中国＆イタリアとの差別化を図れ。日本製の靴は世界でまだまだ売れる
素材も技術も決して世界に引けを取らないと言われながら、海外でのシェアをなかなか伸ばせないでいる国内革靴業界。問題の根本はどこにあるのでしょうか。今回のメルマガ『j-fashion journal』ではファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんが、アパレルとの比較でその要因を解説するとともに、現状を打破する方法を考察。世界展開のカギとして、「差別化」と「マニアックな展開」を挙げています。
日本の靴業界の課題について
1．ヴィーガニズムへの対応
靴や鞄に加工される皮革（レザー）は、食肉の副産物でもある。したがって、ほとんどの皮革は、家畜が原料である。牛肉、羊肉、馬肉、豚肉だけを食べて、その皮を捨てるのは勿体ないので、靴や鞄という生活に役立つ商品に加工しているのだ。そして、革なめしや革靴生産の技術は、歴史的な文化であり、人類の財産とも言えるだろう。
ところが、家畜を飼育すること自体に反対し、「人間は動物から搾取せずに生きるべきだ」というヴィーガニズムという考え方が出てきた。
ベジタリアンは肉は食べないが、卵や牛乳、チーズ等は食べるのに対し、ヴィーガンは、卵や乳製品を含む全ての動物性食品を拒否し、皮革やウールの使用も否定している。
ヴィーガンの中には、単に動物性食品を食べないという人もいれば、動物の商品化や動物製品を拒否する人、畜産業が環境を破壊し持続可能ではないと考える人もいる。
現段階では、ヴィーガンの人口は決して多くはないが、私は皮革関連の業者もヴィーガンに向き合う必要があるのではないか、と考えている。
なぜなら、我々は毛皮業界の事例を知っているからだ。ヨーロッパでは、室内でイブニングドレスを着ている場合、外出する時にはその上に毛皮のコートを着るのが常識だった。もちろん、ファッション業界もその常識通りに毛皮を扱っていた。
しかし、1980年に「動物の倫理的扱いを求める人々の会（PETA）」が発足してから、ファッション業界の常識は徐々に否定されるようになった。
PETAは、反毛皮運動の一環としてアメリカ、ヨーロッパの何百ものファッションショーにメンバーを送り込み、ランウェイに赤い塗料を投げ込み、ランウェイで毛皮反対のメッセージが書かれたバナーを広げたのである。また、セレブやスーパーモデルは裸でポーズを取り「毛皮を着るぐらいなら裸になる」（I’d Rather Go Naked than Wear Fur）キャンペーンを展開した。
こうしたキャンペーンは着実に成果を上げた。ファッションデザイナーやブランド企業が次々と毛皮を使わないことを宣言し、それがトレンドにもなったのである。
同じことが皮革業界に起こらないという保証はない。その前に、自らヴィーガン対策を行うべきだと思うのだ。
2．海外展示会への出展は有効か
日本のメーカーが考えていること。自社の技術レベルは高いはずだ。自社のことが海外には知られていない。海外の展示会に出て、取引先に知ってもらえば仕事が来るのではないか。
そう考えて、海外の展示会に出展する。多くの場合、「素晴らしいですね」と褒められる。しかし、具体的な商談になると、「価格が合わない」と言われる。更には納期が合わない、生産能力が足りない等の理由で本格的な受注には至らない。試験的な発注があれば良い方だ。それでも、補助金で出展しているので困らない。海外の展示会に出展したことで、国内の商談に有利になればいいと思っていることが多い。
例えば、アパレルや靴の場合は、体型や足型が日本人と欧米人は大きく異なる。タオル等では、製品サイズの規格が日本とは異なる。
気候風土も異なれば、人種も宗教も異なる。売れるデザインもカラーも異なるのだ。
欧米のメーカーが日本市場に参入する場合、最低でも3年程度はリサーチを行う。そして、日本の商慣習、日本市場の規模や特性、業界の規模や競合他社の状況等を詳細に調べ上げるのである。
そして、可能性があれば、現地法人、つまり日本に法人を設立し、日本人をスカウトする。それで初めて、市場に参入できるのだ。
最初に見本市や展示会に出展し、それが契機となってビジネスで成功する例はほとんどない。なぜなら、輸入品を扱う日本の専門店等は世界中をリサーチしているし、売れそうだと思えば、広く知れ渡らないうちに、自分から先方のメーカーに交渉に行く。
見本市や展示会に出展するということは、広く情報を公開することに等しい。小売店のバイヤーにすれば、誰もがアクセスできる情報には価値がないと考えるのだ。
したがって、トランクに見本をつめて、直接、飛び込みで営業をかける方がはるかに効果的である。
