羽生結弦ジャンプミス「穴が原因」と炎上？ロシア・モザレフ選手に「殺害予告」説の不毛な大騒ぎ

中国・北京でおこなわれている冬季五輪のフィギュアスケート男子に出場中の五輪3連覇がかかる日本代表・羽生結弦選手（27）とロシア代表のアンドレイ・モザレフ選手（18）が、思わぬ“ネット上の中傷ハプニング”に巻き込まれている。事の発端は8日におこなわれたショートプログラムだ。

この日、羽生選手は「4回転サルコー」を飛ぶ際に、リンク上に出来た“穴”にハマってしまい、本来4回転するはずのところを1回転しかできず、結果は8位と大きく出遅れてしまった。この穴について羽生選手は試合後「他のスケーターが作った穴にガコッとハマってしまった」と述べたところ、ネット上で「穴を作った犯人さがし」が始まってしまったというのだ。

東京スポーツによると、ロシアメディア「スポーツ・エキスプレス」の報道として、羽生選手の直前に出場したモザレフ選手が「羽生ファンによって勝手に“犯人だ”と特定された」と報じたとしている。

日刊スポーツが報じたところによると、この「犯人探し」によって、モザレフ選手の公式インスタグラムには「殺害予告」まで書き込まれ数時間ほど閉鎖したとしている。

なお、MAG2 NEWSが確認したところ、9日16時現在、モザレフ選手のインスタグラムは問題なく公開されており、殺害予告と思われるコメントも見当たらなかった。当該コメントがインスタ閉鎖時間中に削除されたのか、もともと殺害予告コメントなどなかったのか、今後の調査が待たれる。

こうした「羽生ファンが悪い」「いやロシア選手側だ」という不毛な誹謗中傷合戦は、モザレフ選手には当然として、羽生選手側にも迷惑がかかる。もし責めるべき相手があるとすれば、それは前に滑った選手などではなく、北京五輪の運営側による「氷上メンテナンス」の有無ではないか。リンクがベストなコンディションを保てていたかどうか調査する事の方が、10日に再びリンクを舞う羽生選手にとってもメリットがあることに違いない。インスタ炎上もさることながら、殺害予告などもってのほかであることは言うまでもない。そのようなコメントが書き込まれたという事実がなかったことを切に願いたい。

今回の、羽生選手ジャンプミス「穴」騒動について、ネット上にはさまざまな意見が投稿されている。

国内

年金受給額は増やせる。「未納が多くて不安」な中高年でも増額できる方法とは

年齢を重ねれば重ねるほど気になってくる将来の年金。特に学生時代など、未納や未加入期間があった方は「実際にいくらくらい貰えるのか」不安で仕方ないのではないでしょうか。そこで今回は、メルマガ『事例と仕組みから学ぶ公的年金講座』の著者で、年金アドバイザーのhirokiさんが年金の増やし方について解説。受給額を増額させる知恵を伝授します。

 

未納問題の始まりと、40～50代で未納が多い場合のその後の年金の増やし方。

1．未納問題が大きくなり始めたのはいつからか。

時々今も年金の未納の問題が話題として挙がる事がありますが、いつ頃から未納の問題が大きくなり始めたのでしょうか。

それは平成10年頃からでした。

それより前からの話を少しすると、1991年にバブルが崩壊してから深刻な不況に陥りましたが、金融機関がバブルの頃に貸しまくったお金が回収できない巨額の不良債権を抱える事になりました。

倒産する企業が相次ぐ中、平成9年11月に三洋証券、北海道拓殖銀行、山一證券、徳陽シティ銀行などの大手金融機関が1ヶ月の間に相次いで倒産していきました。

倒産する金融機関が発生しそれが続くと、「もしかしてあの銀行も倒産するのではないか…」と不安になり、一斉に大勢の預金者がお金をおろし始めるような事が起きる危険があります。

取り付け騒ぎですね。

普段、銀行はいろんな企業にお金を貸しているので手元にはそんなには現金は持っていません。一斉に預金者がお金をおろそうとすると返せるお金は普段そんなに持ってないから、返せなくなって倒産という事態が起こります。

どこかの金融機関が倒産すると、次はあっちの銀行が危ないのでは！？…と取り付け騒ぎが連鎖する危険があります。

こういう不安が連鎖してしまうと倒産が止まらなくなってしまうので、日本銀行が「金融機関には担保なしでいくらでもお金を貸すよ！」と宣言してようやく事態は収まりました。

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ライフ

高畑充希は“坂口健太郎より仕事”を選択。結婚秒読み元彼と完全破局で女優一筋のストイック生活

現在、日本テレビ系で放送中のドラマ『ムチャブリ！ わたしが社長になるなんて』で主演を務めている、女優の高畑充希（30）。今年7月から帝国劇場で上演されるミュージカル『ミス・サイゴン』では、ヒロイン・キム役に初挑戦します。女優として絶好調といっても過言ではない高畑さん。しかし、その裏には、結婚秒読みとまで言われた男性との辛い別れがあったようです。芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが解説します。

高畑充希、交際・破局を乗り越えて大女優へ

2月15日号の『FLASH』が今年1月期のドラマの舞台裏をリポートしています。記者たちが這いずり回って集めた小噺のタイトルは「高畑充希がギャラ1話180万円で上戸彩超え！」。昨年12月に30歳になった高畑が、いよいよ大女優の仲間入り…ということでしょうか。

今年1月期のドラマに出演している女優といえば、清原果耶、浜辺美波、佐々木希…何だか“手探り”感をいつも以上に感じてしまいます。方向性が定まらないという“手探り”感を…。

そんな中、日本テレビが“水曜ドラマ”枠で高畑をキャスティングしてきたのは、何と言っても彼女の女優としての“堅実”ぶりが評価されたということでしょうね。

2005年に舞台『プレイバックpart2～屋上の天使』で女優デビューして以来17年、確実に実力を蓄えていますし、活動の中心が舞台というのも、演出家たちを安心させる要因のひとつと言っていいでしょう。

“失敗したくないときの高畑”…といった感じでしょうか。

『ムチャブリ！ わたしが社長になるなんて』はスタートから視聴率に苦しんでいますが、日テレ関係者の誰もが“最後は盛り返す”と口を揃えて言うほどのドラマです。

それは3年前の『同期のサクラ』、5年前の『過保護のカホコ』の実績…最後の最後に一気に視聴率が爆発した経験があるからでしょう。

“2度あることは3度ある”というわけです。“後半からラストに強い高畑”と口にする局幹部もいるくらいです。

ドラマをしっかり追っていれば、必ずその面白さを自覚させてくれる…高畑はそんなタイプの女優のようです。

さて、『FLASH』が報じた1話180万円というギャランティ、“地盤沈下”を始めた女優を除けば、このラインを超える存在は数える程しかいないのが現状です。

制作費が削減されているこの時代には実に貴重な存在だと言えるでしょう。

【関連】広瀬アリス＆大倉忠義、なぜ“熱愛の証拠”が出てこない？イメージダウンを狙った人物のリークか

将来的には米倉涼子、綾瀬はるか、長澤まさみ、北川景子あたりが目標になるのでしょうが、私的には“決定的とも思える代表作品に巡り逢えるか”が今後の大きなターニングポイントになるのでは…と思っています。

エンタメ

無理にがんばらない。やる気がなければ「やらなくて良い理由」を考えよ

やるべきことがあるのにやる気が起こらない…そんな時は誰にだってあるもの。とはいえ、大人であればモチベーションを無理矢理上げて、取り組まなければならないことがあります。では、そんな時、どのように対応すれば良いのでしょうか。そこで今回は、無料メルマガ『サラリーマンで年収1000万円を目指せ。』の著者である佐藤しょ～おんさんが、目からうろこの方法を教えてくれます。

やる気を出すには「なぜ？」が必要

やるべきことがあって、それをやらなきゃならないのに、やる気が起こらない…そんな時に特効薬になるのが、

　● なぜ自分はそれをやらなければならないのか？

という理由を考えることです。

やるべきことの裏には、それをすべき理由が存在するわけです。じっくりとこれを考えて、その理由が存在しない、または大した理由ではないと分かったら、これは堂々とやらなきゃ良いんです。

やるべき理由を考えて、もしやらなかったら

　▼ 会社をクビになってしまう
　▼ 生活ができなくなってしまう
　▼ 大きな恥を掻くことになる
　▼ 健康を害してしまう

という未来に繋がってしまうとしたら…。

そして、もしやったらどうなるか

　▼ 給料が増えるかも知れない
　▼ 同僚に認められるかも知れない
　▼ 自尊心が高まるかも知れない
　▼ 達成感に満たされるかも知れない

という未来に繋がっているとしたら…。

ビジネス

探偵学校は詐欺だらけ？現役のプロが教える、探偵になるための方法

あまり身近ではない探偵という職業。もはや映画やドラマの世界の話と思っている人も多いかもしれません。そもそも探偵にはどうすればなれるのでしょうか？そこで今回は、現役探偵である後藤啓佑さんが自身のメルマガ『探偵の視点』で言及。探偵学校にまつわる話と探偵になるための最善の方法を語っています。

 

探偵学校とは何か？

今回は、たまに耳にする「探偵学校」とはなにかをお伝えします。僕自身、現在は社長業のほかに社内人事についても触っています。

その業務の中で入社希望の方を面接することもあるのですが、そこで話を聞いていると「御社に来る前にネットで探偵学校についても調べました」と言う方が多くいます。

一般の方からすると、探偵学校で勉強してから探偵になるというイメージがあるようです。では、実際に探偵学校はどうなのか？役に立つのか？

個人的には、やめておいたほうがいいという結論です。

まず第1に、探偵学校という名の詐欺が多いこと。

300万円取られ、なにもしてくれなかった、よくわからないマニュアルを渡されたというケースはよく聞きます。

そして第2に、100万円程度で座学形式の授業を受けるという内容が多いこと。

正直言って、探偵の現場に関しては座学で上達するスキルはありません。空気感、距離感などの感覚が全てです。

そういった探偵学校は、実際に探偵業できちんと食べれていないところが運営していることが多いようです。現場の数が少ない探偵に、教えてもらえることは少ないかと思います。

さらに第3として、決定的なのが「探偵事務所に採用されれば給料をもらいながらスキルを習得できる」という点です。

おそらく95％の探偵事務所は、採用に関してはそもそも初心者を想定しています。経験者募集など聞いたことがありません。

ですので、初心者を育てることは探偵事務所にとっては自然なこと、そこに投資するのは自然なのです。

お金を払って座学で勉強するよりも、探偵事務所でお金をもらいながら勉強したほうがいいのは間違いないですよね。

このような状況なので、個人的には探偵学校という選択肢はないのではないかなと思っています。なにより、準備ゼロでいきなり業界に飛び込める人のほうが、成功すると思います！

 

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ライフ

安倍晋三氏“右翼ぶりっ子”の浅知恵。林外相を忌み嫌う男の幼稚な悪あがき

昨年10月に誕生したばかりの岸田政権ですが、自民党内では早くも後継者を巡る攻防戦が激化しているようです。今回のメルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』では著者でジャーナリストの高野孟さんが、与党内で繰り広げられている暗闘とも言うべき駆け引きが「3つの次元」で進行しているとした上で、それぞれについて詳細に解説。各所でキングメーカー気取りと報じられている安倍晋三氏に対しては、外交を内政の駆け引きの道具として弄ぶ姿勢を厳しく批判しています。

 

※本記事は有料メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2022年2月7日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール：高野孟（たかの・はじめ）
1944年東京生まれ。1968年早稲田大学文学部西洋哲学科卒。通信社、広告会社勤務の後、1975年からフリー・ジャーナリストに。同時に内外政経ニュースレター『インサイダー』の創刊に参加。80年に（株）インサイダーを設立し、代表取締役兼編集長に就任。2002年に早稲田大学客員教授に就任。08年に《THE JOURNAL》に改名し、論説主幹に就任。現在は千葉県鴨川市に在住しながら、半農半ジャーナリストとしてとして活動中。

岸田政治の退屈の陰で安倍の右翼ぶりっ子の悪足掻き／複雑化する自民党内のモザイク模様の軋み

国会は開かれているのを忘れてしまうほどの静けさで、それはひたすら低姿勢に徹する岸田文雄首相の低空飛行路線と、それを掻き乱す方策を持たない立憲民主党はじめ野党のだらしなさに起因するところが大きい。とはいえ、水面下での与党内の、ポスト岸田への思惑と路線問題とが絡んだ「暗闘」とも言うべき駆け引きはむしろ激しさを増しており、それは

  1. 岸田・林・茂木の「新角福連携」vs安倍・高市の「右翼ぶりっ子連盟」
  2. それを睨んだ二階を中心とする菅義偉・石破・森山ら「中間派」の動き
  3. 自公連立のヒビ割れ

――の3つの次元で進行している。

林を忌み嫌う安倍の悪足掻き

安倍晋三元首相の林芳正外相への反感は、ほとんど恐怖に近いもので、それは中選挙区時代の旧山口1区での安倍晋太郎元外相と林義郎元蔵相との確執に由来する。晋太郎は1958年初当選、67年に3回目当選を果たして以後は9回連続でトップ当選を続け、まさに「安倍王国」を築き、それを93年に晋三に受け渡した。その間、ほぼ常に2番手につけていた宿敵が林義郎で、93年を最後に小選挙区制が導入されて旧1区が新4区に再編された際に林が比例単独候補に転出、03年に引退。息子の芳正は95年以後、参院からの立候補を余儀なくされてきた。昨秋の衆院選で山口3区で河村建夫元官房長官を押し退ける格好で衆議院初当選、たちまち外相に任命された。

同じ山口4区と言っても、安倍家は日本海に面した人口3万余の長門市（という名の寒村＝旧日置村）の出であるのに対し、林家は瀬戸内海に面した県下最大の大都会＝下関市が地盤で、宇部興産創業者にも直結する家柄。東京生まれ・東京育ちのボンボンという以外に見るべきキャリアのない晋三に対して、芳正は東大法から米ハーバード大ケネディスクール修了、三井物産、父＝蔵相の秘書官という申し分のない歩み。晋太郎はもちろん岸信介～福田赳夫の親台湾派「清和会」の系統であるのに対し、父は田中派から宮澤派を経た親中国派で、日中友好議連会長、日中友好会館会長も務めた……という具合に、何から何まで対照的。すでに農水、文科など閣僚経験も積んできている芳正がこのままポスト岸田のホープとして躍り出ることになれば、次期衆院選での山口県での1区減による選挙区事情の変動とも絡んで、「安倍家存続の危機」が現出することすらありうる。

そこで、何としても林に一太刀も二太刀も浴びせたいと思うのだけれども右翼ぶりっ子程度の知恵しか湧かないのが安倍で、

  1. 「台湾有事は日本有事」と煽って日中関係改善を阻害し
  2. 北京五輪開幕直前に衆議院で「対中非難決議」が採択されるよう段取りし
  3. さらに韓国が嫌がる「佐渡金山」の世界遺産登録申請をわざとこの時期に閣議決定させる

など、ジタバタ行動を続けている。外交を国益観念から考えることができず内政の道具として弄ぶいつもながらの浅知恵である。

 

国内

陰謀論に激怒の大物ミュージシャンが続々撤退。Spotifyで何が起きているのか

音楽ストリーミングサービスの世界シェアトップを走るSpotify（スポティファイ）ですが、ここに来て超大物ミュージシャンたちが次々とアカウントを引き上げるという状況に見舞われています。一体何がこのような事態を招いてしまったのでしょうか。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では米国在住作家の冷泉彰彦さんが、スポティファイがミュージシャンから見限られた原因を解説。さらにこの騒動で顕在化した「デジタル時代ならではの恐ろしさ」についても記しています。

※本記事は有料メルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』2022年2月8日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

 

大物ボイコットで揺れるスポティファイと「言論の自由」

サブスクを買うと無制限に音楽が聴けるストリーミングのサービスでは、アップル社の「アップル・ミュージック」が必死になってシェア拡大に走っていますが、今でも世界でのトップはスポティファイです。スウェーデンの企業で、GAFA的な巨大企業という悪印象がないのと、UIがまあまあ洗練されていて、特にスマホとPCの連動がスムーズとか、顧客満足度は悪くないようです。

● Spotify（日本版）

また、何よりも「無料会員」という制度を維持しているのが、シェアを維持している秘密だと思います。無料会員だと、ガンガン広告を聞かされるとか、再生順なども自由にならないという問題はあるのですが、タダより安いものはないということで普及しています。また気に入ったら無料から有料にシフトするという格好でのマーケティング効果もあるんだと思います。

このスポティファイが揺れています。まず、ロックの大物、ニール・ヤングが、「アカウント引き上げ」を断行してショックを与えました。これに盟友グラハム・ナッシュが続いたのは分かるとして、この動きに連帯するとして超大物のSSWジョニ・ミッチェルまで引き上げを断行、アメリカの音楽界は揺れています。

騒動の原因は、ネトウヨ系（日本風に言えばそんな感じです）DJのジョー・ローガンのポッドキャスト「ジョー・ローガン経験（Joe Rogan Experience）」の内容が「目に余る」ということです。特に、アンチワクチン陰謀論のメッセージが垂れ流しになっていることに、ヤングが我慢ならなくなったというのがキッカケでした。

ローガンというのは、格闘技の解説者やコミック（漫談）芸人だったりという経歴のコメンテーターですが、口がうまいのと「陰謀論が大好き」といったノリで人気を獲得しています。その延長で、ワクチン陰謀論を展開したところ、アンチワクチンのリスナーがウヨウヨと湧いてきて、このポッドキャストに集結してしまったというわけです。

ニール・ヤングという人は、言ってみれば「団塊ヒッピー文化のチャンピオン」的な人物ですから、筋金入りのリベラルです。また、若い時にポリオに罹患していること、そしてワクチンがポリオ撲滅を実現した歴史を身をもって体験していることから、アメリカの保守派を中心とした「ワクチン陰謀論」に対しては、相当に苦々しく思っていたようです。

また、スポティファイに関しても、創業時には「アーティストに金銭的な還元を」といった美しいメッセージを掲げていたのですが、その後は参加アーティストが思い切り広がる中では、収益金というのが「薄く広く」しか入ってこなくなっており、ヤング自身かなり文句を言っていたようです。

 

ビジネス

トレパク疑惑の古塔つみ氏に多額の損害賠償の恐れ。YOASOBIも激怒？コラボ企業に陳謝もタレコまれ窮地に

トレースを使ったとみられる“パクリ疑惑”が浮上し、大炎上してしまったイラストレーターの古塔つみ氏。音楽ユニット「YOASOBI」のキービジュアルなどを手がけた人物として知られる古塔氏だが、次から次と新たな疑惑が浮上。“被害者”である同業者が検証動画を公開するなど、騒動は一向に収まる気配がない。

コラボ企業へ弁解するも裏側暴露され窮地に

『YOASOBIは大迷惑、古塔つみ氏に新たな疑惑。トレースではなく画像処理ソフト？もはや絵すら描かない40代おじさん説』でもお伝えした通り、イギリスの有名写真家の写真を反転させてトレースさせたのではと暴露された古塔氏。

「写真そのものをトレースしたことはございません」と完全否定したものの、新たな疑惑が噴出。ネットでは更なる追及が行われ、トレースではなく単に画像処理を使っただけで、絵すら描いていないのではないかとの疑惑まで出てきている。

そんな中、さまざまな企業とコラボする古塔氏には早くも大きな影響が出始めているようで、5日に行われた暴露系ユーチューバー・コレコレのライブ配信では、古塔氏が「ネット上の憶測には惑わされないようにお気を付けください」とコラボする企業に伝えていたことがわかった。

「コレコレさんがとある企業から直接こうしたタレコミがあったことを暴露しました。パクリが確定してしまえば古塔氏は莫大な損害賠償を請求される恐れがありますから、必死になって否定するしかないというのが現状でしょう」（ネット事情に詳しいフリーライター）

ネット上では次から次へとパクリの“ネタ元”となった画像が登場し、しかもそのどれもが古塔氏のイラストと酷似。もはや言い逃れするのは難しい状況に追い込まれてしまっているようだ。

【関連】古塔つみ氏『AKIRA』もトレパクか。“金田のバイク”酷似イラストを勝手に商品化、悪質手口に有名漫画家も「真っ黒」

古塔氏にパクられた被害者の悲痛な叫び

古塔氏にまつわる疑惑が噴出する中、パクられた側の人たちから声も上がり始めた。

イラストレーターとして活動する江角明日香さんは自身のツイッターで検証動画を公開。2016年に載せたという絵が、古塔氏が2021載せていたという絵と酷似していることを指摘した。

当時のオヤ？を検証。
ボブの方は私が2016年に載せた絵。
先方(ロング)は2021年に載せておられた絵。
輪郭ピッタリ。その他諸々もピッタリ。当時はインスタで相互フォローでしたがその際にブロックいたしました。最近話題の方ですね。厄落としに^ ^

検証動画を見ると、女性の髪形がボブからロングに変わるものの、その他はほぼ同じ。これでは盗作だと言われても言い訳ができなそうだ。

この動画を見ていただきたいところだが、残念ながら予想以上に反響が大きかったとのことで、江角さんはツイートを削除している。

古塔氏が言うところの「引用・オマージュ・再構築として製作した」作品なのか、あるいはトレースしてパクってしまったのかは不明だが、これがもし盗作だとしたらネタ元が同業者というかなり悪質な行為。

しかも、相互フォローまでしていた関係性で、あまりにもリスペクトがない。クリエイターが魂を削って創作していることを知りながら、なぜ簡単にそんなことができてしまうのだろうか。

【関連】密室で行われる選考。五輪選手団ユニフォームという利権ビジネス

これからも同様の声はさらにあがってくるとみられる。YOASOBIも大迷惑を被ることになってしまった今回の騒動、まだまだ解決への道は果てしなく遠いようだ。

国内

河井夫妻の買収事件は終わらない。検察審査会が「81人差し戻し」の必然

河井克行、河井案里夫妻の大規模買収事件では、被買収側の地方議員や後援会員計100人が不起訴になっていましたが、検察審査会は35人を「起訴相当」、46人を「不起訴不当」とし、検察に再捜査を命じました。「不起訴相当」となった19人と合わせどんな違いがあるのか、メルマガ『石川ともひろの永田町早読み！』著者で小沢一郎氏の秘書を長く務めた元衆議院議員の石川知裕さんが解説。自殺未遂に独白本『おもちゃ』上梓と、世間を騒がせ続ける河井案里氏に、この“終わっていない事件”の真相を明らかにすることを求めています。

 

「自称・おもちゃ」河井案里事件はまだ終わっていない

河井案里・前参議院議員が自殺未遂をした。親族に「さようなら」と連絡した後、睡眠薬を20錠ほど飲み自殺を図ったという。幸い命に別状はなかったが、辞職してもなお、お騒がせな方である。自殺を図るなら、広島での巨額買収事件の真相を明らかにしてほしい。

先日、この買収事件に至るまでの河井案里の半生を描いた本が上梓された。タイトルは『おもちゃ』。河井案里自身がこの本の著者に宛てたメールの中で、自己の存在を「おもちゃ」と表現し、それがそのまま本のタイトルとなった。

2019年夏の参院選。ときの安倍総理が、かねてからの仇敵である溝手顕正・参議院議員を落とすために放った刺客が案里だった。しかし、案里から見れば、結果的に自分は永田町の権力者の「おもちゃ」でしかなかったという意味だったのだろう。「政治家は使い捨て」と小泉純一郎氏は喝破したが、案里の「おもちゃ」という受け止め方も面白い。

河井克行、河井案里夫妻による事件は、まだ終わっていない。

2019年7月の参院選広島選挙区の大規模買収事件。河井克行元法相（58）＝実刑確定＝らから現金を受け取ったものの、公選法違反（被買収）罪で不起訴処分になった地方議員や後援会員ら計100人について、東京第6検察審査会は28日までに、広島県議や広島市議、後援会員ら35人を起訴すべきだとする「起訴相当」の議決をした。既に辞職した市町議や後援会員ら46人については再捜査を求める「不起訴不当」と議決し、検察が捜査に乗り出す前に現金を自ら返却していた県議や後援会員ら19人については、不起訴を妥当と認める「不起訴相当」と議決した。議決は昨年12月23日付。（中国新聞デジタル）

河井夫妻から現金をもらいながら不起訴とされた地方議員や首長、後援者たちが検察審査会で起訴相当もしくは不起訴不当とされたのだ。

検察審査会は現金をもらった者を、以下の3段階に分けた。

1．現金を受け取った後も地位に居座っている者
→起訴相当
→検察審査会が再度「起訴相当」と判断したら強制起訴（問答無用で裁判）

2．現金を受け取った後、辞職した者
→不起訴不当
→検察が再捜査し刑事処分を決める（もう一回捜査を尽くさせる）

3．現金を受け取ったがすぐに返金した者
→不起訴相当（許す）

通常、10万円以上もらえば選挙違反で立件される。だが、今回はあまりにも金をもらった人数が多いので、検察は不起訴とした。しかし、検察審査会は厳しい判断を下した。この事件はまだまだ続くのである。

『おもちゃ』の著者・常井健一氏は、拙書『悪党小沢一郎に仕えて』の構成を手がけてくれたノンフィクションライターである。今回の本は、案里の半生と広島県政界、そして永田町へと波及する力作だと感じた。是非とも読んでいただき、あの事件は何だったのかを振り返ってみてほしい。

 

image by:河井克行公式Facebook

国内

「こんなに逆風が吹くとは」“アンチなスマホ”のバルミューダ寺尾玄社長が語った本音

発売されるや酷評が相次ぎ、年明け早々には小さなトラブルで一時販売停止の措置を受け散々な船出の「BALMUDA Phone」。先週、メディアの取材に応じたバルミューダの寺尾玄社長は何を語ったのでしょうか。今回のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』では、著者でケータイ／スマートフォンジャーナリストの石川温さんが寺尾社長の言葉を紹介。「スマートフォンにもアンチが必要」との思いが出発点で、想像以上の逆風にも「作ったからこそ多くを学べた」と、開発を続ける意思を確認し、期待を示しています。

 

「アンチなスマホ」から生まれたBALMUDA Phone──実際につくったからこそ学べた教訓を次に生かせるか

先週、バルミューダの寺尾玄社長がメディアの取材に応じた。BALMUDA Phoneの騒動に関しては「こんなに逆風が吹くとは思わなかった」と語るなど、かなり本音が聞けた感があった。

BALMUDA Phoneは「スマートフォンにもアンチが必要ではないか」というのが発端だという。寺尾社長はミュージシャン出身ということで「音楽もアンチで。ロックが主流になっていくとパンクが出てくる」というように、いかにアンチをつくるかが起点だったようだ。

最近のiPhoneが画一的になる中、寺尾社長は「スティーブ・ジョブズが生きていたら、アンチなiPhoneをつくっていたのではないか」とも語る。

会社経営的に見ると「家電の世界だけで勝負していくには厳しい」という。家電を世界に展開していくには、その国ごとで規制が異なる。日本の製品はそのまま世界に売ることができない。同じ電圧の台湾であっても、台湾向けの製品をつくろうと思うと、半年間、エンジニアを3名、投入しないといけないというほどだ。アメリカであれば商品に加えてブランドを構築していかないといけない。その価値をつくるには、相当なコストがかかるというのだ。

「バルミューダはこの先、どうするのか」を考え続けた結果、スマートフォンに行き着いたという。「資金的にもやってできないことはない」とアクセルを踏んでしまったようだ。

当初の本体デザインでは筐体が小さすぎたため、京セラが設計したら部品が本体からはみ出してしまっていたとか、丸みを帯びたデザインを実現するため、基盤が6層構造になったことでコストがあがったなど、今のスマートフォンメーカーには考えられないものづくりをしてきたのがよくわかった。

ただ、逆に今のスマートフォンメーカーは当たり前のようにできるだけ安く、効率的に設計する術を知りすぎているからこそ、画一的なデザインになってしまっているというのも事実だろう。

バルミューダのようにスマートフォンの素人が参入し、いきなりつくってみたからこそ、常識ではありえない構造のスマートフォンができたのだろうし、京セラも、自分たちの常識を改めて見直す機会があって良かったのではないか。

寺尾社長は「実際にBALMUDA Phoneをつくったからこそ、多くのことを学べた。ただ、タイムマシンに乗って企画当時に戻ったとしても同じことをしていたと思う」とも語っていた。今後ももちろんAndroid 12のアップデートや独自アプリの強化、新製品の開発も続けていくという。「打席に立ったからには立ち続ける」ようだ。

プロサッカー選手がプロ野球選手の剛速球を打とうと思ってもバットにすら当たらない。最初は空振りだったかも知れないが、家電のプロがスマートフォンのプロと互角に戦い、ヒットやホームランを打てるまで、バットを振り続けてもらいたいものだ。

 

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