嵐・松本潤「13年ぶり舞台出演!」で記者が推測する「なぜ松潤は演劇から遠のいていたのか?」蘇る伝説の名演出家、あの日の言葉

嵐・松本潤さん(40)が、野田秀樹演出の『正三角関係』で13年ぶりに舞台に出演することが決定。長澤まさみさん、永山瑛太さんらとの初共演もあり注目を集めています。ただ、ファンとしては「どうして松潤は13年も舞台から遠ざかっていたの?」という素朴な疑問も。そこで今回は、芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが「きっと、あの件と無関係ではないような気がする」とする、伝説の名演出家・蜷川幸雄さんと松潤のエピソードをご紹介しましょう。

松本潤「13年ぶりの舞台」で記者が気になること

『どうする家康』を終え「少し休ませてもらいます」宣言をした『嵐』松本潤が、『STARTO ENTERTAINMENT』社所属13組72人のライブ演出を担当したり、同社とグループエージェント契約を結んだ『嵐』と、『株式会社嵐』の設立をメンバー5人連名で報告する裏方から、いよいよ表舞台に戻ってくるようですね。

徳川家康から訳ありの花火師へ…と、野田秀樹演出の舞台に長澤まさみ永山瑛太と出演します。

松潤にとって舞台は、2011年故・蜷川幸雄さん演出の『あゝ荒野』以来13年ぶりになります。

伝説の名演出家、蜷川幸雄さんと聞いて私がすぐ思い出すのは、体調を崩す少し前に東京・渋谷の『シアターコクーン』でお見かけした姿です。

白のスポーツタイプのベンツから、運転手も兼ねた若いイケメン男性が蜷川さんの荷物を持ち降り、楽屋口までエスコートしたのを見たのが最後でした。

ひとりで戻って来たイケメン君が、一仕事終えたとばかり車の脇で深々とタバコを燻らせていたシルエットは、まるで映画のワンシーンのように私の記憶に深く刻み込まれています。

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なぜ松潤は舞台から遠のいていたのか?思い出される蜷川幸雄の言葉

松潤の13年ぶりという舞台…これは私のあくまで個人的な想像ですが、何故松潤が13年も舞台から遠のいていたのかは、蜷川さんが亡くなってしまったことに無関係ではないような気がしています。

私には『あゝ荒野』の公演前に取材に応じた蜷川さんの言葉が今でも忘れられないからです。

寺山修司さんの長編小説を舞台化したこの作品は、2人のそれぞれに悲しい過去を持つ若者がプロボクサーを目指しながら自分と改めて向き合う青春物語で、対人赤面症で父からDVを受けていた“バリカン建二”を小出恵介、父親が自殺し母親にも捨てられた野性的な“新宿新次”を28歳の松潤が演じました。

取材陣に「楽をしようとして、すぐに手を抜くんだよ」と小出恵介の事を語った蜷川さんでしたが、松潤の事は「とても練習して、よくやりましたよ。だてにトップアイドルじゃないね」と絶賛していました。

絶好調の『嵐』で多忙を極める中、体力作りで5㎏痩せて稽古場に現れた松潤を、なかなか人を褒めない人が珍しく褒め称えたのには、蜷川さんが松潤の役者としての“覚悟”を認め受け入れたという意味でもあったと思うのです。

2016年5月、東京・港区の青山葬儀所で行われた告別式には『嵐』から松潤、二宮和也が参列しましたが、最前列で霊柩車を見送る役者たちの中に、松潤の姿はありませんでした。

平幹二郎、大竹しのぶ、渡辺謙他そうそうたる参列者に身を引いたのでしょうか、藤原竜也、小栗旬、綾野剛、松坂桃李…名演出家はカーテンコールの拍手の中、見送られたわけですが、現場にいた私は、思わず知り合いの芸能プロダクション社長に「あれっ…松潤はどこです? 帰りました?」と聞いてしまったくらいです。

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松潤は野田秀樹をも唸らせるか

蜷川さんとはタイプが違いますが、野田秀樹さんも世界に誇れる名演出家と言えるでしょう。

松潤は今年に入って野田のワークアウトに参加し準備を整えているようです。

「アイドルとして忙しく、十分な稽古時間が取れないからジャニーズ事務所のタレントは使えない」と言っていた野田ですが、今の松潤なら十分に対応できるということなのでしょう。

以前からプライベートでも交流があるという野田を、演出家として敬愛しているという松潤が「できる限りの稽古を重ね、一生懸命食らいついて、これまでの自分を越えていけるよう試行錯誤しながら演じていきたい」と挑む舞台が楽しみですね。

2006年の舞台『白夜の白騎士(ワルキューレ)』では蜷川さんに「この不感症が!」と激怒されたものの、『あゝ荒野』では「よくやりましたよ」「あいつ、案外やるもんだね…もっとイジメてやるョ」という評価に変わった松潤。

今度の『正三角関係』を、天国から蜷川さんはどう評価するのでしょうね…。

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プロフィール:芋澤貞雄

1956年、北海道生まれ。米国でテレビ・映画のコーディネーター業を経て、女性週刊誌などで30年以上、芸能を中心に取材。代表的スクープは「直撃! 松田聖子、ニューヨークの恋人」「眞子妃、エジンバラで初めてのクリスマス」。現在も幅広く取材を続ける。https://twitter.com/ImozawaSadao

記事提供:芸能ジャーナリスト・芋澤貞雄の「本日モ反省ノ色ナシ」

image by: Japanese Station, CC BY 3.0, via Wikimedia Commons

気分障害の若年層は「自動車運転のリスクが上がる」という研究結果

気分障害があることで自動車の運転にどのような影響を及ぼすのでしょうか?今回のもりさわメンタルクリニックの無料メルマガ『精神医学論文マガジン』では、気分障害のある若者の運転の経過について調べた研究を紹介しています。

気分障害と運転免許

◎要約:『アメリカの若年者では気分障害がある場合の方が、免許の取得率が低く、事故などの運転上の支障が多いかもしれない』

注意欠如多動症(ADHD)では運転のリスクが上昇する等、精神疾患によっては自動車運転のリスクが指摘されることがあります。

今回は、気分障害のある若年者で免許の取得率と事故など、運転の経過について調べた研究をご紹介します。

Driver’s Licensure and Driving Outcomes Among Youths With Mood Disorders

気分障害のある若年者における運転免許と運転の経過

アメリカのニュージャージー州に住む1987~2000年に生まれた若年者86,173人(平均22.8歳、女性49.8%)が対象となりました。

気分障害の有無による免許の取得率や事故の割合を調べています。

結果として、以下のような内容が示されました。

・免許取得可能年齢(17歳)から2年の経過で、気分障害があると30%免許の取得が少なくなっていました。

・同様に、気分障害があると事故の発生する張り合いがおよそ20%多くなっていました。その他、交通違反は25%、免許停止95%増加していました。

直接的な因果関係は不明ですが、気分障害による注意力や判断力への影響について、状態に注意する必要性を感じる内容でした。

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稼いでいる夫へ“おこづかい制”を採用している家庭の男性、実は「出世しない」説

あなたのご家庭では、大人に対してもお小遣い制を採用していますか?無料メルマガ『【スキル×運】で年収1000万円を目指せ!』の著者・佐藤しょうおんさんによると、既婚者でお小遣い制ならば、それを今すぐにでもやめるべきだと語っています。その理由とは?

結婚後のお小遣い制について考える

何気にというか、明確な数として、相当数の世の男性がお小遣い制で生きているようです。もちろんこれは妻帯者、既婚者という意味ですよ。

先日話を聞いて震撼したのは(本当に震撼ですよ)、年収が1000万円に近いくらい稼いでいるのに、お小遣いが月額12000円という男性がいたことです。これ、たとえお弁当を持っていくとしても、平日に1日たったの600円しか使えないということで、下手したらこれって高校生のお小遣いよりも少ないんじゃないかと思います。

このメールマガジンの読者さんにもそういう人がたくさんいるはずですし、これから結婚を考えている人が将来こうならないようにするためにどうしたら良いのかな?ということを含めてつらつらと考えてみました。

まず、私のスタンスですが、これはもう明確に

お小遣い制はオトコの能力を減衰させる

と考えています。

私は数年間甥っ子の世話をしていたことがあるんですが、彼にも一定額のお小遣いをあげていたんですよ。その時に、その子がチマチマとお小遣い帳のようなモノを作って、少ないお小遣いの管理をしようとしていたんですね。それを見た瞬間に、

オトコがそういうチマチマしたことをやってはいけない!

って叱ったんですよ。

誤解があるといけないので、書いておくとビジネスに於けるP/LとかB/Sの管理や税務申告みたいな話とは関係ありませんからね。こっちは組織としての管理会計、税務会計で、これはやらなきゃなりません。もちろん個人でも、月額数百万というおカネを動かして、これをどう効率的に投資するかみたいな目的がある時には、予算を組んでそれを管理会計の手法でマネージしますよ。

そうじゃなくて、月にたかが数千円とか数万円の、ハッキリ言って端金(はしたがね)をどう使うのかなんて時に、毎日の支出を1000円以下にしなきゃ!なんて考えるのは愚かな行為だと言いたいのです。そんなことをやるヒマがあるのなら、どうやってこの可処分所得をドカンと増やすのかを考えるべきなんですよ。

中国共産党からの監視は逃亡先でも続く。中国から逃げる人々の不安

日本でも、中国から移住してくる人たちは年々急増しています。しかし、祖国から“逃げて”きたとしても、その国からの監視からは逃げることは難しいと無料メルマガ『キムチパワー』の著者で韓国在住歴30年を超え教育関係の仕事に従事している日本人著者が伝えています。

中国の「国境なき監視監獄」

新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)で中国各地に封鎖令が下された時、中国では「潤学」という言葉が流行した。暮らしを豊かにする学問という意味のようだが、実際は中国から逃げる方法を研究する学問という意味だ。「ユン(潤)」の中国語の併音は「ルン」(run)で、逃げるという意味の英語「ラン」(run)と綴りが同じだ。

中国が急速に経済発展を成し遂げた後から、中国人の中国脱出ラッシュは次第に拡大し、特にパンデミックを契機に多くの中国のエリートたちが海外に発った。現在、中国で生まれた中国人1050万人が中国外で暮らしている。彼らより大きい移民集団はインド人とロシア人、メキシコ人だけだ。

中国人移民者の4分の1は米国に、他の4分の1は香港に居住する。その後に日本とカナダが続く。全体的に海外にいる中国人のほぼ半分が西欧に住んでいるわけだ。彼らはそれぞれ遠大な抱負を抱いて海外に向かうが、国を離れたからといって中国共産党のくびきから脱することは容易ではない。

最近、『エコノミスト』は「習近平国家主席体制下で中国を離れた人々がこれまでになく徹底的な調査を受けている」とし、中国外の中国人に対する中国共産党の抑圧類型について伝えた。まず、主に反体制派を対象とする党の直接的脅威だ。

海外に逃避した腐敗事犯を逮捕、送還する「天王」、海外居住犯罪逃避者を本国に送還する「狐狩り」等がここに属する。海外各地に設置されている中国の「秘密警察署」がこのような仕事をしているというのが一般的な見方だ。

国際人権団体であるセーフガード・ディフェンダーズによると、2023年基準で中国は該当国家の許可なしに計53か国100以上の秘密警察署を設置した。党の綿密な監視は、海外在住の中国人の携帯電話にも広がっている。中国内の居住者だけでなく、海外に住む中国人も主に使用するチャットアプリのWeChatに対する検閲がその例だ。

留学生に対する監視はさらに抑圧的だ。中国人留学生が全世界の「草の根大使」になることを期待すると述べた習主席は、国家奨学金を受ける留学生6万5000人に対する規定を一層強化した。中国当局は時々彼らが研究している内容の詳細事項を要求するが、留学生がこれを拒否すれば国益を害する行為と見なす。この場合、留学生の家族は受け取った奨学金を再び吐き出さなければならない。

全世界の大学キャンパスに設置されている中国学生学者連合会(CSSA)が、留学生監視の役割などをしているという。実際、2022年北京冬季五輪が開かれる前、CSSAジョージワシントン大支部は新疆、香港での人権蹂躙を非難するポスターを貼った人々に対する処罰を直接大学に要請した。

うわ、入りにくいなぁ…。入店のハードルをあげているディスプレイとは

さまざまなお客様のニーズに応えられるディスプレイは、いったいどのように作り出せばいいのでしょうか? 無料メルマガ『販売力向上講座メールマガジン』の著者で接客販売コンサルタント&トレーナーの坂本りゅういちさんが、そのディスプレイの仕方で入店のハードルを上げてしまう場合もあるとしています。

需要に応えられる店

店頭でのディスプレイはお客様を引き込む重要なポイントです。

だからみんな必死になってどうすれば良く見えるかを考えてディスプレイをしますよね。

せっかくそこまで考えるのであれば、もう一歩先まで考えてみてほしいと思います。

お客様の需要に対して応えられることをアピールするのです。

例えばコーヒー豆を売っている店でコーヒー豆の種類が豊富なことなどをアピールするためのディスプレイがあります。

豆を売っているのですから、そりゃ当然大事なディスプレイです。

しかしお客様が持つ需要(ニーズ)には、いろんなものがあります。

「コーヒー豆が欲しいお客様」はたくさんいますが、中には、「買ったコーヒー豆を自宅で挽きたい」「自宅でこだわってコーヒーを淹れたい」といった需要も存在するわけです。

コーヒー豆専門店のような店にはたいていこういう需要に応えられる商品が存在しています。

豆を挽くグラインダーや、ハンドドリップ用の器具などが売られていますよね。

しかしなぜかこうした器具は、店内の奥の方や棚の上などに押しやられてお客様が店外を通る時には見えづらい位置にディスプレイされています。

場合によってはしばらく動いていないのか、埃をかぶっていることも少なくない。

こんな状況だと、『そもそも自宅で豆を挽く人』や、『そもそも自宅でこだわって淹れる人』は問題ありませんが、『まだそういう習慣がない人』、つまり初心者の人からするととてもハードルの高い店になってしまいます。

せっかくこれからこだわってコーヒーを淹れてみようかなと思っている人は、その店で買い物をするのはまだ早いと感じてしまいやすいのです。

中島聡氏が暴く「AIバブル」の正体。株価急落NVIDIAの強さと死角とは?いまだ序盤戦のAIブーム 投資の注目点を解説

人気急上昇中のメルマガ『週刊 Life is beautiful』より、注目の最新記事をお届けします。著者の中島さんは「Windows95の父」として知られる日本人エンジニア。メルマガでは毎号その知見を活かし、注目のテック企業や技術情報をいち早く紹介していますが、実は長期投資家としての顔も持っています。そんな中島さんの目に、米国に本社を置く世界トップクラスのハードウェアおよびAI技術の開発・製造企業NVIDIA(エヌビディア)の「株価急落」はチャンスとして映っているのでしょうか?
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:AIブームはバブルなのか?

プロフィール中島聡なかじま・さとし
ブロガー/起業家/ソフトウェア・エンジニア、工学修士(早稲田大学)/MBA(ワシントン大学)。NTT通信研究所/マイクロソフト日本法人/マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。

予測通り「AI株バブル」は崩壊するのか?

2022年の秋にリリースされたChatGPT以来、世界は「AIブーム」に突入した感があります。「AI株」の代表であるNvidiaの株は、この期間に150ドルから900ドルにまで上昇しました(株価が6倍になったので、”six bagger”です)。

今回の「AIブーム」を「AIバブル」と呼び、2000年の「インターネット・バブル」と同様に、株価が暴落する可能性があると警告するアナリストもいます(参照:This investor predicted the dot-com bust. He thinks AI is a bubble that will ‘deflate’)。

米調査会社のガートナーは、テクノロジーには常に「過度な期待」によるピーク時が存在するとしていますが(Gartner Hype Cycle)、悲観的な見方の人は、今の「AIブーム」は、その「過度な期待によるピーク」であり、必ず、その後の幻滅期が到来すると予測しているのです。

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この期間のNvidiaの株をチャートにすると以下のようになります(Yahoo Financeを活用)。

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当初から、「ゴールドラッシュの時に一番儲けたのはシャベルを売っていた会社」という発想から、一部の人々の間では、Nvidiaの株は注目されていました。しかし、AIブームが本当にNvidiaの売上を爆発的に上昇させることになることに多くの投資たちが気がついたのは、2023年の第一四半期の決算の時でした。その4半期の売上が(その前の四半期と比べて)19%増の$7.19billionになり、第二四半期の売上予想を$11 billionに引き上げた時です(実際には、それすら上回る$13.5billionでした)。

2020年5月から世界は変わっている。劇的に高まったNvidiaの価値

エンジニアでない人には、なぜこんなに急激にNvidiaのGPUの需要が高まったのか理解し難いかも知れませんが、以下に紹介する2つの論文に書かれている内容を理解すれば、それほど驚くべきことではありません。

1つ目は、OpenAIが2020年の5月に発表した、「Language Models are Few-Shot Learners」というタイトルの論文(通称、“GPT-3 Paper”)で、これには、LLM大規模言語モデルニューラルネットのパラメータを増やせば増やすほど能力が上昇すること(スケール・メリット)が書かれています。

コンピュータ業界は、これまでハードウェアとソフトウェアの進歩が二人三脚のように足をそろえて進歩して来ました。ムーアの法則(半導体の集積度は18ヶ月ごとに倍になるという経験則・予測)により、一つのチップに詰め込めるトランジスタの数が増えた結果、ハードウェアの性能が上がり、それを活用したソフトウェアが、より早いハードウェアを求め、と、お互いに需要を高めあう役割を果たすイメージです。

私が開発に関わったWindows95が典型的な例で、より多くのメモリと計算能力を必要とするWindows95が、高性能パソコンの需要を高め、結果として、パソコンだけでなく、パソコン向けのCPUを作っていたIntelの売上を上昇することになりました。高性能なハードウェアのメリットを享受するためには新たなソフトウェアの開発が必要であり、単にハードウェアの性能だけを上昇させても何の意味もなかったのです。

ここ数年、パソコンやスマホの進化が止まったように見えるのはそれが理由です。Appleは、2021年10月に自社製チップM1を搭載したMacbookを発売し、その性能(特に消費電力あたりの性能)で世の中を驚かせましたが、その後、M2、M3と毎年のようにハードウェアの性能を上げてきたにもも関わらず、それほど大きな性能向上が感じられないのは、それらの高性能チップの能力を最大限に引き出すソフトウェアが存在しないからです。

“GPT-3 Paper”は、ニューラルネットに関してはこのバランスが壊れていることを示唆しています。より多くのパラメータを処理するには、単にハードウェアの性能だけを上げれば十分で、ソフトウェアの進化は不要だからです。

つまり、ニューラルネットは、ハードウェアをソフトウェアとの二人三脚から解放し、ハードウェア性能だけを向上させればつまり大量の高性能GPUをNvidiaから購入すれば)、そのメリットがすぐに得られる時代を到来させたのです。

この記事の著者・中島聡さんのメルマガ

いつも見ているぞ?マイネオが「スマホ盗聴」禁断の実験結果を封印…ネットによる監視は本当に都市伝説や陰謀論なのか?

 

国内格安SIMmineoマイネオ)が、「iPhoneはスマホユーザーの会話を“盗聴”し、その属性や内容に応じて広告を表示しているのでは?」という疑惑に対する“禁断の実験”をおこなった結果をX(旧Twitter)にポストし、その内容について批判が殺到。ポストを削除したのちに謝罪する事態となっていたことが分かった。

一体、何が炎上の原因だったのだろうか? 本当に、そんな広告の出し方が公然とおこなわれているのだろうか? そこで、経済崩壊と食糧危機を警告する「千円札の謎自衛隊「怪ポスターの謎を解明するために結成されたばかりの、MAG2NEWS特異現象捜査部は今回、この「スマホ“盗聴”都市伝説」を徹底解明してみたい。

広告の表示は「盗聴」が原因?マイネオ実証実験が物議

マイネオは18日、「スマホ企業はユーザーの会話を盗み聞きしている?」という都市伝説が本当かどうかを実証する実験として、独自の実験結果をXに連続でポスト。

「もしかしてiPhoneって私たちの会話を聞いてるんじゃないか?」と思ったことはありませんか? 検索もしていないのに、さっきまでしていた会話を聞いていたかのような広告が出てきてビックリしたなんてことはないでしょうか? 周りの人に聞いてみると「あるある!」という体験談がちらほら。

マイネオはX公式で問題提起し、以下のような実験を開始することを宣言。

というわけで「iPhoneは会話を聞いているのか?」という実験を実施! 3つのテーマを設定して、30分間iPhoneの前で友人と会話。そのあとにInstagramのストーリーズの広告を20件チェックし、どのような広告が出てくるか確認しました。 なんと「もしかして!?」という結果に!

と、上記のように、Instagramのストーリーズの広告を20件チェック。その会話のテーマとして、

  • 子供に英会話を習わせたい
  • 引越し業者を探している
  • ホットサンドメーカーが欲しい

の3つを話したとしている。そして、

さらに、iPhoneに話を確実に聞かせるためにLINE通話で、先ほどのキーワードをテーマに30分会話してみました。

と、なぜかLINE通話で上記の会話をして実験したとしている。そしてマイネオは、

結果、なんと「子供の英語教育に関する広告」が出現!やっぱりiPhoneは話を聞いている…!?

と実験結果を結論づけていた。

この実験内容についてネットユーザーからは、

iPhoneの実験と言いながら、なぜLINE通話で実験するんだ?>

<マイネオが聞いているように思えちゃうんだが>

<こんな雑な調査結果を公式で出していいの?>

<引越し業者とホットサンドメーカーはどこへ?>

<陰謀論にもほどがある!>

といった批判の声や疑問の声が殺到。

こうした意見を受けてマイネオは20日、「特定の企業やサービスを貶める意図はございませんので投稿を削除いたしました。お騒がせし、大変申し訳ございませんでした」と、一連の投稿を削除した上で謝罪するポストを投稿した。

【関連】mineo、「iPhoneに会話を聞かれている?」とする投稿めぐり謝罪 杜撰な検証と指摘相次ぐ

スマホ企業の「盗聴」は世界の常識?

マイネオの騒動はさておき、この「実はスマホ企業がユーザーの会話内容を聞いて広告を出しているんじゃないか説」、実は単なる「陰謀論」とも言い切れない面があるのも事実だ。

なぜなら、顧客の行動履歴を元に顧客の興味関心を推測しターゲットを絞ってネット広告配信をおこなう「ターゲティング広告」は、今や一般的だからである。

過去には、AIアシスタントの「Siri」「アレクサ」「グーグルアシスタント」の盗聴問題が事件化。2019年に「Siri」は会話に人の名前や住所などが含まれれば個人を特定できてしまうと指摘されていた。

【関連】アップル、「Siriの盗聴問題」で信頼回復ねらう 会話分析に新ルール

米国系の大手テック企業によるこの手の「盗聴問題」は、発覚するたびに「意図しない不具合」などとしてウヤムヤに処理、修正されている。しかし、米国が意図的なバックドア(本来、IDやパスワードを使って使用権を確認する機能を無許可で利用する目的で、他人に知られることなくコンピュータ内に設けられた接続機能)を仕込んでいるのだとみる向きもある。

最近では、MLBドジャーズの大谷翔平選手が被害に遭った水原一平容疑者による不正送金問題の捜査に関連して、「米国は世界中のメールを記録に残している」との指摘もあり、この捜査能力の高さは、そのまま恐ろしさにも変わっている。

【関連】水原一平捜査の恐ろしさ「米国は世界中のメールを記録に残してる」と読売TV解説委員長

これは、米国からロシアへと亡命したアメリカ国家安全保障局(NSA)および中央情報局(CIA)元局員のエドワード・スノーデン氏の主張とも重なるものがある。

スノーデン氏は、英紙ガーディアンにNSAの極秘ツールであるバウンドレス・インフォーマントの画面を示した上で、クラッパー国家情報長官が議会公聴会で否定した2013年3月に合衆国内で30億件/月、全世界で970億件/月のインターネットと電話回線の傍受が行なわれていたことを暴露していた。

同氏によれば、ネット傍受はクラッキングではなく、アプリケーションプログラミングインタフェースのような形のバックドアによるもので、コードネーム「PRISM(プリズム)」と名付けられた監視システムによって行なわれていたとしている。

伝説のハッカーである、ケビン・ミトニック氏も、自身の著書『伝説のハッカーが教える 超監視社会で身をまもる方法』などの中で、超監視社会で身を守ることがいかに困難であるかを指摘していることでも、それは顕著だ。

はたして、こうした監視の目から逃れる「対策」はあるのだろうか?

監視の目から逃れる“対策”は?

「このような監視に対抗しようというプロジェクトとして<PRISM Break>というものがあるんです」と話すのは、40代のネットメディア編集者だ。

「ソフトウェアの配布者が、利用者の持つ権利を制限的にすることで自身や利用者の利益およびセキュリティを保持しようとする、いわゆるプロプライエタリ製品は危険なので、オープンソースに乗り換えようという運動です。他にも、Windows、Mac、iPhone、一般的なAndroidスマホはすべて監視・盗聴対象なので危険とされており、OSはPCならLinux系OS、スマホならオープンソースのAndroid系OSが推奨されています。さらに、ボイスアシスタントの中にもオープンソースのものがあります」

同編集者によれば、Webメールに関しては、ドイツ拠点の「Tuta(Tutanota)」や、スイスに拠点を置く「Proton Mail」などが、GoogleのGmailに比べてプライバシー保護に優れているとされているという。

これらのMailサービスは良くできているようだが、問題もある。それは、LINEなどの一般的なアプリが使えなくなってしまうことだという。

「プライバシー保護を最優先してしまうと、飲み会で女子とのLINE交換すら不可能になってしまうのが難点ですね(笑)」(同前)

たしかに、それはかなりの痛手ではある。

今どきの女子に「テレグラムやってる? Signalやってる? Sessionやってる?」と聞いても、可愛い女子がこれらをやっている確率はほぼ0%だろう。

「それぞれ優れたツールですが、日本では麻薬売買など良からぬ用途に使う人間が多いんです。以前、『水曜日のダウンタウン』(TBS系)で、お笑いコンビのザ・マミィの酒井さんが、連絡にテレグラムを使っていることを告白しましたが、スタジオが変な空気になっていました(笑)。それくらい、業界では怪しいツールと思われているということですよね。若い女性と遊ぶことはあきらめた方がいいのかもしれません」 (同前)

【関連】Telegram と Signal は安全に使えるか?(プライバシー保護)

同編集者の情報を参考にしたとしても、これらのツールや対策では、現実問題として監視の目を逃れるのは不可能ということだろう。それでも徹底したいのであれば、あなたのスマホは、勤務先から時間外に緊急のメール連絡が飛んでくるだけの「拷問ツール」になってしまうが、それでも良いのだろうか?

イスラエルの「イラン本土」報復攻撃、専門家が最悪シナリオを憂慮する訳。ネタニヤフ首相が予定調和破り「核使用」決断も

イラン・イスラエル間の報復合戦が激化している。内外報道では「管理された戦争」「両国のメンツを保つための出来レース」という見方が多数派だ。だが、従来とは異なる、双方の本土を標的とした応酬に想定外の盲点はないのか。元国連紛争調停官の島田久仁彦氏は、当事国の一方であるイランや米英中がエスカレーション回避に動く一方、イスラエル国内で窮地に立つネタニヤフ首相の「危険な賭け」が世界に破局的事象をもたらす恐れを指摘する。(メルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』4/19号より)
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです

「Point of No Return」に達したイラン vs.イスラエル

1979年のイラン革命以降、互いに敵国と見なし緊張関係にあったイスラエルとイランですが、両国領土外での暗殺や攻撃はあったものの、互いの本土を攻撃するような事態は起きていませんでした。

その“史上初”の出来事がついに4月15日に起きてしまいましたが、イランによるイスラエルへの報復攻撃には、いろいろなメッセージが込められていたように思います。

イスラエル政府はイランによる攻撃に対する報復の時期と方法を検討していますが、「報復すべし」という方向性以外は、戦時内閣内でも意見の一致が見られない模様です。

国内外でイスラエル政府、特にネタニヤフ首相への非難が高まり、イスラエルが国際社会において孤立を深める中、イランによる攻撃は国際的なシンパシーを得るには格好の機会だったはずですが、最大の支援国米国からも報復をすべきではないという釘を刺されているのが実情です。

ガザへの侵攻に対して、バイデン大統領からの申し入れに耳を傾けないネタニヤフ首相の姿勢に鑑みると、実際にイスラエルがどのような報復を考えているのかは読めない状況です。

しかし、イスラエルによる報復の内容によっては、アラブ諸国のみならず、世界中に戦火が拡がり、終わりなき戦争に発展しかねません。イスラエルとイランのみならず、欧米諸国と周辺諸国はどちらに進もうとしているのでしょうか?

「やめ時を失った戦争」が世界に想定外の悲劇をもたらす

「私たちはもうこの戦争のやめ時を逃してしまったのかもしれない」

「自分たちが生命を賭して戦っているにもかかわらず、自らの意思で戦いを止める選択肢が与えられていない」

「踏ん張っていれば、助けが必ず来る、と言われて戦ってきたが、ふと気が付いて後ろを振り返ってみたら、誰もいないことに気づいた。目前には敵がいて進めないし、戻るための道は焼き尽くされていて、後退りもできない」

「後戻りできるポイントはとっくに超えてしまった。生きるも死ぬも前に進み続けるしかない」

このような感情や状況は、現在進行形の様々な戦い・紛争の当事者となった人たちの間でシェアされている悲しい内容です。

ロシアとウクライナの戦争。イスラエルとハマスの終わりなき戦いと、イスラエルによるガザでの大量殺戮。イスラエルとイランが高める緊張。勃発からもうすぐ1年が経つスーダンでの内戦。エチオピア政府が仕掛けたティグレイ族殲滅作戦における血で血を洗う戦い。ミャンマー国軍と民主派武装勢力との互いの存亡を賭けた戦い…。

熾烈な殺し合いが続き、多くの市民が犠牲になり国を追われる運命を辿ることになる国際紛争・内紛はどれも“やめどき”を見失ってしまったがゆえに悲劇が不必要に拡大しているように感じます。

上記の感情や言葉は、紛争調停の現場において当事者たちと言葉を交わす際に、ふとした時に当事者たちが呟く内容です。

「やめたいと感じた時こそ、武器を置いて止めることができるチャンスなんじゃないかな」

“やめたい”という思いが吐露される際、調停官としては停戦・休戦に向けたきっかけを作り出す絶好の機会だと感じて、背中を押すこともありますが、戦争・紛争が直接交戦国・組織同士の争いに留まらず、双方に既に多くの利害関係者が付いていて、“戦い”に賭けているような場合、“本人の一存”ではもうやめることができない状況に追いやられていることが多いのも事実です。

上記にリストアップした現在進行形の戦いにおいて、恐らく「ああ、もうやめた」と言って戦争を止めることができるのは、ロシアのプーチン大統領ぐらいかもしれません。<中略>

ネタニヤフ首相が「戦争をやめられない」2つの理由

イスラエルは、ハマスによる同時多発攻撃に端を発するガザ侵攻で、自衛権の発動という“大義”のもとガザを徹底的に破壊しました。国際社会からの非難が高まり孤立してもなお、攻撃の手を緩める様子はありません。

これに対し欧米諸国は、表面的にはイスラエルを支持しつつも非難も織り交ぜて、自らの「ウクライナでの失敗」の負い目を隠そうとしているとも取れます。

ネタニヤフ首相はそんな欧米諸国の思惑を上手に利用しているという見方もできますが、今回のガザにおける過剰なまでの殺戮の背景には、彼のopportunist(※機会主義者、日和見主義者)としての表情の他に、イスラエルとイスラエル人が抱える根底的な安全保障に対する意識が存在しており、それを具現化するネタニヤフ首相の方針を結果的に支えているように見えます。

その意識ですが、イスラエルの安全保障の担当者や研究者の見解を整理すると、

  • 「誰もユダヤ人を守ってくれないから、自らの手で守るしかない」
  • 「国際法の遵守は大事だが、我々の生存のためには国際法違反もやむを得ない」
  • 「自分たちの身を守るには、圧倒的な力をもって敵を攻め落とすしかなく、仮に他国がその行為を非難しても、安全保障のためには方針を貫くべき」

という共通のメンタリティーとしてシェアされているとのことです。この主張ですが、プーチン大統領が強調するロシア人の安全保障観にも酷似しているように思いませんか?

もちろん、かねてより触れているように、ネタニヤフ首相は国内で訴追の危機にあり、かつ10月7日のハマスによる大規模攻撃を防ぐことができなかったことへの非難が高まって退陣を迫られていることから、危機的な状況を作り出し、それに対応するためにはリーダーの座に留まる必要があるというアピール、つまり自身の政治生命の延命という目的は存在すると考えます。

とはいえ同時に、強権と言われてもイスラエルをこれまで発展させてきた自らの政治手腕の基礎にある“反ハマス”をここで徹底的に実施し、自らの大失敗を取り戻したいとの思いもあるのだと思います。

ゆえに今、アメリカ議会から非難されても、国内で退陣要求のデモに直面しても、ネタニヤフ首相は止めるわけにはいかず、そして対ハマスの戦いの手を緩めることもできなくなっているわけです。

この記事の著者・島田久仁彦さんのメルマガ

日本経済に壊滅的な打撃も。イランとイスラエルの対立激化ならたった137日で石油が尽きる日本

イスラエルによるシリアの首都・ダマスカスのイラン大使館空爆が決定打となり、激化する様相を呈するイスラエルとイランの対立。19日にイスラエルがイラン国内への攻撃を開始したとする一部報道もあり、情勢は緊迫化の一途を辿っています。今回のメルマガ『浜田かずゆきの『ぶっちゃけ話はここだけで』』では国際政治経済学者の浜田さんが、両国のさらなる関係悪化が日本に及ぼす影響を解説。危機的事態が回避されなかった場合に日本が受ける深刻な被害を考察しています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:イランとイスラエルの対立激化が日本に与える影響

イランとイスラエルの対立激化が日本に与える影響

ぶっちゃけ、イランによるイスラエルへの空爆は中東情勢の不安定化に止まらず、世界全体に地政学的な脅威をもたらすことになりそうです。

イランは先にイスラエルがシリアにあるイランの領事部への空爆を行ったことへの限定的な反撃であると説明しています。

しかし、イスラエルは全面的な対決をも辞さない強硬な姿勢を滲ませており、先行きは見通せません。

現時点では、原油価格やその他の金融商品への影響はそれほど大きくは現れていませんが、今後、世界的なエネルギー危機が発生する可能性があります。

日本にとっても、深刻な影響が及ぶことは避けられません。

何しろ、イランの革命防衛隊幹部はホルムズ海峡の封鎖にも言及しているからです。

世界の原油の2割が通過するホルムズ海峡が封鎖された場合には、日本経済は壊滅的な打撃を受けることになります。

日本の原油輸入の97%は中東に依存しているからです。

こうした事態を想定し、日本は全国9か所に石油備蓄基地を設置し、原油の輸入が100%止まった場合でも137日間は対応できる環境を整備しています。

しかし、過去に経験したことのないような緊急事態となれば、どこまで効果的な対応が取れるかは不透明と言わざるを得ません。

リスク回避の観点から東京の株式市場では売り注文が急増し、全面安の展開です。

こうした危機的事態が回避されなければ、原油高もドル高基調も収まらず、エネルギーの輸入依存度の高い日本は輸入インフレを通じた物価高に飲み込まれ、日米金利差の影響もあり、円安基調が続くことになるはず。

既に原油はバレル100ドルに迫り、円安も加速し、1ドル155円直前に迫っています。当然でしょうが、安全パイとして金(ゴールド)への投資が急増中です。

もしイスラエルがイランへの本格的な報復攻撃に踏み込むことになれば、イラン側も報復の応酬という可能性が高まり、事態はますますエスカレートするでしょう。

イスラエルのネタニヤフ首相はパレスチナへの非人道的な攻撃で国際社会から批判を受けているため、そうした非難の矛先をイランに向ける可能性も否定できません。

今回のイランのイスラエルへの空爆はドローン攻撃が主体でしたが、イスラエル軍は飛来したドローンやミサイルの99%を撃ち落としたと豪語しています。

しかし、これはイランの側が国内向けに反撃したことをアピールするのが目的であり、イスラエルの防空網を迂回することには力点を置いていなかったためです。

ぶっちゃけ、イスラエルが報復攻撃を本格化させれば、イランも周辺国を動かし、全面的な地域戦争に突入することになります。

備えを怠るわけにはいきません。

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習近平が“殺す”年間7万人のアメリカ人。銃よりも多くの若者の命を奪う「史上最悪の麻薬」に補助金を出す中国の異常

近年アメリカで大きな社会問題となっている麻薬鎮痛剤による中毒。安価で比較的手に入りやすいため多くの若者の間に広がり、そしてわずかな量で彼らの命を奪うため「最悪の麻薬」とも呼ばれていますが、そんな「汚染」に深く関わっていたとされる中国が、さらに追い打ちをかけるような手を打ったようです。台湾出身の評論家・黄文雄さんが主宰するメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』では今回、中国共産党が麻薬鎮痛剤の生成につながる物質の製造に補助金を提供し続けているとするニュースを紹介。さらにこの鎮痛剤が日本にも広がりつつあるとして注意を喚起しています。

※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:現代のアヘン戦争を仕掛ける中国

「史上最悪の麻薬」でアメリカの若者を殺す。中国が仕掛ける現代のアヘン戦争

中国がフェンタニル原料に補助金、米国の中毒あおる=米下院委

アメリカ下院は4月16日、中国共産党に関する特別委員会において、中国が麻薬鎮痛剤「オピオイド」の一種であるフェンタニルの生成につながる化学物質の製造に直接補助金を出し、アメリカのオピオイド中毒危機をあおっているとする報告書を出しました。

フェンタニルとは、いまアメリカをはじめ、世界中で多くの中毒死を発生させている「史上最悪の麻薬」ともいわれる薬物です。ヘロインなどより数十倍も強力で安価であるため、貧困層を中心に大流行しており、アメリカでは年間7万人がフェンタニルの摂取によって死亡しているとされており、銃よりも多くの若者を殺しているといいます。

オピオイドとは、ケシから採取される有機化合物や、それにより生成される化合物の総称で、その一種であるフェンタニルは、手術時の麻薬や鎮痛薬として使用されていました。2000年ころから、医師の処方するオピオイド鎮痛薬の依存症が増え始めたといわれています。

このフェンタニルは重さ2グラムが致死量だとされており、ヘロインの50倍も強力だとされています。現在のアメリカの一部の街では、このフェンタニルを摂取して朦朧となり、ゾンビのように道に立ち尽くす中毒者があちこちに見られるという、異様な光景が繰り広げられています。

そして、このフェンタニルを製造し、アメリカにばらまいていたのが中国です。中国は通販による国際郵便などを通じて、アメリカにフェンタニルを大量に流し込みました。

しかし、これが大問題となりました。2016年には、アメリカの有名ミュージシャンのプリンスが、このフェンタニルの過剰摂取で死亡しています。

こうした問題から、海外からの合成薬物密売を禁止する法律ができました。それにより、中国からの郵便物が大量に押収されるようになったのです。

致死量は食塩ひとつまみ以下、原料は中国産…アメリカで銃よりも若者を殺している“史上最悪の麻薬”の怖さ

すると今度は、メキシコの麻薬カルテルがこのフェンタニルを製造し、アメリカに流すようになりました。そして、直接アメリカに流せなくなった中国は、その原料をメキシコに売って、儲けるようになったのです。

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