霊園に血まみれ男性遺体、顔には粘着テープ「コナンの出番だろ」

27日午前11時ごろ、東京都東村山市萩山町の小平霊園で、「男性が血を流して倒れている」と110番があったと、共同通信、時事通信などが報じている。共同通信によると、警視庁東村山署などの話として、顔に粘着テープが付き、上半身が血まみれの男性が見つかり、間もなく死亡が確認されたという。

時事通信によると、遺体は成人男性とみられるとし、近くに包丁が落ちていたという。警察は、男性が事件に巻き込まれた可能性もあるとみて調べているとしている。

この不可解な事件について、ネット上では「コナンの出番だろこんなの」「近所なんだが」「ランニングの場所が」「お外怖い」など、原因不明な状況に恐怖を覚えたと思われるツイートが多数投稿されている。

Twitterの反応







※本記事内のツイートにつきましては、Twitterのツイート埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

source: 共同通信、時事通信

image by: 小平霊園 WikimediaCommons (パブリックドメイン)

国内

もはや笑うしかない。日本の生産性をダメダメにした5つの大問題

前回、「日本経済をスカスカにした真犯人、日本発『多国籍企業』の罪と罰」で、「2つの日本経済の分裂」に我が国の空洞化の原因を求めた、米国在住の作家・冷泉彰彦さん。さらに冷泉さんは今回、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、先進国の中で最低にまで沈んだ日本の生産性再浮上を阻む「5つの問題点」の存在を指摘しています。

【関連記事】● 日本経済をスカスカにした真犯人、日本発「多国籍企業」の罪と罰

日本の生産性はスカスカ　日本的空洞化の研究その2

日本生産性本部という団体があります。正直に毎年「労働生産性の国際比較」を公表しており、2018年12月には「日本の時間当たり労働生産性は47.5ドル（4,733円）、OECD加盟36カ国中20位」などというプレスリリースを出しています。今年もそろそろ2019年の分を出すのだと思いますが、とりあえずこの2018年バージョンを見てみると、

2017年の日本の1人当たり労働生産性（就業者1人当たり付加価値）は、84,027ドル（837万円）。ニュージーランド（76,105ドル/758万円）を上回るものの、英国（89,674ドル/893万円）やカナダ（93,093ドル/927万円）といった国をやや下回る水準で、順位でみるとOECD加盟36カ国中21位となっている。

などという悲惨なデータが臆面もなく書かれています。こんな悲惨な内容なのに、生産性本部などという名称を変えることなく毎年公表しているというのは、不思議な感じがします。

多分、日本の製造業が絶好調で「経済大国」と言われていた1980年代に「日本の生産性も世界一」だということでこうした団体の啓蒙活動がされていたわけですが、「その時で時間がフリーズ」しているのだと思います。男性中心の終身雇用労働者が会議をしたり、手帳に何かを書き込んだりして集団主義を実践すれば、世界一の生産性が達成できた、そんな意識です。

でも、90年代以降の結果はダメダメで、先進国中最低になっているわけです。

生産性本部にも、優秀な方、誠実な方もおられると思うし、昭和世代の自分には世代的に責任の一端があると思うと心苦しい面もあるのですが、こうなると悲劇より悲惨な喜劇としか言いようがないのも事実です。

どうしてなのでしょうか？とにかく生産性が低いということは、働いても働いても「付加価値＝カネ」が稼げないということです。企業活動としてカネが稼げないということは、その結果として給料という形での報酬も得られないことになります。また、頑張って働いてもムダということで、労働の社会貢献という意味でも成果はスカスカということです。

本当にイヤになってしまうような話ですが、では、どうして日本の生産性はこんなに低いのでしょうか？

まず、コンピュータの利用が進んでいない、文書が多い、原本を作ってハンコを押すといった旧態依然とした事務仕事の問題があります。しかし、この部分は遅まきながら、少しずつ改革が進んでいるのも事実です。対面型コミュニケーションが主流というのも問題ですが、これも多少は理解がされているようです。

ですが、その他にもっと根深い問題があることについては、まだまだ認識が共有化されていないようです。今回は5つ問題提起したいと思います。

1つ目は、仕事が専門化されていないということです。例えば経理部門、マーケティング部門などの職能については、仮に専門化していれば、まず最先端を大学や大学院で学んだ人材、より規模の大きなグローバル企業でバリバリだった人材というのは「スキルの訓練ができている即戦力」になるはずです。

ところが、仕事が専門化されていない人事をするために、せっかくマーケティングができるようになっても、今度は現場とか、生産管理の次は営業とか、無茶な回し方をするわけです。昭和の時代ならいざ知らず、そうした個々の専門職については、現代ではグローバルな標準化がどんどん進んでいるわけで、学ぶ内容は格段に深く広くなっています。

にも関わらず、人事ローテをするのは無駄です。その結果としてせっかく身についたノウハウを捨てることになるし、部門や職能を変わるたびに大変な思いをしてトレーニングをしなくてはならないからです。

ビジネス

「中国に戻れば死刑」豪へ逃げた中国人スパイが暴露する衝撃事実

11月23日、香港、台湾、豪州で中国のスパイとして活動したという人物が豪州当局に政治亡命を申請すると共に、そのスパイ活動の内容や資金源など微細な情報を提供したことが報じられました。これを受け、国際関係ジャーナリストの北野幸伯さんは自身の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』で、件の人物が命と引き換えに中国当局の内部情報を暴露した意図等を考察するとともに、深い闇を抱えた国家の元首の「国賓来日」については「絶対にやめるべき」としています。

暴露される中国スパイ活動の中身

先日、「ウイグル族弾圧に関する、中国政府の内部文書が流出した」という話をしました。まだ読んでない方はこちら。

● 中国にクーデターの前兆か。政権内の反習近平派が流した内部文書

今度は、中国人スパイがオーストラリアに亡命を申請し、自分がしてきた「スパイ活動」について暴露しています。

中国から亡命希望の元スパイ、豪に膨大な情報を提供報道

11/23（土）12:50配信

 

【AFP＝時事】香港と台湾、オーストラリアで中国のスパイ活動に関わっていた男性がオーストラリアへの亡命を希望し、中国の政治干渉活動に関する膨大な情報を豪当局に提供していたことが分かった。豪メディアが23日、伝えた。

「中国の政治活動に関する膨大な情報を提供」だそうです。ドキドキですね。いったいその人物は、何者なのでしょうか？どんな情報を提供したのでしょうか？

豪メディア大手ナイン（Nine）系列の複数の新聞によると、亡命を希望しているのは、「威廉王（William）」こと王力強（Wang Liqiang）氏。王氏はオーストラリアの防諜（ぼうちょう）機関に対し、香港で活動する中国軍の情報将校の身元と、香港と台湾、オーストラリアで行われている活動の内容と資金源に関する詳細な情報を提供した。
（同上）

  • 香港で活動する中国軍の情報将校の身元
    ＝香港で活動するスパイの名前
  • 香港、台湾、オーストラリアで行われている活動の内容と資金源
    ＝中国のスパイは、香港、台湾、オーストラリアで何をしているの？どこから金が出ているの？

とても貴重な情報です。彼は、オーストラリア人で中国の諜報機関に協力している人の名前もばらしたかもしれません。

ナインによると、王氏は有力紙のエイジ（The Age）とシドニー・モーニング・ヘラルド（Sydney Morning Herald）、報道番組「60ミニッツ（60 Minutes）」とのインタビューの中で、中国政府が複数の上場企業をひそかに支配し、反体制派の監視と調査分析、報道機関の取り込みを含む諜報（ちょうほう）活動の資金を出させていることについて、「微細にわたって」説明した。
（同上）

中国政府が上場企業を支配し、反体制派の監視と調査分析を、報道機関の取り込みを含む諜報活動の資金を出させている。

中国では、上場企業が、諜報に資金を出しているのですね。昔からいわれていることですが、中国のスパイ本人がいうと真実味が違います。

ところで、スパイの王さんは、どういう名目でオーストラリアに来たのでしょうか？

王氏は現在、妻と幼い息子と共に観光ビザでシドニーに滞在し、政治亡命を申請している。
（同上）

観光ビザで来て、政治亡命していると。妻子が一緒ということでよかったです。貴重な情報をお持ちということで、きっと政治亡命、許可されることでしょう。でも、亡命希望が却下されたら…。

ナインのウェブサイトに23日に掲載された24日放送予定の「60ミニッツ」の映像の中で、王氏は「帰国すれば命はない」と通訳を介して述べ、中国に戻れば死刑に処されると訴えた。
（同上）

「中国に戻れば死刑」

そうなのでしょう。彼の出現が、オーストラリアに与える影響は？

王氏に関する今回の報道は、オーストラリアで高まっている中国の諜報活動や内政干渉への警戒感をさらにあおるとみられる。
（同上）

「中国の諜報活動や内政干渉への警戒感をさらにあおる」そうです。

世界はずっと、「チャイナマネー」欲しさに、この国の人権侵害、諜報活動、政治工作などを無視してきました。しかし、2018年にアメリカが「覇権戦争」を決意したので、中国のダークサイドが続々と暴露されてきています。

今後、ますます「中国悪魔化工作」の流れは加速します。だから、習近平の【国賓訪日】は絶対やめるべきなのです。

image by: Frederic Legrand – COMEO / Shutterstock.com

国際

海に眠る5千億トン。海底資源ビジネスが元気ない日本を救う可能性

陸上に存在する金属などの資源の枯渇が懸念される中、海底資源に改めて注目が集まっています。もちろんその採掘には、超えなくてはならないさまざまなハードルが存在しているのもまた事実ですが、「Windows 95を設計した日本人」として知られる世界的エンジニアの中島聡さんには「アイディア」があるようです。中島さんはメルマガ『週刊 Life is beautiful』で、話題となっている海底資源「polymetallic nodules」を詳しく紹介するとともに、自身が思い描く「新しい採掘方法」を披露しています。

※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2019年11月26日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール：中島聡（なかじま・さとし）
ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。

海底資源

最近になって、海底資源の話題が目につくようになったので（例：「Electric car future may depend on deep sea mining」）、少し勉強してみました。

話題になっているのは、海底にふんだんに存在するpolymetallic nodulesと呼ばれる、金属を含んだ石（のようなもの）です。イメージが湧きやすいように、Wikipediaの画像を貼り付けておきます。

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大きさは直径3センチから10センチ、ジャガイモぐらいの大きさです。海水中のミネラルが何か（貝殻の破片など）に付着する形で作られると考えられていますが、成長のスピードは非常に遅く、1センチ成長するのに100万年かかるとされています。

海底にはnodulesが沢山ある場所とほとんど無い場所がありますが、多いところでは海底を埋め尽くすほどに豊富にあり、総量は5,000億トンほどあると見積もられています。

nodulesが注目されているのは、リチウムイオン電池に必須なコバルトなどが含まれているためです。コバルトは主にコンゴでしか採掘できないため、コバルトの供給源としてnodulesが注目されているのです。

豊富にあるとは言え、海底にあるnodulesを効率良く採掘する手法はまだ開発中で、海洋生物に与える影響にも配慮する必要があります。

60 minutes （米国のCBS が製作するドキュメンタリー番組）の「Why the U.S. is missing out on the race to mine trillions of dollars worth of metals from the ocean floor」によるとnodulesは、Clarion Clipperton Zone（CCZ）と呼ばれる、ハワイとメキシコの間の海底に多く存在するそうです。

この領域の採掘に関しては、International Seabed Authority（ISA）という団体が管理をしており、すでに（日本を含む）16カ国がそこでの許可をISAから受けて、採掘実験を開始しているそうです（参照）。

ちなみに、採掘実験はトラクターのような大きな機械を海底に沈めて行っているようですが、そんなものを使うと海底の泥が大きく巻き上がって、生態系に多大な影響を与えてしまいます。

私だったら、船から放り投げると自重で海底まで沈み、周りにあるnodulesをアームで数十個集めてからバルーンを膨らませて海面まで浮かんでくる小型ドローンを開発するというアプローチを取ると思います。大量に生産すれば一台当たりのコストは安く出来るため、多少（ドローンの）回収に失敗しても痛くも痒くもありません（この例のように、今までは大型の機械でしか出来なかったことを、小型のドローンやロボットを大量に投入して行うことにより大幅にコストを減らす、というアプローチは色々なところで応用できると思います）。

ちなみに、この手のビジネスアイデアを思いついた時に、サクッと（ハードウェアの）プロトタイプを作ってくれる（そして、うまく動くとなったら事業化してくれる）母体が欲しいと常々考えています。日本の大企業は、イノベーションの欠如で悩んでいるし、このあたりで私と組んでくれる企業があれば大歓迎です。

※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2019年11月26日号の一部抜粋です。

※表記に間違いがあり、タイトルの一部を訂正しました。（2019年12月2日）

image by: Philippe Saget [CC BY-SA 3.0], ウィキメディア・コモンズ経由で

ビジネス

条件は「オンリーワン」。日本のアパレル、テキスタイルへの提言

消費者の意識が大きく変わり、日本のアパレル企業を取り巻く環境は大きく変化。コストの安い海外で生産するアパレル企業が増え、やはり環境が変わったテキスタイル企業。ファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんが、メルマガ『j-fashion journal』でこれらの環境変化を解説し、生き残っていくための道を提案します。共通点として上がってきたキーワードは「オンリーワン」でした。

日本のアパレル、テキスタイルへの提言

1．アパレルを取り巻く環境変化

インターネットもスマホもオンラインゲームもなかった時代、ファッション消費の優先順位は高かった。また、ファッションによる自己主張はカッコイイと評価された。しかし、最近は、頑張りすぎるファッションを「寒い」と感じる人も増えている。

生活におけるファッションの優先順位が下がっている。ファッションに対する憧れも減っている。社会全体がカジュアル化し、ドレスアップするシーンが減っている。常にドレスダウンであり、安価なアパレル製品でことが足りる。

アパレル生産の機能が、国内から海外に流出したことは、アパレル産業の空洞化を意味している。アパレル生産に携わってきた人材は職を失い、デザイナー、パターンナー、縫製工等の就職先も減っている。

アパレル企業はアパレル卸からアパレル小売へと主役が交代した。ユニクロも無印良品も小売店であり、小売店が海外工場から直接商品調達している。国内生産が減少し、ミシンなどの縫製機器も国内需要よりも海外需要が増えた。

2．テキスタイルを取り巻く環境変化

かつて、繊維産地は産地内でサプライチェーンが完結していた。しかし、生産量が減少し、装置産業である染色工場が維持できなくなった。

また、アパレルの海外生産と海外素材調達が進み、テキスタイルコンパーター（生地問屋）の淘汰が進んだ。付加価値の高い別注専門のコンバーターは淘汰され、比較的安価な生地を在庫販売するコンバーターが生き残った。しかし、これらのコンバーターが扱っている生地の国内生産比率も下がっている。中国から生機を輸入し、国内で染色加工するケースが多い。

中国テキスタイルとの価格競争により、国内生産の生地の価格が下がり、利益が上がらない業態になった結果、事業承継をあきらめ、廃業する工場も増えている。その中で、一部のテキスタイルメーカーは、独自の高付加価値商品を海外ブランドに売り込んだり、国内のデザイナーアパレルと直接取り組むことで、量の拡大ではなく、質の向上と一定以上の売り上げを両立している。

また、テキスタイルメーカーが最終製品であるストール等の製品を直接消費者に販売することで、付加価値の高いビジネスを展開し、成功している企業もある。染色工場のように規模を縮小すると成立しない業態の生き残りは厳しく、規模を縮小しても付加価値の高い商品を開発できる業態は生き残る確率が高いと言えよう。

ライフ

冬に注意したいペットの病気。「皮膚炎」と「関節炎」の予防法

冬になると、暖房による乾燥、朝晩の寒さが、室内で生活しているペットの体調に異変をもたらします。メルマガ『佐藤貴紀のわんにゃんアドバイス』の著者で獣医師の佐藤先生が、冬に起こりやすい2つの病気について、症状と原因、家庭でできる予防法や対処法を教えてくれます。

寒さとともに出てくるペットの「病気」

冬になると犬と猫の体調にも様々な変化が生じてきます。室内でくらしてるペットたちにとっては、寒さだけでなく家の中の暖房による乾燥や寒暖の差が体にとって負担となることがあるんです。よって、冬に起こる病気も多いのが事実です。

冬によく見られる病気としては「皮膚炎」「関節炎」が主に見られます。この2つの病気と予防について、お話しさせてください。

「皮膚炎」「関節炎」の病状と家庭でできる予防法

まず、冬に起こる「皮膚炎」の予防です。人間同様、暖房などによる「乾燥」をどうするかです。ファンヒーターなどの影響で、乾燥した温風が直接皮膚に当たることが原因で「乾燥肌」になる事もあります。

乾燥しないように「保湿」を心がけてください。動物用の保湿ローションも売られています。そういったものを利用する事もいいと思います。

あとは「関節炎」です。寒さにより、血管は収縮し血液の流れが悪くなります。血液によって運ばれる酸素や栄養が筋肉にも行き渡りにくくなり筋肉が「固く」なります。

痛みがあるときには、安静に関節を休ませることが重要です。あとは、温めたり、関節を軽くマッサージしてあげると血行が良くなる場合もあるので、やってみる意味が大いにあると思いますので、是非実行をしてみてください。

●まとめ

動物は「寒い」と人間のように話せません。飼い主さんが代弁してあげる必要があります。SOSを必ず出していると思いますのでそれを感じてあげてほしいです。健康にこの冬を乗り越えてほしいですね。

image by:  Shutterstock.com

ライフ

人類史上「破格の天才」2人、モーツァルトとラマヌジャンの共通点

日常生活において不思議に思ったり、ちょっと気になったあれこれについて考察するメルマガ『８人ばなし』。著者の山崎勝義さんは今回、あまりに安易に使われるきらいのある「天才」の定義付けを改めて行っています。その結果に従うとあのアインシュタインすらも「天才」ではなくなり、山崎さん自身が知る「天才」は人類史上2人だけになると紹介。その2人の共通点について語ります。

天才について

歴史上天才と呼ばれる人は意外に多い。そもそも「天才」という言葉自体が揮発的な意味を若干持ちつつ「お前って天才だな」風に軽薄に使われるせいもあって、用例としてはどうしても数的に多くなってしまい、結果稀少価値が下がるということはある程度は仕方のないことであろう。

では、真に天才たる者が存在したとして、どのように定義付けたらよいのだろうか。それは空前絶後という言葉に尽きる。つまり、何の脈絡もなく突然現れ、死後それを継承する者がいない、といった存在である。言い換えれば人類の発展における特異点とでも言うべき存在である。

この定義を厳格に運用すれば、あのアインシュタインでさえ、天才には入らない。彼の相対性理論は、彼がいなくても十年以内には誰かが発表しただろうことは理論物理学の歴史を振り返ってみても容易に想像ができるからだ。つまり、特異点とは言えないということで天才たりえないのである。

しかし、一般的にはアインシュタインは大天才だから、ここで言う「天才」とはもっとも厳しい基準によって定義された「破格の天才」くらいでちょうどいいのかもしれない。

さて、その定義に従えば、自分の知識の及ぶ限りでは、天才は2人しかいない。モーツァルトとラマヌジャンである。長い人類史の中で比較的近代に偏っているのは空前絶後かどうかを証明する程にその当時の資料が残っていないからである。他にもきっといたに違いない。

ライフ

SNS依存の子どもにしっかり伝えたい。ネット情報の正しい収集術

SNSや友だちからの情報は信用しても、親や新聞などの情報は信用しない。そんな子どもも多くいるようですが、メディアの種類や発信者によって情報の真偽を決めつけてしまうのは危険なことです。メルマガ『子どもを伸ばす　親力アップの家庭教育』の著者で家庭教育のプロの柳川由紀さんは、親がサポートすることでメディアリテラシーを伸ばせると、意識したい3つの情報収集術をアドバイスします。この収集術、親自身のリテラシーアップにも有効だと思います。

息子の「メディアリテラシー」を伸ばしたい

Question

shitumon

ツィッターなどのSNSや、友だちから情報を信用し、親からの情報や新聞の情報などには「当てにならない」と聞く耳をもちません。（高校1年男子のお母様より）

柳川さんからの回答

高校生にとっての情報源は、今まさにSNSやインターネットニュースです。最近では、SNSでの人違いやフェイクニュースなどで逮捕者も出ています。ネット情報の正しい収集術を子どもに伝えましょう。

1．複数の情報源を確認する

ある情報に接したとき、その情報に関して各メディアの伝え方を比べましょう。

子どもに、普段から子どもが目にしているSNS上の複数メディアの情報を示し、まずはその情報が正しいかどうかの結論を出す前に「今のところはどうなのか」という現状を把握するよう促しましょう。

子どもが自分の意見を持つのは良いことですが、考えを固めずに色々な見方をして新しい情報を吸収し続けられるようになることの方が大切です。

2．疑問を持つ

例えば、面白い書き込みを見つけるとリツイートしたくなりますが、確かではない情報を拡散すると、自分がデマを流す加害者になる可能性があります。友だちやSNSの情報に面白く思っても発信する前に「ホントかな？」「まだわからないのでは？」と疑問を持つことです。

自分で確認が取れずに、発信したいのであれば、リツイートするときに「ホント？」と加えることで、それを目にした人たちは、そもそもの情報を鵜呑みにすることはなくなるでしょう。

3．先入観を捨て反対意見を探してみる

「テレビだから」「ネットだから」「新聞だから」などメディアの種類だけで、情報の真偽を決めつけてしまうのはよくありません。1つ1つの情報を先入観を捨てて丁寧に見たり読んだりしながら自分で考え、自分で判断することが大切です。マスコミが正しいとは限りません。

親としては、子どもの意見とは反対の意見を見つけ、それを子どもに伝えましょう。ネットは便利になりすぎて、自分の興味有る情報が優先されて届くようになっています。ですから、目にしにくくなっている自分とは違う意見を、敢えて目に触れさせることが情報を取捨選択する上でとても大切なのです。

ライフ

雑談に乗るな。税務署に抜き打ち調査に入られた時守るべき3ケ条

「税務調査は事前に税務署から予告が入る、それから準備すれば大丈夫だろう」。そんなふうに高をくくっている方、「無通知調査」はご存知でしょうか。今回の無料メルマガ『税金を払う人・もらう人』では著者で現役税理士の今村仁さんが、突然の税務調査に慌てず実行すべき3か条について、わかりやすく解説しています。

突然の税務調査、どうすればいいの？

事前連絡なしの税務調査を現況調査（通称：抜き打ち調査）といいます。なぜ抜き打ち調査が行われるかというと、事前連絡をすることにより、不正の証拠隠滅や処分がされることを防ぎ、公正で公平な課税を守るためです。税理士会の調査によると、抜き打ち調査は全体の5％ぐらいで実施されています。

また、抜き打ち調査も任意調査の一種で納税者の同意が必要ですが、納税者には「受忍義務」がありますので正当な理由なしに調査を断ることはできません。

【正当な理由】

  • 調査官が質問検査章の提示を拒むとき
  • 時間と場所と方法が納税者の権利を不当に侵害したり、得意先の信用を失わせたり、日常生活に著しい支障をきたすとき

突然の税務調査3ケ条

突然、調査官が来て慌てない人はいないでしょうが、過剰に怒ったりおどおどしたりすると、何もなくても怪しまれます。人間というのは、切羽詰った状態に追い込まれると思わぬ言葉が出てしまうものですから、冷静に次の3ケ条を実行しましょう。

【突然の税務調査3ケ条】

1ケ条　質問検査章で身分を確認すること
2ケ条　顧問税理士に電話して、税理士の到着を待つ
3ケ条　先方の雑談になるべくのらない

身分確認はなぜするの？

1ケ条で、「質問検査章で身分を確認する」とあるのですが、これはニセ調査官対策です。しかし実際、今まで税務調査の立ち合いをする中で、ニセ調査官に出くわしたことはありません。他の税理士に聞いても、同様です。

ではなぜ、最初に身分確認をするのでしょうか。

端的には、こちらの心の動揺を鎮めて、冷静に対応できるようにするためです。動揺したままですと、調査官のパワーに押されて、そのまま中に入れて一気に調査が進んでしまうということになりかねません。

そのため、最初に身分確認をしつつ冷静さを取り戻し、2ケ条にある「税理士に連絡を入れ」て、更には、3ケ条にある「雑談に乗って余計なことを話さない」ようにするのが、ベターでしょう。

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ビジネス

昔から潜在需要あった「◯◯ブラ」を女子大生はどう開発したのか

流行を扱う短命なビジネスではなく、「細々とであっても継続可能なビジネス」を狙う際には、どこに着目すればいいのでしょうか。今回の無料メルマガ『繁盛戦略企画塾・『心のマーケティング』講座』では繁盛戦略コンサルタントの佐藤きよあきさんが、「マイノリティの視点」にヒントが隠されているとし、ひとりの女子大生が立ち上げ、一部から熱烈な支持を得ているある商品の事例を紹介しています。

「貧乳ブラ」から学ぶ、マイノリティビジネスの可能性

「貧乳ブラ」という商品が売れています。胸が小さなことを密かに悩んでいる女性向けに開発されたブラジャーです。貧乳でも可愛く見えるようにデザインされた、貧乳特化商品だと言えます。

これまで、Aカップのブラジャーは、対象者が少ないせいか、品揃えが貧弱で、“お洒落”“可愛い”といった選択ができないでいました。諦めるしか仕方のないジャンルだったのです。

そこに、ひとりの女子大生が立ち上がりました。自身も貧乳の悩みを持ち、お洒落できない淋しさを経験していることから、この商品の開発に取り組んだのです。貧乳を気にすることなく、お洒落＆可愛くなれる、ブラ＆ショーツを創り上げたのです。しかも、自分ひとりの個人事業として、ブランドを立ち上げたのです。

貧乳人口はそれほど多くありません。いわゆるマイノリティ（少数派）なので、大手企業が参入するのは難しいのです。個人だからこそ、できることなのです。

「貧乳ブラ」は、これまで潜在需要がありながらも、存在しなかった商品です。しかし、例え対象人口が少なくても、小さな事業体には充分な数なのです。「ブラジャーなんか、いらないだろ！」という、おやじのセクハラ発言に耐えてきた女性が、これで自信を取り戻せるでしょう。

商品の写真を見ましたが、かなり可愛いと思います。デザインセンスが素晴らしいのです。

こうした“マイノリティな需要”は、他にもたくさんあるのではないでしょうか。

  • 足のサイズが26センチ以上の女性
  • 身長が170センチ以上の女性
  • 子ども体型の女性

少数派ゆえに、あまり気づかれない需要が、どこかに眠っているはず。それを見つけ出せば、新たなビジネスチャンスとなるのではないでしょうか。

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