親の間違った教育で「自由」を履き違えてしまった子どもの末路

「子どもをのびのび育てたい」という気持ちは親にとって誰しも持っているものかもしれません。しかし、それを履き違えてしまい、子どもに対して大切なことを教えられていない親がいるのも事実です。今回の無料メルマガ『幸せなお母さんになる為の子育て』では、著者のパピーいしがみさんが、あるユーチューバーの子どもを例にあげながら、親の間違えた教育による子どもたちへの『害』について話しています。 

自由と限度

こんばんは。パピーいしがみです。

子供達をのびのび育てたい、あまり窮屈な思いをさせたくない、できるだけ子供の意思を尊重したい。きっと多くの親御さんがそうお考えだと思いますし、私もそのように考えて子育てをしてきました。ですが「子供の意思」を尊重しているだけでは、不具合も出てきますし、それが子供の為にならない、という事もあるはずです。その時には「間違っている」という事を教えてほしいのですが、その基準は何でしょうね?明確になっていますか?

例えば、あなたのお子さんが滑り台で割り込みをして、小さい子を押しのけて先に滑ろうとしたら…どうするでしょうか?きっと「こら~!」って怒るかもしれません(^^) そうですよ。危険ですものね。そして滑り台で遊ぶルールを逸脱しているとも思います。「危険だから」「ルール違反だから」どちらにしても間違ってることを教えなければなりません。それに親としての責任もあります。

でも、それを叱らない大人もいるんです。

以前、私の子供たちがまだ小さいころ、3歳前後の子供たちが楽しそうに滑り台で遊んでいるところに、少し大きい男の子が割り込んできました。小さな子供たちは滑り台の上で押されて、よろけたりしています。「危ないな~」と思った私は近づいて「ボク、滑り台の上は危ないから、ちゃんと順番を守るんだよ」と声を掛けましたが、本人は逃げるようにサーっと滑り降り、どこかに消えました。

まあ子供だし、ヤンチャそうな男の子でもあったので「ちょっと羽目を外しちゃったんだな」と思い、その子がいなくなった後は又、子供達だけでルールを守って遊び始めたので、又、私はベンチに腰掛けて様子を見ていました。

しばらくしたら、又、先ほどの男の子がやってきて、今度は滑り台の下から登り始めて、又邪魔をし始めました。私は「あらら、困った子だな~」と思いながら駆け寄り「ここは滑るところ。上るのは後ろからだよ」と言うと「いいじゃん別に」との言葉。それに対して私は「ダメだよ。ルールを守れないなら、ここで遊んだらいけないよ」と少し厳しめに叱り、その子を滑り台から下ろしました。

80%が不信感。フィリピン人がコロナワクチンを打ちたがらない訳

海外在住の日本人がリレー形式でコラムを配信する無料メルマガ『出たっきり邦人【アジア編】』。今回はフィリピン中部に位置するセブに住む日本人・トム爺さんが、同国のワクチン事情をレポートしてくださいました。成人の5人に1人しか接種を希望しないというフィリピンですが、その裏にはどんな理由があるのでしょうか。

ワクチン懐疑論 背景

やっぱりセブは未だ「修正された一般隔離政策」中。フィリピン全土としては新規感染者が1日1万人を超えちゃったりしたが、最近は4,000人~6,000人をいったり来たりというところだ。セブとしては、何とか抑えてる、セブ市1桁~2桁いっても前半というところ。

ワクチン状況はまず中国のSバックが入ってきた。まず170万人に及ぶ医療従事者を優先に接種を進めていたはずが、案の定先に割り込んで市長やら有名人の子供やらが接種したことが発覚。ドゥテルテ大統領お怒りの鉄槌。「順番守れ!!」と市長らの実名を公表。

イギリス、アメリカの大手会社ワクチンもようやく徐々に入り始めたところだが、やはり大多数は中国製のもの、ロシアのワクチンも許可が下りたが、人口1億人のフィリピン人に対して、まだまだ微々たるものである。

ワクチンの数量云々だけでなく、接種が進まない背景には、実はフィリピン人のワクチンに対する不信感、不安感、もっと言えば恐怖感があるといわれている。実際アンケートをとっても積極的にワクチン接種を希望する成人は20%程度。成人の5人に1人しか接種を希望していないってことになる。

ワクチンねえ。数年前のワクチン騒動が蘇ってくる。

亜熱帯地域のフィリピンでは、蚊を媒介とするデング熱で毎年かなりの人数が亡くなっている。2016年導入されたデング熱ワクチン「デングァシア」を接種した子供が死亡。副作用の恐れがあるとして2年後突如接種中止。保健相が訴追されたことで大論争。ワクチン懐疑論急増につながる。

コロナ渦において、国も緊急使用許可をバンバン出し、色々な国からのワクチン入手に必死である。

でもフィリピン人、やっぱり積極的ではない。例えば、おいらの周り。中国製のワクチンを無料で受けられるという申し出に、「希望する」と答えたのはわずか7%。無料でもこんな感じ。「信じられない」、「副反応が怖い」というのが多くの理由だそうだ。

ワクチンを接種したから新型コロナにかからないってことではない。かかる人はかかるし、少しでも重症化するリスクを下げることになればいいということだとは思うんですよ。「その」ワクチンが本当にリスクを下げることができるんであればね。

ワクチンを打つことに健康上リスクが生じてしまう人もいるだろうし、受けるか受けないかは個々の判断と責任。お金がないから、数が少ないから、なんてことではなくね信用できないには理由があるわけで、国はそれに対してどうしたいの?どうするべきなの?まあ他の国でもなかなかそうできないから難しいだろうけどさ。

どういう種類があって、どういう効果があって、どういう方法で、副反応は…、それも無しにバンバン緊急使用許可だしてるんで、国民がついていけてない気がする。え、まじか!?本当に大丈夫なのか!?って。

6社もの一流企業を率いた男が語る、経営者が陥りがちな6つの悪弊

以前掲載の「一流外資企業を率いた男が若者に『1日4回飯を食え』と言う理由」では、1日の3食に加え「活字」という4回目の食事をかならず毎日摂るべしとの持論を展開した、有名企業6社の社長経験を持つ新将命(あたらし まさみ)さん。そんな新さんは今回の無料メルマガ『致知出版社の「人間力メルマガ」』で、経営者が陥りがちな悪弊を6つ挙げ、それぞれについて解説を加えています。

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経営者が断じて避けるべき6つの「悪弊」

シェル石油、日本コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンー――。名立たるグローバル・エクセレント・カンパニー6社で社長を務めた経営のプロフェッショナル新将命さん。新さんは「伸びる、成長する企業と、ダメな、倒産する企業を分ける最大の要因は“社長の品質”に尽きる」といいます。

新さんが語る経営者が断じて避けるべき6つの「悪弊」とは。


リーダーに求められる人間力というのは、古くて新しいテーマである。日本人は江戸時代から、人の上に立つ人のあり方を『論語』や『大学』などの「四書五経」を教科書として学んできた。

ところが、それほど長く学んでいながら、我々の人間力はなかなか進歩しない。我々は人の上に立ったとき、ついつい『論語』や『大学』が教示している「あるべき振る舞い」を行わず、得てして「あるべからざる行動」をとってしまう。

人の上に立つ人が陥りがちな、あるべからざる悪弊とは概ね次の6つである。

1.人に勝ちたがる

人の上に立つ人、社長やリーダーは経験と実績のある実力者である。いわば勝利の歴史を経てきた人たちだ。それゆえ負けることを極端に嫌う。この気持ちは困難を乗り越えるレバレージ(梃子)となる反面、オレがオレがという自己中心的人間に自分を追い込みやすい

2.自分の欠点や過ちを聞くことを恥じ、嫌がる

耳に痛いことを言われることを嫌うのも、人の上に立つ人が陥りやすい隘路だ。

3.口達者

巧言令色鮮し仁といわれるように、饒舌であることは人間力にプラスとはならない。社長やリーダーは聡明才弁より「聴き達者」であるべきだ。

4.聡明をてらう

いわゆる秀才型の社長や自称インテリの悪弊である。聡明で弁が立つことは悪いことではない。だが、学問的な知識はスキルである。スキルだけでは、人は喜んでついてこない。

5.わざと威厳を繕う

大方の社長やリーダーは、社員や部下から偉い人と認められたいと思っている。そのため、つい意識して威厳を保とうとする。しかし、威厳とは周囲の人が「威厳あり」と感じるものであり、自ら繕うものではない。

6.我がまま勝手で我意を押し通す

公正であるべき判断や評価を恣意的に壟断することも、社長やリーダーが犯しがちな過ちである。いわゆる情実人事というものだ。


メルマガが本になりました!新刊のご紹介 

cc20201202-s1日1話、読めば心が熱くなる365人の仕事の教科書
(致知出版社 刊)
致知出版社の「人間力メルマガ」』が一冊の本になりました。
日本が誇る超一流の方々の名言集、好評発売中!

image by: Shutterstock.com

コロナ禍で大ヒット。「手マスク」を開発した老舗軍手メーカーの思い

長引くコロナ禍にあって、とある抗菌・抗ウイルス手袋が注目を集めています。今回の無料メルマガ『MBAが教える企業分析』では著者でMBAホルダーの青山烈士さんが、その名も「TEMASK -てますく」なる商品を世に送り出した、老舗軍手メーカーの戦略と戦術を分析。多くの消費者の共感を得たのは、「技術力を世の中に役立てたい」という、同社の強い思いでした。

技術力×思い

今号は、抗菌・抗ウイルス手袋を分析します。

● 軍手の製造・販売を手掛ける株式会社イナバが展開している「TEMASK -てますく-

安心、安全、快適に暮らしたい方をターゲットに「自社製造・自社販売へのこだわり」に支えられた「フィット感が抜群」「ウイルスを抑制する」等の強みで差別化しています。

コロナ禍でウイルス対策が求められる中で、独自の技術とこだわりが注目を集め、クラウドファンディングサイトで、目標額の6,024%となる応援購入総額を達成。

■分析のポイント

まず、日本に軍手を作っているメーカーが存在するということに驚かされました。あまり技術力を必要としないイメージでしたので、海外で生産されているのであろうと思っていました。実際は、株式会社イナバのように技術力を持つ企業が生き残っているのです。思い込みには気をつけたいですね。

厳しい環境下においても、技術力を持っているということは生き残るうえで、重要な要素と言えるでしょう。ですが、技術力だけで生き残ることは困難です。

今回のポイントとなりますが、イナバの社長は、「TEMASK -てますく-」開発の経緯として、今の世の中で「手袋を作り続けてきたからこそできることを」と考えていたようです。

企業として活動をしていれば、必ず逆境と言えるような世の中の変化は訪れます。その変化を機会として捉えるか、それとも、どうにもならないと捉えるかで、その後のアクションは大きく変わってきます。

だからこそ、どんな時代であっても、「自分たちにできることはないか」と考え続けることができることは非常に大切なことです。どんなに優れた技術力を持っていても、その技術を世の中にどう活かせるかということを考えていかないと、宝の持ち腐れになりかねませんからね。

そして、技術力を世の中に役立てたいという思いを持っていることが共感を得ることにもつながります。「TEMASK -てますく-」もクラウドファンディングで、目標を大きく上回る応援購入につながりましたね。

今回の事例は、「技術力×思い」の重要性を示した好事例と言えるでしょう。今後、「TEMASK -てますく-」が、どのような存在になっていくのか注目です。

新垣結衣と星野源がまさかの結婚。交際期間わずか5カ月、『逃げ恥SP』での再会がきっかけ

女優の新垣結衣(32)と歌手で俳優の星野源(40)が19日、結婚することを発表した。2人はそれぞれの所属事務所を通じて、コメントをFAXで送付。「私たち、星野源と新垣結衣は、このたび結婚する運びとなりました事をご報告させていただきます」としたうえで、「これからも互いに支え合い豊かな時間を積み重ねていけたらと思っております」とつづった。

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“リアル逃げ恥婚”新垣結衣&星野源が結婚

まさに“逃げ恥婚”となった。2人は2016年に放送されたドラマ『逃げるは恥だが役に立つ』(TBS系)で共演。

同作は彼氏もいない森山みくりが、35年間恋愛経験のない津崎平匡の家で家事代行業をする中で契約結婚、やがて恋愛感情が生まれていく姿を描いた、社会派ラブコメディー。

みくりと平匡は結婚し、今年1月に放送されたスペシャルでは娘が誕生するストーリーとなっていた。

ドラマのみくりと平匡同様に、新垣と星野も結婚したことになる。

2人は今年1月に放送された『逃げ恥SP』で再会すると、撮影終了後に交際をスタートさせたという。

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新垣結衣の公式コメント

新垣が19日、自身の公式サイトに発表したコメントは以下の通り。

「私、新垣結衣は星野源さんと結婚する運びとなりましたことをご報告させて頂きます。10代の頃からこの仕事を始め、本当にたくさんの方に支えていただき、今日まで活動を続けて来ることができました。現場で試行錯誤する日々はそれは刺激的な毎日で、いつしかその分、私生活は低刺激な時間を求め心がけ過ごしてまいりました。そんな私が、皆様に私生活についてこのような報告をする日が来るとは」

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Twitterの反応

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※本記事内のツイートにつきましては、Twitterのツイート埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

image by :  左 レプロエンタテインメント公式サイト / 右 星野源オフィシャルサイト

有村架純、佐藤健は断固“お断り”。「オトコ禁止令」で暴発寸前、徹底監視の仕事漬けで抱える深い闇

ドラマに映画にと大活躍している女優・有村架純(28)。現在は菅田将暉(28)主演のドラマ『コントが始まる』(日本テレビ)でヒロイン役を務めている。大忙しの有村だが、プライベートでは所属事務所から“恋愛禁止令”が出ているといい、ファンたちの間からは心の病を心配する声が聞こえてくる。

佐藤健「ミステリアスな女」言葉の裏に隠された意味

有村は17日に都内で行われた映画『るろうに剣心 最終章 The Beginning』の10thアニバーサリーイベントに出席。6月4日に公開を控え、作品の魅力を語った。

イベントの中で、同作で主演を務める佐藤健(32)は有村に言及。

「有村さんはミステリアスなんですよ。心の底で何を考えているのかわからないし、なにか隠し持っているんじゃないか(笑)。もっと知りたいと思わせるような人ですね」と有村を評した。

佐藤は有村について最大限の気を使って語ったが、この言葉の裏には別の意味が隠れていると、芸能事情に詳しい週刊誌の記者は語る。

「映画の中で共演シーンが多かった佐藤さんと有村さんですが、要はそれだけ一緒にいても打ち解けなかったということです。有村さんはとてもまじめな性格で、撮影現場で騒いだりするようなことを一切しません。今回は佐藤さんに対して心を開くまでは至らなかったということでしょう」

有村は自身について「現場では集中していることが多いから、全然しゃべらない」とし、「黙々と芝居をしているので、暗い人だと思われているんじゃないか」と語っている。

どうやら有村は次から次へと舞い込む仕事に忙殺されてしまっているようだ。

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有村架純は事務所からの“恋愛禁止令”で爆発寸前

有村架純はとにかく忙しい。現在は毎週土曜日夜10時から放送されているドラマ『コントが始まる』でヒロイン役を熱演中。

今月1日に放送された第3話では、約15分にも及び有村による独白シーンがあるなど、難解な役柄を見事に演じきっている。

なぜ有村はこんなにドラマや映画に出演し続けるのか。実は所属事務所からある指令が出ているという。

「女優として今が大切な時期でもある有村さんに、“恋愛禁止令”が出ているといいます。ブレイクする前の2013年、元Hey! Say! JUMPの岡本圭人さんとのキス写真が流出して以降、事務所がガッチリとガードをしています。男性を近付けないために、仕事をきっちり詰め込まれているそうです」(前出・芸能記者)

28歳の女性である以上、男性と恋愛しても何らおかしくはないはずだが、出演作が続いている今、スキャンダルは絶対にNG。そのため、自由な時間を取り上げられてしまっている状態だ。

恋愛ができないことで有村はもはや暴発寸前。さすがに仕事漬けの毎日では気が狂いそうになってしまうだろう。

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芸能人とは思えないような地味な毎日を過ごしている有村架純。女優としてその経験がいきてくるだけに、恋愛することは決してマイナスなことではない。

安倍ちゃん、“再々登板”決断へ。「ジューシー」食レポで存在感アピール、菅首相のコロナ失政あざ笑う

安倍晋三前首相(66)の公式ツイッターが話題となっている。首相時代は表面的なツイートが多かったが、体調が回復してからは活発化。18日に投稿したマンゴーを食べているだけのツイートがなぜかトレンド入りした。永田町では安倍氏がまずはツイッターなどで存在感をアピールし、徐々に発言を増やしていくことで3度目の総理の座を狙っているのではと話題となっている。

安倍前首相が「ジューシー」発言で存在感をアピール

政治に関する話題や国際情勢などに関する硬いツイートが多かった安倍氏だが、急にその中身が軟化し始めたのは今年4月から。

4月28日のツイッターには「今日のデザートはパイナップル。とっても美味しそう。」と綴り、満面の笑みを浮かべてパイナップルを持ち上げる画像を掲載した。

また、今月18日には「安倍政権で農水大臣を務め、農水産物輸出拡大、生産者の収入増に尽力した江藤拓議員が地元宮崎の完熟マンゴーを持って事務所を訪ねてくれました。もちろんジューシー。さすが日本が誇る最高級品です。」と、こちらも笑顔でマンゴーを食べる画像を投稿。

【関連】五輪「中止や延期不可」の謎。ネックは選手村マンション転売問題か?

すっかりアベノマスクをしていないことも気になるところだが、この安倍氏がツイートした「ジューシー」という言葉にネットがザワついた。

というのも、安倍氏は首相時代から何を食べても「ジューシー」と“食レポ”することで有名。一部からは“ジューシー総理”と呼ばれていたほどだ。

そんな安倍氏に対し、2018年12月21日付の朝日新聞は「柿、ブドウ、桃などの果物にとどまらず、過去にはビーフジャーキーまで『ジューシー』と表現した」と報じた。

安倍氏は茨城県鉾田市でメロンを食べても「ジューシー」、宮崎県西都市でキュウリを食べても「ジューシー」と“食レポ”していたことがわかっている。

安倍氏にとっては何か食べる機会があった時、とりあえず「ジューシーでおいしい」と言っておけば問題はないという持ちネタなのだろう。

久々に飛び出したジューシー発言、この言葉が出るようであれば安倍首相の体調はかなり万全のようだ。

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虎視眈々と3度目の総理の座を狙う安倍晋三

新型コロナウイルス感染拡大の問題に右往左往して支持率を落とし続けている菅義偉首相に対し、身内である自民党内からは安倍氏の再々登板を求める声が日に日に大きくなっている。

そうした動きに安倍氏はまんざらでもないようで、ここ1カ月間だけでも「ポストコロナの経済政策を考える議員連盟」「保守団結の会」「原子力リプレース推進議員連盟」と議連の会合3つ、自民党新潟県連の会合、さらに講演会「日本国憲法のあり方を考えるシンポジウム」で立て続けにマイクを握った。

安倍氏は党内と国内にどれくらいの安倍待望論が広がっているのかを見極めていて、「アップデートしたアベノミクスで、コロナ後の日本に貢献したい」と周囲に語っているという。

菅首相の失政を見えないところであざ笑っている安倍前首相。

【関連】ワクチンも政治利用。変異株の危機感足りぬ菅首相に国民は殺される

これからも少しずつその“色気”を見せ、本格的に再々登板に向けて動き始めていきそうだ。

五輪「中止や延期不可」の謎。ネックは選手村マンション転売問題か?

巷間まことしやかに語られていた五輪中止に伴うIOCへの高額な違約金支払い問題ですが、どうやらその信憑性は低いもののようです。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では米国在住作家の冷泉彰彦さんが、とある「契約書」を読み込んで判明した、五輪の中止や延期に関するIOCと東京サイドの間の金銭に関する取り決めを紹介。その上で、菅政権が中止や延期をできない理由を考察しています。

【関連】IOCとの契約を公開せよ。東京五輪「辞退で補償金1200億請求」の真偽

五輪追加費用、問題はIOCより国内の利害調整では?

新型コロナウィルスの感染拡大は、緊急事態宣言の対象地域がどんどん広がる一方で、ワクチンの接種体制については苦しい実態が明らかとなり、7月末までに65歳以上の高齢者のうち希望者には全員接種という目標は、達成が困難であると言われています。

そんな中でも、菅総理をはじめとして、政府は「五輪は開催できる」という姿勢を崩していません。一方で、世論調査を行うと、調査にもよりますが中止もしくは延期という意見が60から80%は出るという状況です。

このメルマガ『プリンストン通信』の「USAレポート」では、ここ数回、この問題への懸念を2つの角度から検証してきました。1つは号外でお届けした「五輪の食事会場などで選手等の行動監視員」が導入されるという案への懸念、そしてもう1つは、そもそもIOCと東京五輪の間の契約が公開されていないので、「中止を言い出したら違約金が1,200億」などという「怪談」がまかり通っているという問題についてです。

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後者の契約問題ですが、本メルマガでお話して以降も、ネットだけなくTVや新聞などで更に様々な説が飛び交っています。ですが、議論を先に進めるような内容は乏しいのが現状です。そこで私も、この間、引き続いてこの契約問題についてネットを使った追跡や検索を繰り返して来ました。以降は、そのご報告です。

まず主要な契約スキームとしては2つあるようです。

お断りをしておきますが、この2つに関しては、最新の有効なものという確証はありません。人類史上、そして五輪史上未曾有の事態である、新型コロナのパンデミックを受けて、契約書の書き換え(アメンド)や追加の議定書合意(サプリメント)などがされている可能性がありますし、またイベント開催保険のスキームなどは知りようがないということもあります。

そうではあるのですが、依然として、IOCも東京五輪実行委も、この問題に関してはダンマリを続けています。ですから、現時点で入手できた証拠を元に議論をするしかないし、議論の叩き台としてはそれでいいのだと思います。

2つの契約スキームのうち、1つ目は「開催都市契約(ホスト・シティー・コントラクト)」というものです。これは主要な契約書

HOST CITY CONTRACT(英語)
開催都市契約(日本語)

がまずあり、更に細かな実務規定である「大会運営要件(オペレーショナル・リクワイメント)」も合意されています。

HOST CITY CONTRACT OPERATIONAL REQUIREMENTS(英語)
開催都市契約 大会運営要件(日本語)

こうした基本的な契約書については、現在もこのように東京都のHPにある五輪のページからリンクがされており、最近ではこの「開催都市契約」をベースにした議論も見られるようになってきました。

この「開催都市契約」ですが、現在のような形になったのは五輪が「アマチュアの祭典」から「プロを含めた巨大な祭典」に変化していった1980年代以降のことです。例えば、評判の悪いロゴの使用規定など、五輪に関して「これはできる」とか「これはできない」といった詳細な取り決めは、この「運営要件」を見れば分かるようになっています。

日本で言えば「マツキヨで接種」の驚愕。米国のケタ違いワクチン戦略

我が国でもようやく運用が開始されたものの、各地での大混乱が伝えられる新型コロナワクチン接種。一方アメリカでは、すでに成人の60%近くが少なくとも1回目の接種を済ませているといいます。このあまりに大きすぎる差の要因はどこにあるのでしょうか。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』では、「Windows95を設計した日本人」として知られ、米国在住で自身もワクチン接種済みの世界的エンジニア・中島聡さんが、アメリカのワクチン接種事情を時系列で詳しく紹介。そこから浮かび上がってくるのは、米国政府の圧倒的なスピード感と、安倍・菅両政権の緊迫感不足でした。

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プロフィール中島聡なかじま・さとし
ブロガー/起業家/ソフトウェア・エンジニア、工学修士(早稲田大学)/MBA(ワシントン大学)。NTT通信研究所/マイクロソフト日本法人/マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。

 

米国のコロナ事情

日本でもようやくワクチン接種が始まりましたが、「ワクチン接種完了、日本到着分の15%止まり」などの報道もあり、なかなか思うように進んでいないようです。

そこで、順調にワクチン接種が進んでいる米国の事情を時系列で書いてみます。米国が、今の状況に繋がる「何をしたのか」を理解することは、日本政府が「何をしなかったのか」、そして「これから何をすべきなのか」を知る上で役に立つと思います。

米国で最初に接種が始まったPfizer-BioNTech(米国、ドイツ)とMaderna(米国)、及び英国で接種が始まったOxford-AstraZzeneca(英国)のワクチンに関連する、2020年の主なイベントを列挙すると、

  • 1月 中国の研究者がワクチンの塩基列を公開。Modernaの研究者はわずか2週間でワクチンを開発。
  • 2月 Oxfordの研究者がワクチンを開発。最初は米国の製薬会社Merckとの提携の話が進んでいたが、英国政府の介入により(英国の製薬会社である)AstraZenecaへのライセンス契約が決まる(5月)
  • 3月 BioNTechが中国の製薬会社Fosunから$135 millionを調達。Fosumは中国での販売権を取得
  • 4月 Modernaが米国政府から$955 millionを調達
  • 4月 BioNTechがPfizerから$185 millionを調達
  • 4月 それぞれのワクチンの治験がスタート(Phase IとII)
  • 5月 Oxford-Astrazeneca のワクチンを英国政府は1億回分、米国政府は3億回分確保。同時に、英国政府から$80 million、米国製府から$1.2 billionの開発費が提供される。
  • 6月 BionTechがEUから$129 millionを調達
  • 8月 米国製府がModernaのワクチン1億回分の購入を契約、EUは1億6,000回分の購入を契約
  • 9月 BioNTechがドイツ政府から$445 millionを調達
  • 11月 BioNTechワクチンの治験がPhase IIIに入り、4万人に投与。91.3%の有効性を持つという結果に
  • 12月~1月 それぞれのワクチンが米国、英国、ヨーロッパでスピード認可

となります。

COVID-19の大流行で医療危機に見舞われた米国とヨーロッパが、莫大な資金を提供してワクチンの開発を加速しただけでなく、まだPhase III の治験に入る以前のワクチンの購入計画をしています。

特に米国政府は、各研究機関に大規模な研究開発費を渡すと同時に、「1億回分」などの規模でのワクチンの確保に去年の5月ぐらいから動いているのです。今年になって米国では大規模なワクチン接種が始まり、今では有り余っている状況ですが、それは、この時期の先行投資の結果なのです。

米国政府から、去年の初めにこれだけのお金がModerna(米国)、BioNTech-Pfizer(ドイツ、米国)、Oxford-Astrazeneka(英国、英国)に流れたからこそ、素早く大規模な治験が行えたし、生産ラインの構築も可能になったのであり、この点は高く評価して良いと思います。

日本製のワクチンがないこと、日本政府がワクチンの入手に手間取っていることなどが批判されていますが、スピード感が圧倒的に違います。当初、日本ではあまり感染が広がらなかったためにことが逆に災いになった面もあると思いますが、やはり日本政府に緊迫感が足りなかったのだと思います。

“ポスト嵐”の加速で活動再開はもはや絶望。キンプリとSnow Manの「後継者争い」でジャニーズが日テレと対立

昨年末でグループ活動を休止した国民的アイドルグループの嵐。メンバーはソロで活動を続けているが、出演しているそれぞれの番組の視聴率が思わしくない。やはり嵐は5人揃ってこそという声が聞こえる中、“ポスト嵐”の座をめぐる争いが加速してきた。そこにはジャニーズ事務所やテレビ局など、関係者たちのさまざまな思惑がうごめいているようだ。

“ポスト嵐”をめぐってジャニーズと日テレが対立

嵐が活動休止をして半年近くが経とうとする中、いよいよポスト嵐の動きが鮮明化してきた。テレビ界では確実に視聴率を望める嵐のようなグループを切望。国民的アイドルグループの登場を待ち望んでいる。

特に嵐の番組を多く制作してきた日本テレビはその思いが強いと言われている。

嵐の次を担うのは誰になるのか?その一番手にどのグループを推すかでジャニーズと日本テレビの意見が合わない。ジャニーズ事情に詳しい週刊誌の記者は次のように語る。

「日テレはかつてSMAPをフジテレビに抱え込まれた反省から早い段階から嵐に目を付け、20年近くにわたりレギュラー番組を持たせ続けました。SMAPと比べて時間は掛かりましたが、嵐は国民的グループに成長。だからこそ、日テレは“第2の嵐”となるグループを求めています」

日本テレビは現在、櫻井翔(39)が『1億3000万人のSHOWチャンネル』『news zero』、二宮和也(37)が『ニノさん』、相葉雅紀(38)が『I LOVE みんなのどうぶつ園』のレギュラー番組を持っているが、いずれも視聴率がパッとしない。

嵐というグループを失った影響は大きく、日本テレビは後継者となるグループを待ち望んでいる。

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日テレは『24時間テレビ』のMCにキンプリを大抜擢

その日テレは今年の夏に放送を予定している『24時間テレビ』のメインパーソナリティにKing & Prince(キンプリ)を抜擢することを発表した。

『24時間テレビ』といえば日本テレビの看板番組で、多くのジャニーズの先輩たちもメインパーソナリティを務めてきた。嵐はこれまでに5回もそのポジションを担っている。

「今回の抜擢は日テレがポスト嵐としてキンプリを推していこうという決意表明でもあります。キンプリは2018年にデビューして3年経ちますが、まだ冠番組を持ったことがありません。ジャニーズの若手グループには『24時間テレビ』出演を契機に冠番組を持つという流れがあるので、早ければ今年の秋にもキンプリのレギュラー番組が始まるでしょう」(前出・芸能記者)

こうした背景には長い間活動を休止していた元メンバーの岩橋玄樹(24)が正式に脱退したことがあり、日本テレビとしては動きやすくなったという見方もあるようだ。

実際に単発ではあるが、今月23日に日本テレビで『King & Princeる。』(きんぷる)という特番が放送されることが決定。キンプリにとって地上波で初の冠番組となる。

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デビュー直後の2018年からは『ZIP』でミニコーナーをもたせるなど、早くからキンプリの囲い込みを始めていた日本テレビ。ポスト嵐として本格的に動き出したようだ。