飼い主が新型コロナに感染したらペットは?獣医師が教える対処法

今年の夏は、人間だけではなくペットも感染症と暑さへの対策が必要です。メルマガ『佐藤貴紀のわんにゃんアドバイス』では今回、著者で獣医師の佐藤先生が、飼い主自身が新型コロナウイルスに感染した場合の対処法と、愛犬・愛猫が夏バテになって食欲不振に陥った場合の工夫の仕方を教えてくれます。

飼い主さんが新型コロナウイルスに感染した時にできる事

先日、新型コロナウイルスに感染したペットが陽性反応があり、日本でも、ペットの感染がついに見つかりました。つまり、飼い主が感染した場合、ペットの体にもウイルスがある可能性があるという事を意味しています。

新型コロナウイルスに感染した人の住まいには大量のウイルスが存在し、付着しています。今回は飼い主さんが新型コロナウイルスに感染した時の注意をお伝えしたいと思います。

1)預かってもらえる所に連絡しよう

知り合いや両親など、万が一感染した時の事を日頃から考えておきましょう。

2)予防用アイテムと消毒液を一式用意しておきましょう

犬や猫はキャリーケースに入れて預けます。首輪やリードをアルコール除菌スプレーなどで消毒してから渡すようにしましょう。

3)部屋も隔離しておきましょう

飼い主さんと触れないように少しでもウイルスが付着しないように、ビニールカーテンで部屋を仕切るなどの工夫をしましょう。ただ、ペットが不安にならないように時々声をかけてあげてくださいね。

●まとめ
もし、反対に預かる立場になった時にはビニール袋や使い捨てレインコート防護服を作って着ると便利です。ビニール袋や使い捨てレインコートは100円ショップで売られているので、簡単に手に入れられますので知識として頭に入れておいてくださいね。

夏の犬・猫の食欲を減退させない家庭でできるひと工夫

今年は昨年よりも猛暑の年だと言われています。40度近い気温に耐えきれず、食欲が減少し、ぐったりする「夏バテ」は、人間同様に犬や猫にもあります。食欲の低下は決して身体に良い事ではありません。

夏バテで食欲が落ちてしまった時は、フードにひと工夫をすることで食べてくれる事があります。今回は、夏の食欲不振の時のひと工夫をお伝えしましょう。

1)フードを変えてみよう!

今まで食べ慣れたフードではなく新しいフードに変えてみると、新しい味に食べてくれる事があります。ただし、一気に変えずに、今まで与えていたフードに、新しい種類のフードを1割程度混ぜて食べさせてみてください。

2)トッピングで味と水分補給

いつもフードの上にトッピングをプラスするのも良い方法です。水分含量の多いものを好むことが多いため、ウェットフードをのせてあげるのも良いでしょう。

あとは、ドライフードを水でふやかす、または少し温めるのも匂いが強くなるので食べてくれる事があります。

●まとめ
夏バテの時、美オヤツなら喜んで食べてくれる事があります。与え続けていると、美味しい間食の味を覚えてしまい、フードを食べなくなってしまいます。オヤツで食事代わりにするのは栄養も取れません。注意してくださいね。

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「日本の三権分立がヤバイ?じゃあこうしなよ」著名投資家が大胆提案

今年1月、黒川弘務東京高検検事長の定年延長が現行法の解釈変更で行われたことが「三権分立の侵害ではないか」と大きな批判を受けました。さまざまな意見が出る中、安倍総理は「三権分立は揺らいでいない」との見解を示し強行したものの、結局は黒川氏の賭け麻雀が明るみに出たことで定年をまっとうすることなく辞任へ。しかし、現在の日本で三権分立は崩れてきている懸念は消えることがなく、いまだ議論が続いている現状です。今回のメルマガ『房広治の「Nothing to lose! 失う物は何も無い。」』では、アメリカ、イギリス、香港など主要金融センターで著名な投資家でもある房広治さんが、日本の三権分立を成り立たせるための方法を他国のモデルケースを交えながら解説、提案しています。

三権分立の理想形を考えてみた

よく、中国やシンガポールのような一党独裁の国と、アメリカやイギリスなど民主主義の国とどちらが長期的に経済が伸びるのかという質問を受ける。

私の答えは、以下の通り。

COVID-19への対応を見ていると、アメリカ大統領とイギリス首相は、落第。アメリカとイギリスは、かつての政府のリーダーを全ての候補者から選ぶという理想からかけ離れたものになっており、民主主義の理想形とはだれも思わなくなってしまった。

そこで、民主主義を考える場合、まずは、三権分立がどのようにすれば、機能するかを考え、その理想形を追求するプロセスを考えるのが、選択肢として良いのではないかと考えた。

まずは司法。例えば、黒川さんが、不起訴になった件。あまりにも早い決定で、三権分立が効いていると解説する人は皆無である。第四の勢力と言われるマスコミも騒がない。なんとなく、安倍首相の評判が悪くなっているという雰囲気だけで、問題の所在を明らかにしない。これでは、真面目に働こうという意思がそがれ、健全な経済発展は望まれない。

では、どうすれば、もっと公正さを感じられるようになるか?

例えば、それぞれの検事長はアメリカのように、選挙で選ぶのはどうだろうか?検事というのは、どの国でも、絶大な権力を持つ。日本では、裁判官よりも検事の方が、力を持っていると感じている人々も多いのではないだろうか。カルロス・ゴーン氏もそのように分析している。

何故、アメリカは、検事のトップは、選挙なのだろうか? アメリカも昔は、日本と同じように、政府が任命権を持っていたようだ。しかし、癒着・なれ合いが起こった。そこで、地方検事や連邦検事と言われるトップの人間は、全て、選挙となった。選挙だから完璧だというわけではないが、選挙で選ぶのであるから、選ばれる方も、選挙人が何を検事に何を望んでいるかをちゃんと理解して、選挙人の利益やフィーリングを考えて、仕事にあたっている。即ち、アメリカは、検事は、民主主義での社会正義を行うために、民衆の意見がどうなのかを理解している人がなるべきだという民主主義の基本的な概念を取り入れていると言える。

池田教授が嘆く。忖度学者と役人の利権優先でPCR検査が進まない現状

新型コロナウイルス感染の初期段階でわが国が取ったPCR検査への消極的な姿勢は、その後も改められることがありません。厚労省が発表した8月12日までの検査数は144万件に過ぎず、諸外国に比べ非常に少ない状況が続いています。メルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』の著者でCX系「ホンマでっか!?TV」でもおなじみの池田教授は、この事態を招いた原因は「無謬性の原則」に固執する政府、忖度する学者、省益を優先する厚労省の姿勢にあると糾弾。そして、多くの国民の政治的、科学的なリテラシーの貧しさも原因の一つと嘆いてます。

厚労省の利権がらみでPCR検査が進まない

ここのところの政府の新型コロナ感染症への対策を見ていると、日本もいよいよ東アジア最貧国への転落に拍車がかかりだしたと思って心が暗くなる。ここでいう貧しさとは経済だけのことではなく、アホな対策を進める為政者と、それを指をくわえて眺めている多くの国民の政治的、科学的なリテラシーの悲しいほどの貧しさのことだ。

諸外国ではPCR検査を積極的に行って感染者を見つけ出し、それなりの対策を立てているが日本ではなぜPCR検査が進まないのか。中国の武漢でCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)が流行り始めたのは2019年の暮れ。あっという間に大流行の兆しを見せ、2020年1月23日、中国当局の指示により、武漢市は突如閉鎖された。

あろうことか、安倍晋三はその翌日の1月24日、北京の日本大使館のホームページに、「中国の春節を祝し、オリンピックの年でもあり、訪日大歓迎」の旨のメッセージを載せたのだから、開いた口が塞がらない。結局このメッセージは1週間後に削除されたが、頭の中はインバウンドとオリンピックと習近平の来日しかなかったわけで、新型コロナウイルスで国民が危険にさらされるのを未然に防ぐための方途に関しては、何も考えていなかったことが分かる。

安倍晋三は、3月2日から全国の学校に向けて、春休みまでの休校を要請するという無意味でトンチンカンなパフォーマンスはしたけれど、感染者数が増えてオリンピックが中止になることを恐れ、PCR検査を積極的に行う政策を忌避した。37.5℃以上の熱が4日続かなければ検査をさせないといった非科学的なルールを作って、すぐに検査を行って入院治療をすれば助かったかもしれない患者を見殺しにした。

政府の方針を忖度した御用学者たちもPCR検査を増やせばいいものではないというようなのらりくらりとした意見を言うだけで、根本的な対策の提言は行わなかった。中には、PCR検査を無闇にすると医療崩壊を加速させるといった脅迫まがいの意見もあった。常識的に考えれば分かるように、医療崩壊はCOVID-19の重症者が増えて、ベッド数が足りなくなったり、医療従事者のキャパシティを超えたりするために起こるのであって、PCR検査が原因で起こるわけではない。

PCR検査は精度が100%ではないため、沢山の人を検査すればするほど、偽陰性や偽陽性の人が現れて社会が混乱するという議論があるが、本当だろうか。そのためにはまず感度、特異度、事前確率について理解してもらう必要がある。

安倍・麻生の地元利権で政局が動く?疑惑の「洋上風力発電」が結ぶ点と線

昨今、体調不良の噂が絶えず「ポスト安倍」の動きが加速する永田町周辺ですが、その中で浮上してきたのが「麻生総理再登板」説です。その背景として、安倍総理と麻生副総理が「利権の面で共闘している」可能性を指摘するのは、『アクセスジャーナル・メルマガ版』の著者でジャーナリストの山岡俊介さん。山岡さんは、麻生氏と「風力発電会社」のツーカーぶりを2019年6月すでに報じていますが、今回はさらに踏み込んで、麻生氏の旧選挙区と一直線に結ばれる安倍総理のお膝元における利権疑惑を考察しています。

※この記事はメルマガ『アクセスジャーナル・メルマガ版』2020年8月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。

安倍・麻生政権の地元2大利権!?

安倍政権は、安倍・麻生政権と言い換えてもいいだろう。

麻生太郎氏は第2次安倍政権以来、今日の第4次政権まで副総理兼財務大臣として安倍晋三首相を支え続けたのみならず、かの「森友問題」では職員の自殺者を出しながらも、財務省資料を改ざんしてまで安倍首相を守ったともいえるのだから、もはや“運命共同体”といってもいい。

決して冗談ではなく、ポスト安倍候補として、麻生氏の再登板説が出ている。ポスト安倍有力候補とされる石破茂氏はむろん、禅譲説がいわれる岸田文雄氏にしても、河井夫婦買収事件を巡っては岸田氏の地元でもある広島県の同選挙区で側近の溝手顕正氏を落選させられているのだから、禅譲したら最後、反撃される懸念もある。そう考えれば、“傷を持つ者”同士、麻生氏だけがポスト安倍で安心できる相手だからとも。

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image by: 首相官邸

そして、この2人は利権の面でも共闘しているとの見方もある。

ポイントは、2人の地元。

いうまでもなく、安倍首相は山口県下関市。麻生氏は福岡県飯塚市。もっとも、麻生氏の旧選挙区は北九州市も含み、まさに安倍首相の下関市とダイレクトに隣接している関係にあるのだ。

そして、重大疑惑が出ている1つ目は洋上風力発電に関してだ。

なぜ松下幸之助は、26人中25番目の取締役を社長に大抜擢したのか

「ものを作る前に人を作る」と語ったほど、何より人を重要視していた松下幸之助氏。そんな松下氏は、どのような秘訣を持ち人材採用に当たっていたのでしょうか。今回の無料メルマガ『戦略経営の「よもやま話」』では著者の浅井良一さんが、松下電器(現パナソニック)を支えた3人を見出したエピソードを紹介しつつ、その「秘訣」に迫っています。

理念のもとで任せる 3人の重要な人材の採用の経緯について

松下幸之助さんは「事業経営においては、まず何より『人を求め』『人を育てて行かなければ』ならない」と言われているのですが、そこで主要な3人の人材について、その求められ方を見ます。

主要な3人の人材とは、技術の中尾哲二郎さん、経理・マネジメントの高橋荒太郎さん、そして3代目社長の山下俊彦さんとなります。ここでその3人の採用の経緯について見ようとしているのですが、なぜかというと松下さんの人材採用の秘訣を学ぼうと考えたからです。しかし、そこでは特に共通する秘訣と言うべきものは見つかりません。

しかし、個別で見ると別個としての秘訣が浮かび上がります。そこで明らかになるのは、見つけ方にはいろいろありそうですが、見つけた人材の活かし方については、思い切った判断を持たれています。

1.中尾哲二郎さん(技術の右腕、パナソニックの本田宗一郎さん)

創業期のヒット商品、二股ソケット、砲弾型電池ランプ、箱型ランプは松下幸之助さん自身が考案したものですが、それに続くスーパーアイロン、電気こたつ、三球式ラジオ、その他をつくりあげたのは、その働きぶりに目つけ採用した中尾哲二郎さんによってでした。幸之助さんは、中尾さんを「希有の人」とまで高く評しています。

二人ともにとって天啓の出会いは、幸之助さんが工場で器用に旋盤を使う見慣れぬ小柄な青年に目を奪われたことにはじまります。手の運びや動作が素人離れしており「君はどこの者かね」と声をかけた幸之助さんに「私は『檜山(下請け工場)』のもので、ちょっと旋盤を拝借しています」と青年は答えたのです。

人材発掘は企業の帰趨を決する必死のことですが、それらの人は意外なところに埋もれていることを認識しなければなりません。中尾さんは、幸之助さんに見る目があったから見出されました。

先に言った檜山の主人と幸之助さんとの間にこんな会話がありました。幸之助さんが檜山の主人に「良い職人が入ったね。あれは良い仕事をするだろう」と尋ねると、すると意外な返事が返ってきました「あれはダメです。うちのやり方に文句ばかり言って使い切れないので暇を出そうと思っています。いっそ大将の方で使ってもらえませんか」「じゃあ、僕のところで使ってみよう」で採用が決まったのでした。

箱型ランプを中尾さんの助けも借りてつくったことで、その実力を知ると「君ならできる」で、ヒット商品のスーパーアイロンと電気こたつをつくらせ、さらに専門学校を出たばかりの2人の若手をつけてNHKのコンクールに一等に入賞する三球式ラジオを、これはさらに電熱器、乾電池、自動炊飯器、カラーテレビ、VTRと続くことになったのでした。

将来お金持ちになる子供がハマるゲームは?「キッズ用」で実力アップ!

近年その重要性が語られることが多くなった、子供への「お金の教育」。とは言えそうした教育を受けてこなかった親世代としては、どんな教材を用いどのように教えればいいのか迷うところです。今回の無料メルマガ『億の近道』では、子供が小学生になったら家庭でのお金の教育を推奨しているファイナンシャル・プランナーの遠藤功二さんが、『金持ち父さん貧乏父さん』の著者として知られるロバート・キヨサキ氏が考案した「キャッシュフローゲーム」をお勧めしています。

「人生ゲームよりキャッシュフローゲーム」プロが解説

億近読者の皆様こんにちは。お金の教育に特化したFP、遠藤功二です。

私は、小学生になったら家庭でお金の教育を行うことを推奨しています。前回の寄稿では、子供がゲーム依存ばかりしていると親は不安になる、というお話しをしました。

今回取り上げるのゲームはボードゲームです。現在金融経済教育のためのボードゲームは複数存在します。ボードゲームの中でも有名なのが、ロバート・キヨサキ氏が考案したキャッシュフローゲームです。

億近読者の皆様であれてば、キャッシュフローゲームをやったことがある、もしくは聞いたことはある、という方は多いのではないでしょうか。キャッシュフローゲームは、「支出以上の不労所得を確保したら勝ち」というゲームです。

不労所得とは不動産の賃料や株の配当のことです。

現金を持っていても不労所得は生まれません。だから、現金はこのゲームでは得点になりません。このあたりは、流石『金持ち父さん貧乏父さん』を書かれたロバート・キヨサキ氏のこだわりだと感じます。

日本で流行った「人生ゲーム」の場合、お金を多く持っている人が勝ちです。それと比較するとキャッシュフローゲームは、金融教育のコンテンツとしては、投資大国アメリカらしい商品だと言えます。

キャッシュフローゲームには「キッズ用」もある

大人向けのキャッシュフローゲームは有名ですが、実はキャッシュフローゲームには、キャッシュフローゲームフォーキッズという子供用があります。

キャッシュフロー・フォー・キッズ 日本語版―CASHFLOW for kids―金持ちが、お金について自分の子どもに教えていること(amazon)

ルールは同じで、「支出を上回る不労所得を得たら勝ち」というゲームです。

子供用は対象年齢6歳以上となっており、「収入が多い人がチャンスを掴める」、「支出は悪」、「投資が善」という非常にシンプルでわかりやすい構成になっています。

理系だけが知る、理系人間の生きづらさ。精神科医が嘆いた切なさの正体とは?

大学進学のため高校生の時に選択を迫られることが多い、「文系」と「理系」。世の中的には文系より理系の方が賢いイメージもありますが、「理系のほうが生きづらいかもしれない」と嘆くのは、無料メルマガ『セクシー心理学! ★ 相手の心を7秒でつかむ心理術』の著者で現役精神科医のゆうきゆう先生。ゆうき先生は、最近「夢を叶える系の本」をウッカリ読んでしまい、あらためてそれを痛感したと言います。どういうことなのでしょうか?

理系は生きづらいという話

こんにちは。ゆうきゆうです。

最近も変わらず本をよく読んでいまして。その中で「夢を叶えるための本」みたいなものがありました。まぁ、こういう場合、たいてい「行動が大切!」「前向きに願い続けよう!」みたいな感じで安心して読めるのですが、そんな中に、予想外にこんな記述がありました。

夢を叶えるためには、D=E+H-(Bの2乗)

何だろう、これは。突然に出てきた複雑な計算式に、少し頭が混乱します。

あれこれ、数学とか物理とか、なんか理系的な本だったっけ?

そう思いますが、とにかく読み進めてみます。するとこんな風に解説がありました。

Dはドリーム。

なぜ夢を、いちいち英語にして、さらに頭文字にしようと思ったのか。普通に「夢」って書けばいいのではないだろうか。

そう思いつつ、さらに続きが気になります。すると、こうありました。

Eはエネルギー。

いや、まぁ。うん。まぁ、間違ってるわけではない。

でも何か、この時点ですごい浅いことしか言ってないけども大丈夫かと。

夢を叶えるためにはエネルギーが必要だよ、くらいな意味にしかなってないぞと。そりゃそうだろう、と。さらに続きます。

HはHOW。方法です。

おい本当に大丈夫か。そもそも計算式にしてますけど、方法って数値化できるのか。巧みさを数値化してるとしたら、結構あいまいではないのか。何よりエネルギーと、ヨコ並びで足せるものなのか。

・20円+4kg

みたいなムチャな計算になってないか。

何にせよ、とりあえず、

夢を叶えるためには、D=E+H-(Bの2乗)

という式の前半部分は、「夢を叶えるためには、エネルギーと方法が大事」みたいな意味に取れます。

本当にこれ、一言そう日本語で書いた方が早いんじゃないか。式にする意味あったのか。

そう思いつつも、最後の(Bの2乗)が気になります。果たしてこれは何なのか?

老害に居場所なし。日本の仕事場がコロナ禍で「強制進化」する理由

どれだけ組織改革の必要性を指摘されても、頑ななまでに旧態依然とした体制を変えようとしない日本企業。当然ながら国際競争力は落ちる一方で、国力は目も当てられない状況にまで低下しているのが我が国の現状です。そんな中にあって、「新型コロナ騒動が日本の企業に良い意味での進化圧を与えることになる」とするのは、世界的エンジニアで米国在住の中島聡さん。中島さんは自身のメルマガ『週刊 Life is beautiful』で今回、なぜそのように考えるのかを記した上で、乱暴とも取られかねない「日本企業再生法」を提示しています。

プロフィール中島聡なかじま・さとし
ブロガー/起業家/ソフトウェア・エンジニア、工学修士(早稲田大学)/MBA(ワシントン大学)。NTT通信研究所/マイクロソフト日本法人/マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。

コロナ後の世界:ピンチをチャンスに

先日、松井博氏の「なぜビジネスのIT化は永久に遅れ続けるのか?」という記事を読みました。要点は、以下の段落にまとまっています。

なぜそうなってしまっているかというと、詰まるところ意思決定者の年齢が高いからなのです。

 

例えばある企業の第一線で働いてる方がうちのオンラインサービスをすごく気に入ってくれて、会社で熱心に勧めてくれる、ということが多々あります。ところが、大抵途中で頓挫してしまうのです。その理由は「前例がないから」です。

米国で暮らしている私から見ると、日本企業の変化は信じがたいほど遅いのですが、その根底にはやはり、日本特有の終身雇用と雇用規制があるとつくづく思います。

米国の場合、そもそも成功した人はさっさと引退してしまいます(先日も、Microsoftで42歳まで働いて、その後は遊んで暮らしている人に会いました)。また、時代の変化に乗り遅れた人、会社に価値をもたらさない人たちは、どんなに上の立場にいても解雇されてしまうのも米国の特徴です。

日本の大企業の平均年齢はどこも40歳以上ですが(ソニー:42.4歳、パナソニック:45.7歳)、それは、50歳前後の「デジタル・ネイティブ」とは言い難い人たちが、高い給料をもらって会社の主要なポストを占めていることを意味しています。

そんな人たちに、「大きな失敗さえしなければ、定年まで給料は上がり続け、天下り先も紹介してもらえる」という文化の中で冒険が出来るはずがないのです。特に「自分が使いこなせるとは思えないもの」を導入することは、自分自身が「不要な存在である」ことを顕在化することでもあり、到底、賛成など出来ないのです。

このままでは日本企業は(そして日本社会は)沈む一方ですが、今回の新型コロナ騒動は、良い意味での進化圧を与えることになると私は期待しています。

リモートワークを強いられたことにより、判子や定例会議のような無駄なものが排除され、「会社にいる時間だけは長いけど生産性が低い人や、価値を提供していない中間管理職」が炙り出されることになる可能性があるからです。

大会社で働き続けるのであれば、遠慮せずに自分の意見を主張すべきだし、無駄は(たとえ上司であっても)排除すべきなのです。本当に会社のためになる事であれば、まともな経営者は耳を傾けてくれます。そんな(会社のための)行動を会社が拒否するのであれば、そんな会社は辞めてしまえば良いのです。

そして、これは少数精鋭の小さな会社にとっても大きなチャンスだと思います。デジタル・トランスフォーメーション(DX)を、既存のプレーヤーが起こすことは稀で、ほとんどの場合、それは外からやってくるのです。

それを強く意識し、パソコンやスマホを自在に使いこなせるデジタル・ネイティブな人だけを集めたベンチャー企業を作り、ソフトウェアやサービスを最大限に活用した結果のスピードや低コストで、旧態依然とした業界に殴り込みをかけるのです。

「そんな乱暴なことは出来ない」と感じる日本人が大半だと思いますが、そうでもしなければ、日本企業の再生はありえないところにまで来ていると私は思います。

靖国問題は日本をどう分断したか?リベラル派が無視するA級戦犯の真実

我々日本人にとって特別な日である、8月15日。しかし、歴史を冷静に振り返るべきこの日に、九段下の靖国神社では毎年のように騒動が起きているのも事実です。何がこのような事態を招いてしまったのでしょうか。米国在住作家の冷泉彰彦さんは今回、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、静寂であるべき一日を汚すきっかけを作った人物の名を上げるとともに、日本人が理解すべき、先の大戦を巡る「黙契」というものについて詳しく記しています。

8月15日の「静寂」を壊したのは何か?

今年の8月中旬は、いつもの年にも増して重苦しい雰囲気を感じます。アメリカから見ているので、臨場感は分からないのですが、故郷への帰省や、大家族の再集合などが「遠慮」される中で、「お盆」の重苦しさが増している、そんなイメージを持って見ています。

そもそもこの8月の中旬というのは、日本にとっては重苦しい時期なのです。国中が、死の影に覆われているからです。京都の五山ばかりが有名ですが、全国では、お盆の迎え火や送り火が焚かれます。地域によっては、盆提灯をかなり力を入れて選ぶところもありますし、町のはずれで藁束を燃やす迎え火、送り火は質素なものでも厳粛です。

75年前に遡ります。ナチスドイツが崩壊し、連合国による占領がはじまっていたベルリン郊外にあるポツダム離宮で行われた首脳会談により、日本への最終的な降伏勧告の「宣言」が出されました。これが1945年の7月26日で、この日以降8月15日に至る一日一日は、表面には御前会議、2回にわたる原爆攻撃、そしてソ連参戦という激しい戦争のドラマを生みましたが、裏ではいわゆる終戦工作として歴史の表舞台には出てこない暗闘や知謀が錯綜していったのだと思います。

その結果が8月15日の宣言受諾ということになりました。

常識的には、日本列島の制空権を喪失し、米機による全土への自由な空爆を許す事になった時点で、この戦争はゲームオーバーのはずでした。にもかかわらず「国体護持」を建前に、「国のかたち」を失う恐怖によって自身の死の恐怖を「ごまかす」しかなかった為政者たちは、一億玉砕というそれ自体が国家と国民への反逆にほかならない心理に束縛され、同調圧力の奴隷として無駄な時間を空費していたのでした。

その結果として、トルーマンに原爆使用の時間と口実を与えてしまったこと、そして「まんま」とスターリンによる侵攻を許したことを含めて、宣言の受諾が遅れたことは非としなくてはなりません。これは国家、国民への裏切りであり、できるだけ速やかに国家と国民の名において断罪がされなくてはなりません。

けれども、その結果として奇しくも8月15日「盂蘭盆会(うらぼんえ)」の日が敗戦の日となった、このことは75年を経た現在に至るまで、動かしがたい事実となりました。昔から日本人が死者へと思いを寄せることになっていたこの日が、戦争の膨大な死者を追悼する日が永遠に重なってゆくことになったのです。

一説によれば、宣言受諾の最終的な判断のプロセスで、「盂蘭盆会と終戦が重なる」ということに、閣僚ないし、昭和天皇ご自身が特別な感慨をもって決定へと進んだという話も聞いたことがあります。

ですが、近年の8月15日は、その原点が大きく崩れているように思います。

静かに追悼をしているのは、天皇皇后臨席の追悼式ぐらいであり、その他については、静寂ではなく一種の騒々しさが絶えないからです。

「靖国」をめぐる不毛な争い

そこには、靖国の問題があります。靖国という場所は、私自身、先祖の一人がその前身となる招魂社のそのまたルーツと言うべき、戊辰戦争戦没者に対する神式の慰霊を司ったこともあり、特別な思いを持っています。何よりも佐幕派が排除された社ということへの違和感があるからです。

また、現在まで続く戦没者遺族における「亡き人の魂は靖国にいる」というグループと、「靖国があったから大切な人は殺された」というグループが、全く和解ができず、また和解をするべきだという発想すらないままに、対立を続けているという騒々しさにも強い違和感をおぼえます。

身内に戦没者がいるという遺族の思いは、痛切であり、強烈な感情です。そうではあるのですが、だからこそ「靖国が憎い」という感情と、「靖国は死者と再会できる場所」という感情は、突き詰めていけば重なる部分を見出すことはできるはずだからです。それを妨害しているのは、与野党の政治的な対立エネルギーであり、それは思想などという立派なものではありません。

夏を失ったのは高校球児だけじゃない。政府の無策が日本人から奪ったモノ

新型コロナウイルス拡大の影響で、今年の夏は「特別な夏」だと、どこかの首長が強調していたように、お盆の帰省もダメ、高校野球も中止という今まで日本人が経験したことのない夏になってしまいました。今回のコロナ禍で政治の無策によって失ったものは大きいと語るのは、エコノミストとして40年の経験をもつ斎藤満さん。斎藤さんは、自身のメルマガ『マンさんの経済あらかると』の中で、今夏に失った経済的損失を振り返りつつ、日本国民の不安を軽減する2通りの方法についても記しています。

失った時間は永久に取り戻せない

19世紀のスコットランドの作家、サミュエル・スマイルは次のように述べました。

「失った富は勤勉によって、失った知識は勉学によって、失った健康は節制や医薬によって取り戻せるかもしれない。しかし、失った時間は永久に取り戻せない」

新型コロナウイルスの感染拡大に対する政府の無策によって、日本も多くのものを失いました。

中でも、政府の無策によってコロナ禍が長期化し、甲子園での高校野球大会の場を奪われた高校球児、オリンピックの延期、場合によって中止となれば、メダルを期待された選手ばかりか、五輪を最後の花道としようとしていた選手の人生から大きな夢を奪います。その責任は重大です。人類の危機ともいうべき重大な時期に、日本政府の姿が全く見えません。

米国では1兆ドル規模の追加経済対策案

さすがに11月の大統領選挙を前に、トランプ政権は動きました。3月以降に打ち出した大規模なコロナ支援策も、多くが7月末で終了し、その反落の影響が懸念されていました。その危機感から、共和党は追加策として1兆ドル規模の追加財政支援策を提案しました。この中には、改めて1人最大1200ドルの給付金提供や、失業保険上乗せが切れるのを見て、規模を縮小して延長することも含みます。

しかし、一方でコロナの感染拡大が止まらず、州によっては再び経済の規制が検討される中では、こうした追加支援策も「息継ぎ」効果しかありません。失業者支援として打ち出した週当たり600ドルの上乗せは7月31日で終了するので、今後は週当たり200ドルの上乗せとして継続したいとしていますが、受給者にとっては大幅な所得の減少となります。

米国ではかつて自動車の販売促進のために「キャッシュパック」を打ち出しましたが、これをやめると需要が落ち込むため、結果的にもう何十年もこれを続ける羽目になり、「麻薬」のように、止めるにやめられなくなりました。感染が収まらないと、政府は果てしなく経済支援を求められます。

何もしないで経済が大きく反落する事態は回避できたとしても、経済を底上げする力はありません。それでも米国はこうした財政の追加策が打ち出そうとしているだけ救いがありますが、日本では感染がまた全国的に拡大する状況を放置したまま、「Go To トラベル」や今後は「Go To イーツ」キャンペーンの誘い水で、人々を動かそうとしています。