“オオカミくん”衝撃の最終回に「涙が止まらない」の声

AbemaTVのオリジナル恋愛リアリティーショー番組『真冬のオオカミくんには騙されない』#９最終回が、３月25日に放送された。

最終回となるこの日の放送回では、「本気で恋をしたい」と願う、現役女子高生メンバー４人が、最後の告白を行った。女子が告白したい男子を指名し、男子はオオカミの着ぐるみを着て赤い風船を手に待つ。告白がOKであれば、風船を女子に渡し、その男子がオオカミであれば風船を手から離すというルールのもと４人の女子メンバーが順番に告白った。

まず最初に告白を行ったのは、ラッパーの吉田凜音（以下、りんね）。指名をしたのは、第一印象から気になっていたダンサーのSORA。雪山で待つSORAのもとにやってきたりんねは、緊張した様子を見せながら「初めてSORAくんに会った時から気になっていて、今でも１番気になる存在です。お互いまだ知らないことも多いと思うし、友達からでもいいのでこれからもっとSORAくんの事が知りたい」と想いを伝え、手を差し出した。沈黙の流れる中、オオカミの着ぐるみを着たSORAの手からはゆっくり風船が離れていき、SORAの“オオカミくん”が明かされた。

りんねは思わず涙を見せ「私のアーティスト活動をちゃんと見てくれたし、いつかステージで共演したい。好きになってよかった、人間として強くなれたかな」と、語った。

次は、モデルのマーシュ・彩（以下、あや）と、女優の安倍乙（以下、おと）がモデルのバンダリ亜砂也（以下、あさや）を指名し、あやは、「あさやくんは、最初のイメージと違って色んな人と話してみたけど１番いいなと思いました。友達からよろしくお願いします。オオカミじゃないって信じています」と伝え、おとは「２人でデートをして、すごい話しやすかった。これからもっと（あさやくんを）知っていきたい。オオカミじゃありませんように」と想いを伝えた。
２人が手を差し出す中、あさやが持つ風船はあやのもとに。あやがしっかりと風船を掴むと、おとはニコっと笑顔を見せ、すぐさまその場を立ち去っていった。その様子を見ていたスタジオのDream Amiは、「オオカミじゃなかったよ！ 鳥肌！」と興奮した様子を見せ、あさやの事が好きだけど、“オオカミくん”ではないかと疑いを持っていた横澤夏子は「絶対オオカミだと思ってたよ！」と語り、涙を浮かべながら２人の様子を見守った。

そして、“新ルール”により途中で脱退となったモデルの若槇太志郎（以下、たいぞー）に想いを寄せていた元アイドルで女優の大和田南那（以下、なな）は、「たいぞーくんがいなくなって私は、（誰にも）告白が出来ないかなって思いました。たいぞーくんの脱落後、色んな人と話したけどこの短期間で簡単に気になりましたとは言えないかなと思った」と語り、告白の放棄を決めた。

この決断をしたななに、「脱落者に想いを寄せて告白を破棄したあなたには、脱落者が“オオカミくん”であったのか知る権利がある」という手紙が渡されますが、ななは「大丈夫です。オオカミであってもそうでなくても変わらないので」と断り、たいぞーが“オオカミくん”だったかどうかは、誰もわからないまま幕を閉じました。

最後の告白を終え、これまでを振り返ったおとは、「純粋に恋が出来て想いを伝えることが出来た。人生の中でいい経験になった。恋ってこんな苦しいものなんだなって、この恋心を芝居に生かしたい」と、これからの女優業に向けての意気込みを明かし、結果最後の告白を行わなかったななは、「みんなで遊園地に行ったり、２人でデートしたり、したことなかったので楽しかった。告白は出来なかったけど、人のことを１から知って気になることが初めてだった」と、初めての恋を楽しんだ様子を見せた。

そして、最初から一筋に想いを伝えてきたりんねは、「本当に楽しい恋愛が出来た。自分から積極的に行くことも告白するのも初めて。初めてのことだらけだった。（今度は）好きになってくれる人を好きになろうかな（笑）」と、これまでで１番の笑顔を見せた。

放送開始から、“驚愕の新ルール”や、“シリーズ史上最多の三角関係”などで、様々な話題を呼んだ『真冬のオオカミくんには騙されない』の最終回を観終わった視聴者からは、「最終回ヤバすぎ」「涙が止まらない」などのコメントが殺到し、今年の夏に制作が決定。『オオカミくんには騙されない』シーズン４にも期待を寄せる声が集まった。

©AbemaTV

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記事提供：EntamePlex

エンタメ

デモはちょっと…日本人の多くが「政治的主張」をしない理由

テレビやネットではいつでも最新ニュースを無料で見ることができ、コンビニなどで手軽に新聞を買うこともできる日本。しかし、メルマガ 『ジャーナリスティックなやさしい未来』の著者でジャーナリストの引地達也さんによると、日本人は英独米に比べ、個人的に信じている「マイ・メディア」がなく、さらに市民の政治的関心も薄いとのこと。そこから浮かび上がる日本の大きな問題とは、一体何なのでしょうか。

「マイ・メディア」で浮かび上がる日本の問題

日本は新聞大国であり、NHKは全国の津々浦々で放送され、民放テレビ局も地方ローカル局を通じて、日本各地で同時に同じ番組を見ることができる。

これらメディア環境は、やはり観る側の一定の信頼があるから成り立っているはずだから、日本人はメディアへの信頼が高い、と考えられがちである。

しかしながら、東京大大学院の林香里教授の『メディア不信』（岩波新書）で紹介されたロイタージャーナリズム研究所による国際比較を見ると、実は私たちの社会はメディアに対し、一定の信頼をしているものの、個人的に信じられるまたは信じている「マイ・メディア」も持っていないことが指摘されている。

同調査によると、36か国に「ほとんどのニュースをほぼ信頼するか」を質問したところ、日本は43パーセントが「信頼する」と答えたが、これは英国と同順位の36か国中17位。

ドイツは50パーセントで7位だった。

しかし、質問が「あなたは、あなたが利用しているほとんどのニュースをほぼ信頼するか」で「信頼する」のは、日本が44パーセントで36か国中28位、英国は51パーセントで19位、ドイツは58パーセントで6位、米国は53パーセント13位である。

つまり、英独米は日本よりも「自分が信じるメディアがある」ということであり、それは結果的に昨今の分断を導いているという指摘がある。

林教授は「米国のようにメディア一般への信頼と、自分が利用するメディアとの信頼の間に大きなギャップがあることは、すなわち、メディア市場全体が分断されており、そこに強い党派性が存在することを意味する」と説明している。

国内, 国際

なぜ、ホームセンターが自らパンクしない自転車を開発するのか？

街の自転車屋さんが減り、スーパーやホームセンターの自転車売り場でパンク修理をする人が増えています。今回の無料メルマガ『MBAが教える企業分析』では著者でMBAホルダーの青山烈士さんが、そんなお客様の声を元に「パンクしない自転車」を開発・リリースしたDCMホールディングスの戦略・戦術を詳細に分析しています。

お客様視点

パンクしない自転車を展開している企業を分析します。

● ホームセンター国内大手のDCMホールディングスがリリースした「パンクしない自転車」にフォーカスをあてます。

戦略ショートストーリー

毎日、自転車を使う方をターゲットに「ホームセンターで培った商品開発ノウハウ」に支えられた「パンクの心配がない」「定期的な空気入れが不要」等の強みで差別化しています。

店舗網を活かして認知度向上や「パンクしない」というシンプルな価値を訴求することで顧客から支持を得ています。

■ 分析のポイント

お客様視点

タイヤがパンクしてしまうと、近くに直してくれる店がなく、家から離れたホームセンターまで運ぶのが大変なので、パンクを防ぎたいという声がDCMホールディングスが展開しているホームセンターに届いていたようです。実際に街の自転車店は減少傾向にあるようですので、今後は、さらに顧客の近所に自転車店がないという状況が生まれてきそうです。そのような状況を受けて、DCMホールディングスは、街の自転車店の減少に対応する商品として「パンクしない自転車」を開発・リリースしたわけです。

もともと、DCMホールディングスは、お客様視点から生まれたオリジナル商品として、多数のDCMブランドの製品をリリースしていますが、今回の自転車もその一つです。恐らく、DCMホールディングスには接客担当者が、しっかりと顧客の声を拾い、その顧客の声を適切な部署に届け、その声を受け取った部署が商品化を進めるというような仕組みが構築できているのでしょう。

上記のように書いてしまうとシンプルに見えますが、このような仕組みを作ることは容易ではないです。この仕組みの大前提として、顧客の声を拾い、お客様の視点をキャッチしなければ、商品化にはつながらないわけですから、顧客の声を拾うということが非常に重要になります。

通常、自転車店では、顧客がパンクした自転車を持ってきてパンクを直してほしいとスタッフに伝え、その依頼にスタッフがに対応します。来店した背景や要望を伝えてくれる顧客は、恐らく少数派だと思われます。今回でいう、家の近くに自転車店が無くなった（少なくなった）やパンクしない自転車を作ってほしいといったことを自分から話す方は少ないでしょう。ですから、そういった声を拾うことは普段から意識できてないと難しいです。

こういったことからも、DCMホールディングスの考え方がスタッフまで浸透できており、お客様の声からオリジナル商品を生み出すという仕組みが機能していることが伺えます。こういった仕組みは、一朝一夕にできるものではありません。だからこそ、企業にとっては差別化の源であるコア・コンピタンスとなるわけです。

今後もDCMホールディングスからお客様視点でどのようなオリジナル商品がリリースされていくのか注目していきたいです。

ビジネス

【書評】仮想通貨を通して知る、オヤジ世代が若者を奇異に思う訳

すべてが目まぐるしいスピードで進化する現代社会。世代間の価値観の相違もこれまで以上に大きなものとなっているようです。今回の無料メルマガ『おやじのための自炊講座』の著者・ジミヘンさんが取り上げているのは、気鋭の若手会社経営者である佐藤航陽氏が著した一冊。ジミヘンさんが「理解することが難しい」と言う、本書に記されている「価値主義」とは？

jisui20180328-s『お金2.0 新しい経済のルールと生き方』
佐藤航陽・著　幻冬舎

皆さん、お元気ですか。ジミヘンです。

誰もがスマホを持ち、常時インターネットにつながっている時代を迎え、大きな変化が迫っているような気がする。一つはメディアやコミュニケーションの変化、一つはシェアリング経済、そしてもう一つは「仮想通貨」などの不可解な世界。

書店でふと手にした本をパラパラとめくる。ひょっとしたら、「仮想通貨」のことやこれからの経済のヒントが見つかるかもしれない。タイトルは『お金2.0～新しい経済のルールと生き方』。著者は、1986年生まれの若い起業家・佐藤航陽氏である。彼は、まえがきで言う。「資本主義はベストではないがベターではあると考えられてきましたが、現在はそれより良い仕組みが実現できる可能性が出てきています。価値主義は一つの可能性として、目の前で起きている事例を踏まえながら説明していきます」

10年程前、梅田望夫氏が著した『ウェブ進化論』を興奮しながら読んだ。それは、インターネットの大変化（Web2.0）について書かれたものだった。ウェブの爆発的普及によって、誰でもが情報発信者になれる時代が来たという希望を私たちに示した。時代は流れ、今度は「お金2.0」だ。どんな新しい世界が示されるのだろう。

私がショックを受けたのは「デジタルネイティブからトークンネイティブへ」という章であった。著者は小学生の時からパソコンがあり、インターネットや携帯電話がなかった時代のことが想像できないと述べている。いわゆる彼はデジタルネイティブ世代である。「劇的に時代が進化する」時代の前と後では価値観や社会を見る目が一変する。

今のシニアの方は四六時中スマホばかり触っている若者を見て不安がるでしょうし、私の世代が老人になる頃にはトークンエコノミーやAIを使いこなしVRに没頭する世代の人たちに不安を投げかけている絵が想像できます。しかし、そうやって新陳代謝を繰り返しながら世の中は進化を繰り返してきましたし、これからもこのループは続いていくでしょう。

ビジネス

その手もあったか。マンションのトラブルを解決した真逆の成功例

複数の人の集まりを上手くまとめるのは誰にとっても難しいもの。それが学校や仕事の繋がりではなく、普段は「ご近所さん」レベルの浅い付き合い同士になるとなおさら…。今回の無料メルマガ『まんしょんオタクのマンションこぼれ話』では著者でマンション管理士の廣田信子さんが、機能しない状態までに追い込まれていたマンション管理組合の運営を正常化に導いた、「全く逆の成功例」2つを紹介しています。

正反対の改革で運営を正常化した2つのマンション

こんにちは！ 廣田信子です。

正反対の方向の改革で管理組合運営を立て直した2つの大型マンションがあります。どちらも10年間の変化を、直接、間接的にずっと見てきたマンションです。

Aマンションは、役員は1年任期の輪番制でした。基本、管理会社主導のため、様々な問題が継続的に審議されずに積み残されます。総会では、激しい口調で理事会や管理会社を責める何人かの組合員がいて、緊張した雰囲気となります。そんな状況ですから、総会出席者もどんどん少なくなり、コミュニティも育ちません。

みんな、出来るだけ人と関わらない様に暮らしていて、それでも日常困ることはないから…。という雰囲気が蔓延していました。どうしたら、この状況を変えていけるのか、地域で活動しているある組合員の方は悩んでいました。これでは、災害にも高齢化にも対応できない…と。

転機は、東日本大震災でした。それまで、できるだけ関わらないようにと無関心だった人も、いざというときのために少しは繋がっていないと…と感じるようになりました。その機会に、念願だった自治会を立ち上げました。これまでの役員経験者に声を掛けて何とか設立にこぎ着けたのです。

で、自治会という人が集まって話す機会ができたことで、管理組合運営も何とかしなくちゃ…ということが話題になり、そのためには、継続的に理事を務める体制にしないとどうしようもない…と、自治会の行事に参加したその期の理事に働きかけ、役員候補選任のルールを変えました。立候補、推薦制を取り入れたのです。

その後、継続的に理事を務め、課題解決に取り組む人が出てきて、数年の間に管理組合は大きく変わりました。自立的に運営できるようになったことはもちろんですが、何かとクレームが多かった人にも、「どうぞ、ご意見があるようでしたら理事に立候補してください」と言えるようになり、「いや、理事になるのはいやだ」…という人は、だんだんおとなしくなっていったと言います。クレーマーをおとなしくさせるには、「どうぞ理事に立候補してください」というのが一番だ…と。

ライフ

トンチンカンでパワハラ体質。佐川氏証人喚問で露呈した野党の本性

文書書き換え疑惑で再び浮上した「森友問題」。しかし、無料メルマガ『マスコミでは言えないこと』の著者でITジャーナリストの宮脇睦（みやわき・あつし）さんは、米朝首脳会談や金正恩氏の中国電撃訪問など、日本にとって予断を許さない状況であるにも関わらず、佐川前国税庁長官の証人喚問での野党は「己の信じる答えありき」の誘導尋問ばかりで意味をなさず、さらに佐川氏の新証言で野党の「パワハラ体質」も明るみになったとしています。

ネット民に予言されていた「疑惑は深まった」

マスコミの話題は佐川宣寿（のぶひさ）前国税庁長官の証人喚問。

実際のところ、米朝（って文字を見つけると桂米朝の話題かと、毎回、うっかり見てしまうのですが）首脳会談に、米中の貿易戦争、さらに昨日は金正恩氏が中国を訪問!? と、世界の中の日本においては、予断を許さぬ状況なのですが、国会の場では日本維新の会の丸山穂高議員が、ちらっと触れた程度でした。

もちろん、3月27日の証人喚問は、財務省および理財局による決裁文書の書き換え疑惑の追及とはいえ、そもそも論に立ち返れば、例えば

「安倍総理の指示により8億円値引きした」

と当初の決裁文書にあったとして、これを「削除」あるいは

「安倍総理の指示により8億円値引きしたことなどない」

と書き換えたのならば、それは一大スキャンダルで、とんでもないことではあります。しかし、ごく一部には事実関係の書き換えがあるとはいえ、大筋においては、一言で言えるこんな話に過ぎません。

「以下、略」

籠池泰典氏というプロクレーマー級のタフネゴシエイターを相手に、僕らは一所懸命、抗いましたという近畿財務局の悪戦苦闘の歴史を記したところを「以下、略」としたということ。

でも、これ当然の話。正式な手続きを踏まずに決裁文書を書き換えることは論外ながら、書き換え前の文書にはこう読み解くこともできます。

「あらゆる手段を行使すれば国有地を安く買えるという成功事例」

国有地、公有地の払い下げは、さほど珍しいことではなく、築地にある朝日新聞の本社も、国有地の払い下げで、表だった取り決めとしては、これまた昨日、国土交通省が発表した、公示地価を基準として価格が定められ、その価格に納得したものが名乗りを上げる、ざっくりというとそういう仕組みです。

実際には様々な「個別交渉」があることは、今回の森友騒動で明らかになりましたが、そんなことは不動産関係者なら誰でも知っていること。

さらに流れ弾を当てておくなら、地方自治体も含めた入札がらみの案件は、役所の担当者と業者の「阿吽の呼吸」があることなど、これに参加するものの間では常識。談合か！ という話ではなく、つつがなく発注を完了させたい役人の希望と、それなりの利益が欲しい業者の利害が一致し、それが市民や区民の利益になるのならば、必ずしも目くじら立てる話でもないということです。

ついでに余談に流れますが、いま検察が執拗に追及しているリニア談合にしても、あれだけの大工事を、つつがなく遂行できるのは大手ゼネコンぐらいしかなく、正義の実現というより、特捜の面子のようにも見えてしまいます。

談合が良いという話しではなく、例えばある自治体が入札により「公園に花壇を作る」案件を募集したとします。単純に価格だけで決めたとき、花壇を作ったことなどない工務店が落札し、とんでもない花壇ができる可能性もあります。事前に実績評価などの手続きを経ることで、ある程度はこのリスクを回避することができますが、その評価をするための役人のコストが発生します。

また、落札した業者が途中で「やっぱりつくれません」と言い出したとき、費用だけなら賠償などで回収できても、「地域住民に花壇による癒しを提供する」という機会損失は免れません。そこで「阿吽の呼吸」があるということ。もちろん、その行き過ぎも多く、弊害は改めるべきですが、すべてが杓子定規でもないという現実があるのです。

国内

なぜ、あの子はイジメられるのか？科学者が分析した驚くべき理由

いつ、どこに行っても「いじめ」の対象になってしまい、自分がやりたいことや仕事に就けず悩んでいるという人は少なくありません。無料メルマガ『アリエナイ科学メルマ』の著者で科学者のくられさんは、そんな方々に希望を与えるべく、いじめのきっかけとなる「異分子」と思われない方法をレクチャーしています。

新学期と心理学

そろそろ新年度。新年度といえば職場や学校（学年）が変わり、新しい環境に配置される人が多いことだと思います。

集団生活において、ある程度の環境順応性はあって損はありません。以前も「コミュ障」について書きましたが、コミニケーション能力というのはそもそも生まれつきではなくトレーニングで体得するものなので、もともとの得意不得意はあれ、結局自分は「コミニケーションには自信がある」と勝手に思ってる人が、セクハラ行為を無自覚でやっていたりするわけで、人間の距離感のとりかたというのは世代や時代に応じて変わるものなので、そこは自分も社会の中で不穏分子と思われないように日々研究しています（笑）。

また集団生活において「いじめ」というのも根本的な部分は、集団としての機能を果たすために、異分子を取り除くという人間の本能的なものから来ている場合が多々あります。社会性動物は人間から魚にいたるまで「いじめ」という弱者をさらに痛めつける行為が頻繁に起こります。

人間社会においては「異分子」と見なされるといじめを行う土壌が出来上がります。それはTwitterなどの炎上を見てもよく分かりますね。

集団において、その異分子にならないためには多くの方法がありますが、ともあれ誰でもできることとしては「挙動不審にしない」ではないでしょうか。

ライフ

日本から3年かけ台湾にカメラ漂着。落とし主は誰？と現地で話題

日本の石垣島で海に流されたと思われるカメラが、約3年間をかけて台湾の浜辺に漂着し、小学生が拾ったことが台湾で話題になっていると現地メディア『アップルデイリー』が報じました。カメラは防水カバーが着けられていたため、カメラ内の写真データも無事。小学校の先生は、このカメラに残った写真を手がかりに、落とし主を探したいとしています。

台湾の小学生が持つ、一台のカメラ。これが、日本から台湾の浜辺に流れ着いたカメラです。

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台湾の北東にある宜蘭県（ぎらんけん）の浜辺で、清掃活動をしていた現地の小学生が、表面に貝殻だらけの奇妙な物体を見つけました。それは、長いこと海中をさまよっていたがために貝が付着したデジカメの防水カバーでした。カバーをとったところ、中にはカメラが入ったままだったということです。

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カメラはCanon G12。カメラの中には、まだ写真データがそのまま無事に残っており、最後に撮影された一枚を見ると、2015年に撮影されたものであることがわかりました。おそらく、3年もの間、海の中を漂流し、台湾・宜蘭県の砂浜にたどり着いたようです。

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写真に写っている風景などから推測したところ、日本の沖縄県石垣島で撮影されたものである可能性が高いことが判明。

中に写っていたのは以下のような写真だったということです。

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スキューバダイビングの仲間で撮影したものでしょうか？

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同じ仲間と思われる方々が水中で記念撮影。

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単独で撮影されたものもありました。

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この写真の風景から、石垣島で撮影されたものだと推測されたそうです。最後に撮影されたのは2015年9月7日。

カメラを拾った小学生の学校の李先生は、このカメラの持ち主を探すことに決め、自身のフェイスブックで情報を公開しました。

● Park Lee Facebook

李先生が書いた、日本語訳のコメントは以下の通りです。

海を渡ってきたカメラ、持ち主の元に戻れるか

本日、台湾の岳明小学校が行ったビーチクリーンイベントの中で、沢山な貝が付着した水中カメラが見つかりました。防水ケースを開けてみたら、まだ使えそうなカメラが現れました。本当はよくないと思いますが、持ち主の情報を掴むために私たちは写真データを確認しました。写真の最後の撮影日は2015年9月7日であることが分かりました。恐らく持ち主がその日にこのカメラを無くしたのではないかと考えられます。

 

私たちの推測は、
● 持ち主は日本人でしょう。撮影の場所から見れば、日本の石垣島である可能性が高い。写真に写る方も日本人のようです。

 

● 持ち主は若者でしょう。家族との写真だけではなく、ダイビングの写真もあります。ダイビングの写真はとても綺麗ですが、個人情報のため、数枚しか公開しません。

 

● 持ち主の元に返したいため、私たちはやむを得ずに写真を公開することを決めました。大変申し訳ございませんが、メディアとか転載とか、持ち主を探す手伝いをしていただけませんでしょうか。

 

● 持ち主本人、あるいは写真の人について心当たりがある方、ぜひ連絡するようにお願いします。Facebookでのメッセージ、あるいはEメールでもいいです。私たちは、カメラを返します。

 

連絡先：台湾蘇澳岳明小学校教員　李

そして、この書き込みからわずか数日後、無事にカメラの持ち主（都内に住む日本人の女子大学生）と連絡を取ることができたそうです。

海の中を漂い続けたカメラが結んだ、日本と台湾の絆。持ち主が見つかって本当によかったですね。

※現地報道、写真について台湾蘋果日報（アップルデイリー）の記事を参考にしました。

● 從日本漂流3年的記憶　國小生替貝殼相機找主人（アップルデイリー）

国際

安倍政権が吹っ飛んだ後、ニッポンが行き詰まる4つの危機的問題

森友学園の決裁書改ざん問題を巡る佐川宣寿前国税庁長官の27日の証人喚問について、「政治の関与がなかったことが証明された」とする与党と、「あくまで問題の入口」とする野党。安倍昭恵首相夫人の喚問を巡る駆け引きも続いていますが、「森友後」の日本についても考えなければいけない、とするのはアメリカ在住の作家・冷泉彰彦さん。冷泉さんは自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、「森友後」に関して4つの問題提起をしています。

「森友後」への懸念を考える時期ではないのか？

アメリカから現在の日本の政局を見ていると、依然として違和感ばかりを感じます。とにかく、19日の集中審議もそうですが、安倍総理としては、真摯に謝罪して政権を継続するという手を使わずに、現時点では稚拙な防戦一方というのがまず理解できません。刑事訴追の可能性を考えると事実関係を認めるわけにはいかないというのかもしれませんが、政治的責任を明確にして謝罪するくらい、出来るはずです。こうなると、政権継続への責任感があるかを疑わざるを得ません。

更には、「三大忖度疑惑」の中で、恐らく一番悪質なのは女性の人権と尊厳への攻撃としか言いようのない「強姦不起訴問題」であり、次に「学部設置認可」という許認可が歪められた件だと思うのです。この2つは半ば忘れられた格好で、この「森友」ばかりが攻撃されていることにも違和感を感じます。

そうなのですが、本号の時点では、下手をすると安倍政権が吹っ飛ぶ可能性も否定できなくなりました。ということは「森友後」を考えなくてはならないということです。今回は、4つ問題提起をしたいと思います。

国内

自動車業界に迫る変革が、2000年のコンピュータ業界に酷似してきた

かねてから日本の自動車メーカーの危機について指摘する、メルマガ『週刊 Life is beautiful』の著者でWindows95の設計にも携わった世界的プログラマー・中島聡さん。今回は、コンピュータ業界に大変革が訪れた2000年前後を振り返りつつ、今後10年で大きく変わる自動車の概念、さらにそれに応じて書き換えられる自動車業界の勢力図についても分析しています。

2018年の自動車業界と2000年のコンピュータ業界

90年代後半には、MicrosoftはWindowsとOfficeから莫大な利益を上げていましたが、そのビジネスモデルを根本からひっくり返すインターネットの登場で業界が大きく変わろうとしていることは、業界にいる私たちにとっては、とても明確でした。

その変化を最も良く表しているのがシリコンバレーのベンチャー企業、Netscapeでした。CEOのMarc Andreessen は、OSに依存せず、インストールが不要な“Web Application”というアーキテクチャをホワイトペーパーで提唱しました。このアーキテクチャは、私を含めた多くのエンジニアたちの心を魅了しましたが、同時に、これがMicrosoftのビジネスにとって、とんでもない脅威であることも明確でした。

MicrosoftはInternet Explorerを作り無料で提供することにより、全力でNetscapeを潰しにかかりました。Windows 95が出た当時は、ゼロに等しかったマーケットシェアを、（私がアーキテクトして開発に関わった）IE3.0とIE4.0で70％を越えるにまで一気に引き上げることに成功しました。特にIE4.0とWindows98の統合は、（後に独禁法で訴えられることになりましたが）Netscapeに致命的なダメージを与えることになりました。

しかし、この成功も、旧来型のビジネスモデルの一時的な延命措置に過ぎませんでした。OSをコモディティ化する、ウェブ・アプリケーションへのシフトは、誰にも止めることは出来なかったのです。

ビジネス