平安貴族の頂点に君臨した男・藤原道長が恋をしたのは、あの紫式部だった?

平安の世を謳歌した御堂関白こと、藤原道長。平安貴族の頂点に君臨した彼は実際どのような生活を送っていたのでしょうか? 今回のメルマガ『歴史時代作家 早見俊の無料メルマガ」』では時代小説の名手として知られる作家の早見俊さんが、藤原道長とあの紫式部との関係についても語っています。

藤原道長と紫式部

「この世をばわが世とぞ思ふ望月の欠けたることもなしと思えば」

という有名な和歌を詠んだように平安の世を謳歌した御堂関白こと、藤原道長。華麗なる平安貴族の頂点に君臨し、栄耀栄華を極めました。かのモテ男、光源氏のモデルとも言われ、御堂関白と称されました。

ところが、彼は摂政や左大臣、太政大臣には就いていますが関白には就任していません。関白以上の権力者であったがゆえに、公家社会の頂に立つ関白だとみなされていたのでしょう。そんな絶対権力者だった道長は女性に恵まれました。女性というのは娘たちです。四人の娘が四人の天皇の皇后となり、三人の孫が天皇になったお陰で、道長は絶大な権勢を得ることができたのです。

当然、女性関係にも不自由することはなかったのですが、後の世の関白豊臣秀吉と比べるとぐっと控え目です。側室は置きましたが、秀吉のように目に留まった女は見境なくということはありませんでした。

もっとも、清廉潔癖ではなく才女、紫式部にちょっかいをかけようとしたそうです。紫式部の寝間の戸を一晩中叩き続けたのですが、式部は戸を開けず、朝までじっとしていて、戸を開けていたらと思うとぞっとすると日記にしたためました。してみると、紫式部には振られ、式部は道長を嫌っていた、ということは光源氏のモデルではないのかもしれません。一晩中、好きな女の寝間の前で佇む権力者、いと哀しですね。

宮中では控え目だったせいか、宮中外となると男の欲望を爆発させました。神社、仏閣に詣でたり、別荘に行った折には遊女を呼んで派手に遊んだのです。一条天皇の皇子、敦康親王を宇治の別荘に招いた際には、四十人もの遊女を呼びました。

遊女らと歌を詠み、音曲に興じ、もちろんセックスも大いに楽しみ、自らの衣の他、絹百匹、米百石を与えたそうです。この時、敦親王は十四歳の若さ、童貞でした。道長は親王の筆下ろしの段取りをしたのです。遊女に童貞を捧げたことを知った一条天皇は激怒したとか。藤原道長、女性には外弁慶だったのかもしれません。

道長を振った才女紫式部について記します。

紫式部には地獄に堕ちたという伝説があります。「源氏物語」などという嘘話を書いた罪によって地獄に堕ちたとされたのです。紫式部地獄堕ちに関わるのが小野篁です。小野篁は平安時代初期の歌人、政治家ですがそれは昼間の顔、夜は冥界で閻魔大王の裁判の陪審員を務めていました。自邸の井戸が冥界への通り道であったとか。

紫式部の墓は小野篁の墓の隣に建てられており、これは式部が小野篁に地獄から出してくれるよう頼んでいるからだと言い伝えられました。(『歴史時代作家 早見俊の無料メルマガ』2024年3月12日号より一部抜粋)

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例年通りの「金太郎飴」状態。重要テーマに触れぬ日本メディア「中国報道」の怠慢

3月11日、中国の国会にあたる全国人民代表大会(全人代)が閉幕しました。日本のメディアは、経済成長の目標値への疑問や軍拡の懸念など、毎年ほとんど変わらない内容を伝えるだけで、今年の全人代の重要テーマ「新たな質の高い生産力」にはほとんど触れなかったようです。今回のメルマガ『富坂聰の「目からうろこの中国解説」』で、多くの中国関連書を執筆している拓殖大学の富坂聰教授は、世界経済の行方を占うことにもなる重要テーマに踏み込むことをしないメディアの姿勢を疑問視。日本人読者の理解不足は、メディアの怠慢が原因と批判しています。

中国全人代を伝えた日本メディア。その報道が陥ってる「毎年同じ金太郎飴」という惨状

読まなくても結論が分かる──。残念だが、日本で接する中国関連ニュースにはそんな特徴がつきまとう。3月上旬、出そろった全国人民代表大会(全人代)の報道を眺めてみても、それが確認できる。

まず李強首相の政府活動報告から経済成長の目標値(今年は5%前後)を取り出し、その実現の可能性に疑問符を投げかけ、次に国防費の増加率(前年比7.2%増)に対して「軍拡に懸念」と書く。そして台湾問題で中国が力の行使を「しそうだ」と匂わせる(今年は「『平和統一』の文字が消えた」ことをクローズアップしている)ようにまとめれば大まかな流れは出来上がる。これに中国の人権問題や非民主的な要素をとらえて批判を散りばめればほぼ例年通りの報道が完成する。

今年は、閉会日の首相の内外記者との会見が取り消されたので、習近平政権の閉鎖性がやり玉に挙がった。首相会見は1988年、当時の李鵬首相の時に始まった。これを止めることが果たして「閉鎖性」に当たるのか否かは後述する。

その前にまず、今回の全人代で習近平政権が最も打ち出したかった重要テーマとは何だったのか、という基本的な問いを投げかけてみたい。おそらくほとんどの読者は理解していないだろうが、それはメディアの怠慢だ。

キーワードは、「新たな質の高い生産力」であるが、「新たな質の高い生産力」という関連ワードを日本でネット検索しても、あまり引っかかってこない。目立つのは外国メディアの日本語発信と中国系のメディアだ。

また記事を読んでも「新たな質の高い生産力」が何なのか、今一つ漠然としていてわかりにくい。だからこそ母国語で伝えてくれるメディアの役割が重要なのだが、日本にあるのは「日本の失われた30年に向かう」と、「ピークアウトした」を匂わせる手垢の付いた未来予測ばかりだ。だが数字から見れば中国はいまだ世界の経済成長の約30%を担う存在だ。

王毅外相が会見で述べた「中国の次は中国」も決して的外れではない。米ブルームバーグも「中国市場は代替不能、資産運用事業に縮小計画なし‐JPモルガンAM」(2024年3月8日)と報じている。

その中国が従来の発展に限界を感じ、今後の発展のために新たなモデルを必死に模索している。そんななか開催された全人代で打ち出されたのが「新たな質の高い生産力」であれば、その中身を精査し理解することは世界経済の行方を占うことにも直結する。それをなぜしないのだろうか。

国民年金の「免除期間が多い人」はどのくらい年金が少なくなるのか?

国民年金には「免除制度」というものが存在します。今回の人気メルマガ『年金アドバイザーが教える!楽しく学ぶ公的年金講座』では、著者で年金アドバイザーのhirokiさんが、この免除制度について詳しく解説するとともに、免除期間が多い人はどのくらい年金を貰えるのかについても、例を挙げながら詳しく紹介しています。

主に国民年金保険料に存在する免除制度と、免除期間が多い事による老齢の年金額の低下。

1.国民年金保険料は所得に関係なくみんな同じ保険料。

日本国民の中には会社に雇用されて働いてるサラリーマンや公務員、そして自分で事業をやってる自営業や農業その他の人がいます。

前者は原則として厚生年金に加入して、支払われる給料(標準報酬月額)から一定率の保険料が徴収されています。

厚生年金保険料率は18.3%ですが会社がその半分を負担しなければならないので、9.15%の率の保険料を社員が負担します。

健康保険も半分負担しており、雇用保険はやや多めに会社が負担し、労災保険は会社が全額負担しています。

サラリーマンや公務員として働いてる人は社会保険料の負担の面で非常に恵まれています。

また厚生年金は厚生年金だけに加入しているわけではなく、国民年金にも同時に加入しているので、将来は給与に比例した厚生年金(老齢厚生年金)だけでなく国民年金から加入期間に応じた老齢基礎年金が受給できます。

この2つが基本として受給できるので、手厚い給付を受ける事ができます。

逆に自営業などの人は国民年金のみに加入しているので、将来は国民年金のみである老齢基礎年金だけを受給する事になります。

なので国民年金以外に何か老後のための給付を用意しておく必要があります。

ちなみに国民年金のみの人は厚生年金のように一定率の保険料ではなく、全ての国民年金のみの人が定額の保険料を納める義務があります。

その額は令和6年度は16,980円、令和7年度は17,510円となっています。

もちろん会社が半分負担というものはないです。

よって、どんなに所得が低かろうが高かろうがこの保険料を納めてもらう必要があります。

国民年金保険料は最近の物価や賃金の伸びが大きいので、保険料も上昇しています。

国民年金保険料は物価や賃金の伸びに影響するのです。

約17000円というのは結構高い保険料ですよね。

厚生年金のように給与に一定率の保険料率を掛けて徴収してくれれば良いのですが、所得があろうがなかろうが平等に定額の保険料を支払う必要があります。

習近平の大誤算。バブル崩壊の危機を「戦狼外交」で乗り切れると勘違いした“裸の皇帝”率いる中国の末路

建国以来の好景気に沸いた日々も今は昔、不動産バルブが崩壊し窮地に追い込まれつつある中国経済。しかし中国企業と取引経験のあるファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんは、「もっと巨大な中国投資バブル崩壊の一つの現象に過ぎないのでは」とします。なぜこのように見立てるのでしょうか。坂口さんが自身のメルマガ『j-fashion journal』でその理由を詳しく解説しています。

※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/メルマガ原題:国家バブルの崩壊

不動産バブルだけじゃない。中国「国家バブル」の崩壊

1.バブルは借金が問題

バブル経済とは、土地・株式・貴金属などの資産価格が、実体を伴わないまま異常に上昇を続ける経済の状態を指す。しかし、バブルが保たれていれば問題はない。問題はバブル崩壊だ。

バブル崩壊は、異常に上昇した資産が暴落すること。それでも、手持ちの資金で購入していれば大きな問題はない。所有者が損をするだけだ。

例えば、不動産価格が上昇し続ける不動産バブル経済下では、銀行から資金を借り入れて不動産を購入する。購入した物件を直ぐに売却しても利益が出るのだから、借金して購入するのが賢い選択となる。

バブル経済の問題点は、価格が上がることではなく、借金が増えることである。銀行も担保価値が上がるので、更に資金を貸し付ける。銀行は貸金が増え、借り手は借金が増える。その裏付けは担保価値であり、担保価値が下がれば、借り手は借金が返済不能、銀行は回収不能となる。最悪の場合、銀行も借り手も破産する。

2.中国投資バブルの崩壊

中国の不動産バブルは弾けた。不動産バブル崩壊は事実だが、それはもっと巨大な中国投資バブル崩壊の一つの現象に過ぎないのではないか。

中国は改革開放政策によって、世界経済の舞台にデビューした。中国は経済成長する意欲があり、無限の可能性を秘めていた。米国金融資本は、中国に資金を与え、経済政策を指導し、技術を供与した。WTO加盟を推進し、米国株式市場への上場を促した。製造業を中国に集中し、「世界の工場」と呼ばれるまでに成長させた。投資すればするほど、多くのリターンが返ってくる。正に、中国投資バブルだった。

中国投資バブルは、中国の経済バブルを引き起こした。このま成長を続ければ、やがて米国経済を追い越すのではないか、という観測も生れた。

そんなムードの中で、中国の製造業は供給過剰に陥った。また、地方政府の財政を支えていた不動産開発ビジネスも供給過剰に陥った。実体経済以上の投資が行われた結果だ。

中国経済の足元が崩れても、習近平は自信を持っていた。中国は大国、強国になった。強気の戦狼外交を続ければ、世界各国は中国の実力を認めるに違いない。中国は世界の工場であり、先進国は中国に依存している。中国経済は揺るがないと考えたのだ。

習近平の米国敵対政策によって、米国は中国を投資対象から、安全保障上の脅威の対象へと変えた。そして、デカップリング、経済制裁が強化された。

そんな状況で、中国はゼロコロナ政策を3年間続けた。輸出は減少し、若者の失業率は上がった。内需は低迷し、外国人観光客も来なくなった。外資企業は次々と中国から撤退し、中国の資本は海外に逃げ出した。

不動産開発企業は倒産し、金融機関も事実上破綻した。地方政府の公務員の給料も支払われず、銀行預金も降ろせない。中国政府に対する抗議活動が中国全土で起きている。

中国にお金が入らなくなった。そして、中国投資バブルは崩壊した。

この記事の著者・坂口昌章さんのメルマガ

億万長者1万2千人へのアンケートで判明。成功している人としていない人の決定的な違い

誰しもが憧れる高所得生活。そんな暮らしを送る「成功者」には共通点があるといいます。今回のメルマガ『石川和男の『今日、会社がなくなっても食えるビジネスパーソンになるためのメルマガ』』では、「5つの仕事を掛け持ちする時間管理の専門家」の石川さんが、1万2,000人の億万長者へのアンケートで判明した成功者の「習慣」を紹介。さらにその習得法をレクチャーしています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです

所得が多い人ほど実行が速いという真実

あなたに質問です。

成功している人と、成功していない人の決定的な違いは何でしょうか。

それは、成功している人は例外なく、やりたいことだけではなく、やらなければならないことを「すぐやる」ということ。

そして、最初の一歩が鬼のように速い。

『ユダヤ人大富豪の教え』の著者、本田健氏は、金持ちの生活習慣を研究するために、高額の納税者名簿から億万長者1万2,000人を対象にアンケート取りました。

その結果、所得が多い人ほどアンケートの回答は早かったというのです。

「どうせ回答するなら、速い行動したほうがいい」と今までの経験上、知っていたからです。

Clubhouse、スペースなどの音声アプリ、メタバースなどの仮想世界、そしてchatGPT。これらが世に出るやいなや、すぐに試す人がいます。

速攻で参入し、速攻で学び、速攻で使い倒す。

そんなの流行に飛びついてタイミングよく、たまたま当たっただけじゃないか。そういう人もいるかもしれません。

しかし、成功している人は、本人があまり言わないだけで、同時に多くの失敗も繰り返しています。

例えば、Clubhouseに前後して、同様のアプリは多数登場しています。成功者はたいがい、それらも試しているのです。

そのアプリが流行らず、ムダな労力をかけていることもあります。いや、ムダな労力のほうが多いかもしれません。ただ効果が見込めなさそうなツールを見切るのも速いのです。

失敗を繰り返して、成功を勝ちとっています。

AKB48をはじめ、多くのヒットメーカーとして知られている秋元康氏ですら、多くのプロデュースで失敗しながら、大スターを生み出しています。息っ子クラブ、幕末塾、BANANA、ネズミっ子クラブ、推定少女……。おニャン子クラブからAKB48がヒットするまで登場した、秋元康氏がプロデュースしたグループをいくつ知っているでしょうか。

ライト兄弟は、「世界で初めて飛行に成功した人間」であると同時に「人類で最も多く落下(失敗)した人間」ともいわれています。

かのトーマス・エジソンは、「私は失敗したことがない。1万通りのうまくいかない方法を見つけただけだ」と言っています。

最初の一歩をどれだけ速く踏み出すことができるかで、結果は大きく変わってきます。

スタートダッシュの利点は、他にもあります。

それは、完璧でなくてもいいことです。ウォルト・ディズニー、IBMなど、世界的な大手企業をクライアントに持つトップパフォーマンスコーチ、リー・ミルティアも「成功を収める人々と平均的な普通の人々との違いは、物事を完璧ではなくとも行動に起こす能力にある」と言っています。

例えば、上司に企画書を提出するときに、成功者はすぐに提出します。速く提出すればするほど、完成度が低くても文句は言われません。逆に遅くなればなるほど、精度を上げなければツッコまれることになり、ますます提出が遅れる悪循環に陥ります。

100点満点の完璧な書類でも、期限が過ぎてから提出しても何の意味もありません。仕事は時間との勝負でもあるのです。

まず動く、行動する。早くスタートした者が勝つようになっているのです。

この記事の著者・石川和男さんのメルマガ

あなたの財布の中にも?市中に出回る「謎の千円札」は何を警告しているのか。印字された経済崩壊、食糧危機、グレートリセット…

あなたはこんな「謎の千円札」を手にしたことがあるだろうか?

2023年7月頃から市中で流通し、SNSでも報告が相次いでいる1000円紙幣で、「2024年までに食糧備蓄をしてください。」「経済崩壊78年周期はグレートリセットのため意図的に実行されます。」という”警告メッセージ“が印字されている。

このお札の発見報告は今なお続いており、かなりの枚数が“製造”されたものと見られる。

悪質なイタズラか? 何らかの社会実験か? あるいは本当に世界的な危機が迫っているのか? 我々MAG2NEWS特異現象捜査部が、ノー残業デーに無理のない範囲で徹底調査してみた。

「経済崩壊78年周期」が意味するもの

そもそも「経済崩壊78年周期」とは一体何なのか? この紙幣は、その脅威に備えるべく食糧備蓄をせよと警告している。

「周期」と聞いて真っ先に思い浮かぶのは、経済学における景気循環説だ。ただ、最も期間が長い「コンドラチェフの波」でも50~60年サイクルとされており、「78年周期」とは干支一回り以上の差がある。

そこで、このお札が警告する「2024年」の「78年前」を見てみると、ズバリ1946(昭和21)年。日本が太平洋戦争敗北による食糧不足とハイパーインフレに苦しみ、預金封鎖と新円切り替えを実施した時期にあたる。

謎の千円札は、世界全体ではなく日本発の危機を警告している? あるいは「山本五十六はアメリカのスパイだった」的なことを言いたいのだろうか。

さらに、1946年の78年前と言えば1868年(明治元年)、前年10月には人はむな(1867)しき「大政奉還」があった。薩摩藩の西郷隆盛は大英帝国に操られていた的なことを主張しているのか――。

紙幣の“製造者”の真意はともかく、日本が約78年ごとに「とんでもねぇ話だなぁこれぇ!?」と叫びたくなる大転換期を経験しているのは歴史的事実だ。

実際、この「78年周期」や、それに近い「80年周期」は、書籍『日本人はなぜ破局への道をたどるのか ~日本近現代史を支配する「78年周期法則」』 (ワニブックスPLUS新書)やネット記事『日本は80年周期の大変動、世界的にも「幕末」か』(日経ビジネス)などで、経済の専門家もわりと真面目に議論しているようだ。

ただ、さらに78年前の1789~1790年となると、海の向こうでフランス革命があったものの、日本で大きな事件は起こっていない。誤差を考慮しても、衝撃事件と言えるのは1791年「江戸銭湯で男女混浴禁止」くらいだ。

間もなく起こる「グレートリセット」とは何なのか?

では、お札に書かれていた「グレートリセット」とは何なのだろうか? 

「グレートリセット」とは、もともと2020年6月に開催された世界経済フォーラム(WEF)の第50回年次総会の名称であり、この会議で新型コロナ感染拡大からの復興や持続可能社会を実現するための発表があったことから、転じて「現在の社会を構成する金融や社会経済などのさまざまなシステムを一度すべてリセットし、再構築すること」という意味で使われている。

つまり、「グレートリセット」は本来、単なる会議の名前であり、実際に「社会をリセットする」具体的な計画があるわけではない。

それにもかかわらず「陰謀論者」界隈では違う解釈がなされている。この陰謀論は、世界を支配する少数の富裕層が、われわれ庶民に知らせていない計画を実行しようとしている、という考えに基づいている。

彼らによると、世界を支配する少数の富裕層が「グレートリセット」と称して、

  • 世界経済を支配するために「新型コロナのパンデミック」を意図的に起こした
  • 世界経済フォーラム(WEF)が、このパンデミックを利用し、世界を支配する「新世界秩序」を構築しようとしている

と主張している。これは、主にアメリカの極右派や保守派の人々が流布したものと言われており、現在も信じて疑わない者が多いという。

日本の陰謀論者の間では、国の財政破綻によるハイパーインフレ、銀行の預金封鎖、新円を発行して通貨単位を切り下げる「デノミネーション」などの可能性まで囁かれており、多くの国民が大混乱に陥るとされる。

陰謀論に詳しい40代の元雑誌編集者は、グレートリセットに関する陰謀論について次のように指摘する。

「預金封鎖などの噂は、コロナ以前の3.11前後あたりからたびたびネット上で流布されてきました。中には、影の支配者たちが核戦争を起こし、彼らは逃げ道として<地下都市>を作っていて、そこに避難しているというものまでありました。もしも本当にハイパーインフレが起きたら、コーヒー1杯1000円の喫茶店で腹を立てている場合じゃなく、財布どころか旅行用カート持参でスタバに行かなければならなくなってしまいます」

こうした噂についての真偽は不明ながら、今年に切り替わる「新紙幣」のデザインがダサすぎるのは動かせない事実だ。日銀は本気であれを日々のお買い物に使えというのか?折からの円安と値上げラッシュに苦しんでいる庶民にとって、これはさすがにあんまりな仕打ちだ。

世界は「食料備蓄」ブームに沸いている

グレートリセット系の陰謀論では、食糧危機やエネルギー不足、感染症パニックなども「闇の支配層」などによって意図的に引き起こされる、と解釈されている。

すでに、アメリカでは「プレッパー」なる人々が存在し、自然災害や経済恐慌などで発生するカタストロフィに対処するため、生存術や物資の備蓄、避難訓練などに日常的に取り組んでいるという。

いつ起こるかわからない食糧難に備えて、早くも食料備蓄をはじめている人が世界中で出現しているのは事実のようだ。

【関連】富士五湖震源の“嫌な揺れ”で「富士山の大噴火」に備えはじめた人たち。心配しすぎ?必要な備え?プレッパーでなくても気になる「噴火Xデーの想定被害」

食料自給率に詳しいジャーナリストの高野孟氏によれば、日本の農水省は1999年制定の現行基本法で前面に掲げていた「食料自給率の向上の看板をこっそり降ろしはじめており、できればこの言葉を国民に忘れてもらいたいかのごとき態度を示してきたという。食糧危機が起きても、もはや日本政府を頼れなくなってきている現実は受け入れざるを得ないのが現状だ。

【関連】有事に日本国民は餓死する。農水省がコッソリ降ろした「食料自給率向上」の看板

陰謀論はともかく災害大国日本において、ある程度の備蓄は必要不可欠と言えるだろう。ただしあまりにも食料を買い込みすぎて腐らせてしまったり、酒類ばかりを備蓄したりすると、記者の家庭では妻や娘からの当たりがキツくなる。その点はくれぐれも注意したい。

「謎の千円札」警告文は謎のまま?

硬貨の改造や破損は法に触れるが、紙幣への落書きについては対応する法律が未だ整備されておらず、罰せられる可能性は低いのが現状である。

お札の落書きといえば、よく競馬の買い目の予想が赤いペンなどで書かれた千円札を見かけることもある。

こうした微笑ましい(?)落書きなら別段気にならないのだが、陰謀論めいた文言が記載されているとなると、ことは穏やかではない。

MAG2NEWS特異現象捜査部では、今後もこの「謎の千円札」問題をさらに追いかけていく予定だ。有力な情報があれば、ぜひ編集部までご一報いただきたい。

アホ丸出し厚労省の「飲酒ガイドライン」を京大教授が完全論破。酒豪も下戸も“コロナ以来の真っ赤な大嘘”に警戒せよ

厚生労働省が先月19日に公表した「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン[PDF]」は、従来のジョッキやグラス数換算ではなく「酒に含まれる純アルコール量」を基準に飲酒の健康リスクを示すもの。基準以上のアルコール摂取により「脳梗塞」「高血圧」「胃がん」「大腸がん」などへの罹患率が高まるとしていますが、この基準を「アホか!?」とバッサリ斬り捨てるのは、メルマガ『藤井聡・クライテリオン編集長日記 ~日常風景から語る政治・経済・社会・文化論~』の著者で、京都大学大学院教授の藤井聡さんです。日本という国を破壊し、逆に国民を不健康に追い込んでしまう“厚労省基準”の問題点とは?

(この記事はメルマガ『藤井聡・クライテリオン編集長日記 ~日常風景から語る政治・経済・社会・文化論~』2024年3月2日配信分の抜粋です)

厚労省「飲酒ガイドライン」は大きなお世話、しかもデタラメ

今朝、朝日放送の「正義のミカタ」で、厚生労働省が「飲酒ガイドライン」をまとめた、というニュースが取り上げられました。このニュースを解説した「専門家」は、医師の和田秀樹先生。

どうやら政府・厚労省がまとめたこの「飲酒ガイドライン」では、健康のために、純アルコール量が男性なら40グラム未満、女性なら20グラム未満になるようにしましょう、ということのようです。

で、この20グラム、というのは…

  • ビールならロング缶一本
  • 酎ハイなら缶酎ハイ一本
  • ワインなら小さいグラスで2杯
  • 焼酎ならコップ半分
  • ウィスキーならダブル一杯

という分量。

要するに厚労省は、女性なら上記のいずれか一つでも飲んでしまったら、もうリミットになるので、それ以上に飲むのは止めましょう、と言い出したわけです。

しかも厚労省は以上を示した上で「体質などによってはより少ない量にすることが望ましい」とまで言ってのけたようです。

しかもしかも、「純アルコール量」を60グラム以上摂取すると、急性アルコール中毒などが起きる可能性があるため、避けるべき」とすらのたまっています!

つまり、焼酎コップ一杯と、ビールロング缶ずつ飲んじゃうと「急性アル中」になる可能性があるから避けろと言ってるわけです。

日本の経済と文化を破壊する「馬鹿丸出し」のお役所仕事

僕の知り合いでもお酒の弱い人は生中一杯以上飲めない人も居ますし、全く飲めない人も居るのは事実ですが、もっともっと飲んで長生きする人もたくさん居ます。

それなのに「ガイドライン」と称して十把一絡げに「お酒の量は、一日あたり、ビールロング缶一本にしましょう!」「焼酎とウィスキー一杯ずつのんだら急性アル中になるかもしれませんから止めしょう!」なんていう事を、政府のガイドラインとして公表するなど、ハッキリ言って「馬鹿丸出し」。

酒の神様の京都の松尾大社や奈良の大神神社の神々やギリシャのバッカス等の神々の逆鱗に触れること請け合いな、神々を冒涜する愚か極まりない話です。

この厚労省の「飲酒ガイドライン」の背後には勿論、医師達がいます。どっかの論文引っ張ってきて、それを根拠に「それ以上飲むと、生活習慣病リスクを高めるという事が統計学的有意になったというエビデンスがあるのです」なぞと言いつつ策定したものに違いありません。

ホンット、こういう馬鹿のせいで、今、日本は潰れそうになっている、っていうことが、その医師達も厚労省の役人達も全く分かってないのでしょうね。

こういう医師や厚労省の小役人達(以下、コイツらと呼称しますね 笑)の態度を筆者は、拙著『過剰医療の構造』でも詳しくガッツリ批判しているのですが、ここでは改めて、コイツらがどれだけバカなのかを以下に解説いたしたいと思います。

この記事の著者・藤井聡さんのメルマガ

「復讐心」こそが火種。どれだけ文明が発達しても世界から「戦争」が無くならない理由

ひとたび起これば多くの一般市民が犠牲になり、国土も荒廃するばかりの戦争。現在も世界の至る所で戦火が上がっていますが、そもそもなぜ戦争や紛争はなくなることがないのでしょうか。今回の『きっこのメルマガ』では人気ブロガーのきっこさんが、「どんなに文明が発達しても世界から戦争がなくならないのは人間が“復讐”が好きだから」といういう仮説を立て、古今東西のさまざまな「復讐譚」を紹介しつつその立証を試行。さらに小説や映画などの「復讐劇」と現実に相手に「復讐」することはまったくの別物とした上で、「復讐」の心こそが「戦争の種火」と結論づけています。

※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです

復讐するは我にあり

ロシアとウクライナの戦争は、今に始まったわけじゃなく、その根っこは30年以上も前の旧ソ連の崩壊にまでさかのぼる。イスラエルとパレスチナ(ガザ地区)の戦争も、今に始まったわけじゃなく、その根っこは100年以上も前にさかのぼる。そして、どちらの戦争も、これまで幾度となく繰り返されて来た。つまり、どちらの戦争にも、ひと言じゃ説明できない長くて重たい「憎しみの連鎖」が底流してるわけだ。

昨年10月に口火を切ったハマスの一斉攻撃も、イスラエル側は「ハマスが先に手を出した」と言うけど、ハマスにしてみれば、これまでさんざん市民を虐殺されて来たことへの復讐であり、悪いのは自分たちの土地に勝手に国を造ったイスラエルだという認識だ。そして、この100年以上にも及ぶ「憎しみの連鎖」が、どちらの国も自分たちの攻撃を「復讐」として正当化する基盤となってる。

そこであたしは、どんなに文明が発達しても世界から戦争がなくならないのは、古今東西、人間は「復讐」が好きだからだ、という仮説を立ててみた。あたしの大好きな『ギリシャ神話』は、数々の復讐劇によって成り立ってるし、これまたあたしの大好きなシェイクスピアにしても、四大悲劇の中の『ハムレット』と『マクベス』は絵に描いたような復讐劇だ。一般的に復讐劇とは見られてない『リア王』と『オセロ』にしても、復讐の要素が散りばめられてる。他にも『ジュリアス・シーザー』や『タイタス・アンドロニカス』なども復讐劇だ。

ルネサンス時代のヨーロッパ各国では、「悲劇」の中でも復讐の要素を含んだ戯曲を「復讐悲劇」と呼び、数多くの作品が上演されていた。こうした作品では善と悪とが明確に描き分けてあるため、「復讐=勧善懲悪」であり、復讐が果たされると観客は拍手を送った。そして、復讐を果たした主人公が悲しい末路を迎えると、今度は涙を流した。どんなに残酷な内容でもオペラや演劇による「復讐劇」は、大衆の娯楽だったのだ。

日本でも、奈良時代に成立した『古事記』や『日本書紀』には、史実なのか創作なのかは置いといて、文献上で日本最古の復讐劇「眉輪王(まよわのおおきみ)の変」についての顛末が記されてる。「眉輪王」は『日本書紀』での表記で、『古事記』だと同じ読みで「目弱王」と表記されてるけど、この「眉輪王」は、仁徳(にんとく)天皇の皇子の大草香皇子(おおくさかのみこ)と、履中(りちゅう)天皇の皇女の中蒂姫命(なかしひめのみこと)の間に生まれた男の子だ。

この記事の著者・きっこさんのメルマガ

能登地震の被災地でも進められる利用。東日本大震災から13年経って見えてきた「グループ補助金」の本末転倒

1万5,000人以上の命を奪い、遺された人々の生活にも甚大な被害をもたらした東日本大震災。政府は被災した中小企業の再建を支援すべくグループ補助金制度を設けましたが、震災から13年経った今、その「問題点」が露呈する事態となっています。今回のメルマガ『デキる男は尻がイイ-河合薫の『社会の窓』』では健康社会学者の河合さんが、次々表面化する同制度のネガティブな側面を紹介。人のために作った制度が人を苦しめている現実を「本末転倒」と批判的に記しています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです

プロフィール河合薫かわいかおる
健康社会学者(Ph.D.,保健学)、気象予報士。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。ANA国際線CAを経たのち、気象予報士として「ニュースステーション」などに出演。2007年に博士号(Ph.D)取得後は、産業ストレスを専門に調査研究を進めている。主な著書に、同メルマガの連載を元にした『他人をバカにしたがる男たち』(日経プレミアムシリーズ)など多数。

「人」のためが「人」を苦しめる被災地

東日本大震災から13年。早いようで長く、長いようであっという間に時が流れていきました。

本メルマガでは災害と高齢化問題を何度も取り上げてきましたが、この国はいつになったら「日本は“超高齢社会”である」という現実に、正面から向き合ってくれるのでしょうか。

東日本大震災で被災した中小企業の再建を支援するために創設された「グループ補助金」(中小企業等グループ施設等復旧整備補助金)のネガティブな側面が被災地の急速な人口減少と高齢化で、次々と表面化しているのです。

グループ補助金は、複数の中小企業がグループを構成して地域経済・社会の復旧・復興の促進といった「まちづくり」を目的に設置され、早期復興に大きく貢献したと高く評価されていました。しかし、長期間商売を続けない限り、補助金の返還を命じられてしまうのです。

例えば、鉄筋コンクリート事務所の場合、その耐久年数が50年と決められているので、震災時50歳の経営者は100歳まで事業を続ける必要があります。仮に経営者が急死し廃業を余儀なくされたとしても返還から逃れることは許されません。

また、補助金で購入した機械の耐用年数が20年の場合、20年超使い続けない限り返還しなければなりませんし、売却、目的外使用、無償譲渡、廃棄・取り壊しなども認められていないので、自由に財産を処分できず、事業を辞めることも許されません。

その結果、返還を逃れるため、壊れた機械類は多少窮屈でも工場内に放置するしかなく、経営実態がなくても廃業届は出さない経営者が増えているというのです。ある経営者は「時間が過ぎるのをひたすら待つしかない」と語り、息子や娘に借金を負わせることになるとの理由から、事業継承をあきらめる人もいます。

震災直後、被災地を訪問するたびに「今、被災地が抱える問題は未来の日本の姿だ。時計の針が一気に進んだだけ」と語る首長さんたちに何人も会いました。

「津波と原発事故で、それまで見えなかった社会構造の問題点が顕在化し加速した」

「震災と原発事故を機に、村の高齢化と過疎化の針が一気に何十年も進んでしまった」

と。

この記事の著者・河合薫さんのメルマガ

ジャニ担記者の「優雅な日常」が崩壊!芸能記者が明かすSTARTO社「アゴアシ廃止」の裏事情…“ストスノ未満”のニュース消滅も?

この春、旧ジャニーズ事務所(SMILE-UP.)の所属タレントらが移行する新事務所「STARTO ENTERTAINMENT」。このSTARTO社が、マスコミ各社に対し「今後は取材時の交通費や飲食代を負担しない」旨を通達していたと報じられています。この“アゴアシ廃止”報道は芸能記者らの間でも大きな話題となっており、これまで羽振りのいい日常を送ってきたジャニ担記者(旧ジャニ幹部のお気に入り記者)からは悲鳴も。一方、そんな彼らを苦々しくみていた後輩記者の中には高笑いをする者もいて…!? 芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが「今後、旧ジャニ関連のニュースが激減する」との噂も含めて詳しく解説します。

「もう飲食代も交通費も出ませんよ?」記者たちに衝撃走る

『双葉社』のネットニュースサイト『ピンズバ』が、『STARTO ENTERTAINMENT』(旧ジャニーズ事務所)が芸能マスコミ全般に対して「今後取材者にアゴアシを払いません」と通達を出していたと報道しました。

このマニアックな話題に苦笑いする者あり、高笑いする者ありと私の周囲ではザワザワです。

まず“アゴアシ”の説明から始めましょうか。

“アゴアシ”とは(諸説ありますが)“顎(飲食費)から足(移動交通費)まで”という意味で、昭和初期から使われていた芸能界における業界用語です。

“アゴアシマクラ”と言えば飲食、交通、“枕(宿泊費)”でしたが、“マクラ”は省略されることも多くなったので、移動先が自社から遠く離れた所なら“アゴアシ”には宿泊費も含まれる解釈になります。

STARTOの「アゴアシ廃止」に泣く者、笑う者

今回の『STARTO』の通達で各マスコミにいらっしゃる“ジャニ担”記者は苦笑い…いままでの偉そうな取材状況を知っている後輩の記者たちは陰で高笑い…といった構図が見えます。

もちろん全部の取材においてこの通りだったとは言いませんが、旧ジャニが所属するタレントのデビューイベントや地方でのライブ等において“全部持つから取材して記事にしてよ”というのは古き芸能界では当たり前に行われていたことでした。

そしてその取材に同行するのが、いわゆる“ジャニ担”…旧ジャニ幹部に気に入られていた記者たちだったというわけです。

所属事務所が“アゴアシ”を出さないとなれば、おそらく誰ひとり、わざわざ遠くへは行かなくなり、当然その所属タレントのニュースは報道されなくなるでしょう。

こんなご時世です、特に紙媒体は発行部数も落ちている今、編集部からもGOは出にくくなるでしょうね。

現場の記者たちに話を聞けば「自腹や経費で取材するとなれば『ストスノ』(SnowMan&SixTONES)まででしょうね」と教えてくれました。どうやらかなりのアイドルの情報が伝わらなくなりそうです。

羨ましくも腹立たしい?「ジャニ担記者」たちの優雅な日常

私が週刊誌の記者だった頃、“ジャニ担”記者であることの恩恵は相当なものでした。

取材の移動はビジネスクラスでしたし、宿泊も5つ星に近い高級ホテルばかり…知らない内に自分が特別の存在のように勘違いしてしまうのでしょう、編集部でこの人たちが大きな顔をしてふんぞり返るのを散々見てきました。

取材に着ていく服から身に着けるものまで超一流ブランドのものばかりで、若い入りたての記者をつかまえては“これもあれも、✕✕の〇〇さんに買ってもらえるような芸能記者にならなきゃダメ”なんて自慢話をよくしていました。

私は追跡取材や張り込みを得意とする部類の記者でしたから、時々編集部内でジャニ担に会った際の、目立たないようにしている地味な様相の自分に向けられる蔑んだような視線を今でも思い出します。

「今、何の取材をしているんだ」が挨拶代わりの言葉で、私が旧ジャニのタレントを取材中だと漏らしたりすれば、彼等は烈火のように激怒し「今すぐ止めた方がいい。担当編集は誰だ?今から止めるように言ってくる」というのがいつものパターンでした。

彼等の恩恵の代償はスキャンダラスな、タレントや事務所にとってマイナスとなるような記事を止めさせること、取材自体をさせないことでしたから。