイツ

ウクライナ軍が善戦している。「自国の領土を侵略者から守る」というウクライナ軍の士気の高さが、強さの秘密でしょう。

しかし、欧米から大量の武器が供給されていなければ、ウクライナはとっくに負けていたはずです。初期の段階では、携行式対戦車ミサイル「ジャベリン」や、トルコ製のドローン「バイラクタル」が大活躍しました。これらの兵器のおかげで、ウクライナ軍はロシアの戦車部隊を破壊しまくり、首都キーウを守ることができたのです。

6月にアメリカからハイマースが供与されるようになると、戦況が変わりました。ウクライナ軍は、ハイマースを使い、ロシア軍の弾薬や物資の供給網、指揮所などの軍事拠点を長距離から正確に破壊できるようになった。

そして今度は、欧米諸国がいよいよ戦車をウクライナに供与することを決めました。欧米は、ロシアの大攻勢を耐え抜き、撃破するだけの力をウクライナに与えたいのでしょう。

イギリスは「チャレンジャー2」を14両、アメリカは「M1エイブラムス」を31両、ドイツは「レオパルト2」を14両、ウクライナに供与します。

大陸欧州でもっとも使われているのが、ドイツ製戦車「レオパルト2」。ドイツだけでなく、ポーランド、フィンランド、カナダなど12か国が「レオパルト2」をウクライナに供与します。ウクライナは、合わせて約100両の戦車を受け取ることになるそうです。

なぜ、あの長谷川平蔵は「鬼平」と呼ばれるようになったのか?

池波正太郎の小説を原作としてテレビドラマ、映画、お芝居などで人気を保ち続けている「鬼平犯科帳」。主役の鬼平こと長谷川平蔵、本当はどのような人物だったのでしょうか。メルマガ『歴史時代作家 早見俊の無料メルマガ』では、時代小説の名手として知られる作家の早見さんが詳しく紹介しています。

鬼平こと長谷川平蔵と鬼たち

鬼平こと長谷川平蔵は池波正太郎の、「鬼平犯科帳」で有名になりました。「鬼平犯科帳」を原作としたテレビドラマ、映画、芝居も制作され続けています。

実際の平蔵は火付盗賊改の頭を約8年務め、数多の火付け犯、盗賊を捕縛しました。火盗改の頭は旗本の先手組の頭から加役として選任されます。加役とは本職以外に臨時に務める役目です。歴代の火盗改頭は在職期間数カ月から1、2年が普通でしたので、平蔵が8年に亘って頭を担ったのは異例でした。

火盗改と言えば長谷川平蔵、長谷川平蔵といえば火盗改、まさしく、「ミスター火盗改」ですね。鬼平と呼ばれ、盗賊たちから恐れられたのも、うなずけます。

ちなみに、長谷川平蔵以外にも鬼を冠された火盗改の頭がいました。

中山勘解由直守という人物で、平蔵より100年程前に火盗改の頭を務めています。中山は大変に強引なやり方をしました。配下の同心や岡っ引に不審な者を片っ端から捕縛させ、口を割らないと情け容赦のない拷問を加えました。拷問に耐えきれず自白した者の中には無実の者も珍しくはなく、従って多くの冤罪を生んでいます。それゆえ、中山は、「鬼勘解由(おにかげゆ)」とか、「鬼勘(おにかん)」と呼ばれたのです。

そんな中山は火盗改の頭に任じられた際、自邸の仏壇を壊し、鬼になる覚悟を決めたのでした。

対して長谷川平蔵は公平な吟味を心がけました。召し捕った罪人の話ばかりか被害者、証人の証言を入念に聞き取り、矛盾がないか確認した上で、吟味を老中に上申したそうです。平蔵が吟味に公平を喫したのは、父親平蔵宣雄(のぶお)の影響でした。宣雄も火盗改の頭を務めました。

在職中に目黒行人坂の火事がありました。江戸時代三大火事の一つに数えられる大火です。火事の原因は、願人坊主、真秀の付け火でした。捕縛した真秀を吟味する際、宣雄は一方的な取り調べではなく、出火現場周辺の調査を行い、真秀の証言と矛盾がないかを確かめたのです。この公正さを平蔵は受け継いだのでした。

宣雄は火盗改退任後、京都西町奉行に栄転しましたが、在職半年後に病死しました。平蔵も父について京都に赴きます。父の死で江戸に戻る際、見送る奉行所の与力、同心に、英雄豪傑として名を馳せるから江戸に来たら訪ねてくれ、と言い残したそうです。

江戸は徳川幕府開闢から大政奉還までの期間に小火を含めると約1,800件もの火事が記録されています。大火は49回、同時期の大坂が6回、京都が9回ですから、「火事と喧嘩は江戸の花」の言葉が実感されます。江戸っ子の中には火事見物が趣味という不届き者もいたそうです。

火付け犯も多くいたことでしょう。火事場泥棒も出没したに違いありません。火盗改の重要性がわかります。

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「東京コレクション」が、あのパリコレのようにはなれない根本原因

日本のファッションビジネスは今後東南アジア市場に注目すべきと言われますが、ファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんはそのなかでもいくつかの選択肢を提示しています。今回のメルマガ『j-fashion journal』では、 アジア展開を視野にいれるべき理由とその方法について語っています。

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アジア展開を視野に入れたファッションビジネスを

1.日本発ブランドをアジア市場で展開

西欧のライセンスブランドの時代は終わりました。既に、日本市場はラグジュアリーブランドが直接参入する市場となりました。ライセンス供与は、ブランドイメージのコントロールが困難です。ブランドイメージを重視するなら、直接参入を選びます。

しかも、日本のアパレル企業は、製造卸からSPAへと業態を変えました。SPAは製造小売業と訳されますが、実態は企画小売業であり製造機能は中国に依存しています。ライセンス生産権を与えるならば、中国メーカーに与えた方が理に叶っています。

日本のアパレル企業は、オリジナルブランドを育成し、今度はライセンサーとして東南アジアのアパレル企業にライセンス供与する側に立たなければなりません。

本来は、中国市場に対しても同様の戦略を取るべきでしたが、ライセンスブランドの契約には、中国市場での販売は認可されていません。あくまでも日本市場の販売が条件です。結果的に、大手アパレルは中国市場で展開するブランドがなかったのです。

中国から東南アジアへと生産拠点が移るタイミングで、今度こそ、東南アジア生産と日本を含むアジア販売を実現するべきです。それにはオリジナルのブランドあることが条件になるのです。

ここでも二つの選択肢があります。日本文化をアイデンティティにしたブランドと、現地のライフスタイルに対応したブランドです。

東南アジア市場においては、伝統的な日本文化ではなく、アニメ、ゲームで馴染みのある現代の日本文化が重要です。勿論、アニメやゲームのキャラクターも重要です。日本の住宅、食事、風景等の日常的なモチーフも好まれると思います。

現地のライフスタイルに対応したブランドという意味では、テキスタイルの特徴を生かしたブランドが考えられます。仮に、イスラム圏で白、黒しか着用されなくても、どの程度の色まで許されるかを調査することで、白のバリエーション、黒のバリエーションを組み立てることができます。また、マットとグロスの糸で柄を表現したり、オパール加工等で透けた部分を入れることもできます。

もちろん、様々な高機能な後加工も可能性があります。

現地のアパレルとライセンス契約を結ぶならば、テキスタイルのライセンス、パターンの技術ライセンスという契約もあり得ます。現地のアパレル企業と協業し、アジアのファッションビジネスを育成するといったビジョンを打ち出すことをお勧めしたいと思います。

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SNSで悲鳴。なぜ今年の電気代、ガス代はこんなにも高いのか?

今年の冬の電気代やガス代、去年に比べてあまりにも高いとSNSでも話題となっています。今回のメルマガ『在米14年&起業家兼大学教授・大澤裕の『なぜか日本で報道されない海外の怖い報道』ポイント解説』では著者の大澤先生が、ウクライナ戦争と日本のエネルギー価格について記事を紹介しながら解説しています。

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ウクライナ戦争と日本のエネルギー価格高騰

今回はエネルギーの話。
一般家庭の電気代・ガス代が高騰しています。東京電力は6月にさらに値上げをします。
ウクライナ戦争が長引く中、今後の世界のエネルギー価格はどうなっていくのでしょうか?
その動向について1月28日の香港サウスチャイナモーニングポストが面白い関連記事を載せているので紹介します。

「ロシア、エネルギー輸出でさらなる制裁を受ける

 

しかし、中国とインドは今回は救いに来ないかもしれない」

 

欧州連合(EU)は2月5日、ロシア産の精製燃料の輸入を禁止する予定だ。

 

その制裁はロシア経済にさらなる混乱をもたらす。

 

しかし中国とインドはEUに代わって精製燃料を購入することはないだろう。

 

原油アナリスト、ビクター・カトナ氏は「中国もインドも製品の純輸出国であり、これ以上輸入する必要はない」と言う。

 

中国とインドは自国の精製所で燃料を生産しておりヨーロッパにも供給することができる。

 

実際、中国の貨物はすでにラトビアに向かっているとのことだ。

解説

来週2月5日からEUがロシアへの制裁を強化します。ロシア産精製燃料の輸入も禁止するのです。

以前はインドと中国がロシア産原油の受け皿になってくれたのですが今度はないというのです。

れどころかこの機会を利用して中国とインドはお金儲けをする可能性も十分にあるとの事。

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「ルフィ」率いる闇バイト組織の実態。特殊詐欺のプロが指摘したノウハウの数々

全国で多発している、極めて暴力的な手口の押し入り強盗。その裏に「海外からの指示役」の存在が浮かび上がるなど、事件はこれまでに例のない展開を見せています。そんな犯罪組織の実態に迫るのは、特殊詐欺などの取材経験が豊富なジャーナリストの多田文明さん。多田さんは自身のメルマガ『詐欺・悪質商法ジャーナリスト・多田文明が見てきた、口外禁止の「騙し、騙されの世界」』で今回、一連の事件に深く関わる「闇バイト」について詳しく解説するとともに、凶悪犯罪から身を守る方法を考察しています。

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拘束された「ルフィ」名乗る指示役。なぜ1月に組織的強盗の事件が多発したのか?SNS「闇バイト」の実態

1.緊急・組織的犯罪グループによる強盗事件の多発への警戒 命を守る行動を

今年に入ってから強盗事件が多く起きています。関東圏だけで10件以上あり、東京都狛江市では90歳の高齢女性が亡くなるという事態にまでなっています。その後、強盗グループによる犯行は、1都5県に及び30件以上となっており、深刻な状況だったことがわかってきています。

19年に起こったアポ電強盗の手口以来、点検強盗など、たびたびこの種の強盗が起こっていますが、これらは特殊詐欺のノウハウを駆使した組織的な強盗グループです。

犯行は指示役からの指令を受けた実行犯らが行った組織的犯罪グループの手口と考えて間違いありません。

3人組以上で押し入る。ハンマーで脅す、手首を縛るなど、判を押したような手口を繰り返していることからもわかります。

本来、金品を盗るだけが目的ならば、家人のいないリスクの低い時間を選ぶはずですが、あえて家に高齢者がいる時間を狙って押し入っています。

もし強盗に遭った際には、抵抗したり、睨んだりすれば、暴力を振るわれる恐れがあります。それはせずに、命を守る行動を第一にお願いします。

また3,000万円を奪った事件も起きていますが、もしこれが少人数の犯行ならば、これだけのお金を奪えば、多額のお金を山分けして、終わりになるでしょう。しかしながら、次々に家を狙って犯行を繰り返していることからも、組織的犯罪であることがわかります。

しかし当初から、この強盗グループに関する、ある違和感を覚えていました。

その後、27日に「ルフィ」を名乗る指示役がマニラの入国管理局の収容施設で拘束されているとの報道があり、被害が起きた問題点も浮き彫りになってきました。

2.1月に組織的強盗の事件が多発した理由について

アポ電強盗という言葉が出てきたのは、2019年のことです。この時も1月から、この強盗の手口が起こり始めて、注目され始めました。なぜ1月に起こり始めるのでしょうか?

それは、強盗を目的に立ち上がった実行グループにとって、12月は、とても犯行がしづらい状況なのです。

歳末ともなれば、警察官はATMの前に立ち、高齢者への詐欺への警戒を呼び掛けるなど、かなりの人数を繰り出して、パトロールしています。

組織的な強盗では、お金のある人の家を事前に調べて犯行に及びますが、下見時や、犯行時に職務質問されるのを嫌がります。ですので、それがしづらい状況になっているといえます。そこで、警察の警戒が解かれた1月に一気に犯行に及んでいたとみています。

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