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Detailsミュージシャンの長渕剛(67)が、想定外の“ファン離れ”に苦しんでいるようです。これまで全席即完売だった全国ツアーライブが“空席有り”の緊急事態に。元共演女優が昨年11月に告発した性加害疑惑の影響が考えられますが、なにも長渕の薬物や暴力のウワサは今に始まったことではありません。やはり今回ばかりは、長年のファンもそっぽを向きたくなる事情があるようです。芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが詳しく解説します。
6月25日の大阪城ホールを皮切りに行われている長渕剛 全国ツアーライブ『TSUYOSHI NAGABUCHI ARENA TOUR 2024 “BLOOD”』の“空席有り”を『FRIDAY DIGITAL』が報じていました。
人気アーティストともなれば本来、プレイガイドに出るチケットなど秒殺で売り切れてしまいます。そのため、ファンはほぼほぼ優先的にライブチケットを手に入れることができるファンクラブに入会するわけですが、会員でさえチケットは抽選で、その“プラチナ・チケット”を手に入れるのは至難の業です。
ミスチル、ドリカム、サザン…他、滅多に来日しない海外アーティストのチケット等、“どうしても手に入れたいんだけど…”と、私もよく知人に頼まれたものです。
『FRIDAY~』によれば、これから行われる長渕のライブで愛知、広島、東京の18,000円のSS席は売れているものの、13,000円のS席や11,000円のA席が“空席有り”だというのです。
“カリスマ”長渕に一体何が起きたのでしょう…。
SNSを探ってみると、いちばんの要因と感じるのは、昨年11月に元共演女優から告発された“性加害”の件でした。
20年以上前になりますが、映画で共演した長渕から、自宅軟禁され性加害や暴力を受け続け、目の前で長渕が“白い粉”を炙って吸引していたことを暴露された騒動です。
“カリスマ”とか“漢”ともてはやされていたから許されていたのでしょうか、これまで長渕に関しては、薬物(1995年には大麻取締法違反で現行犯逮捕)や暴力に関するグレーな噂が立ち消えを繰り返してきました。
それを噂としない元共演女優は昨年11月から今年1月にかけて、「ミュージシャンNさんからの犯罪まがいに巻き込まれた」「Nさんに薬物持って来られて、監禁されてレイプされて暴力を振るわれて、最終的に『お前なんか芸能界に居られないようにボコボコにして海に沈めてやる。俺の周りにはそういうことできるやつがいる』と脅された」とSNSとライブ配信を駆使して告発したのです。
“麻取(マトリ)”に逮捕されたあとも長渕のカリスマ性は長く続き…逆に箔が付いた感さえあったほどでしたが、問題なのはこの告発に対する長渕の対応だったようです。長渕が、
「なぜ10数年、20数年前にそう思うんだったら言ってこないの? もしそうなら俺、捕まってるはずじゃん」
「テレビやラジオからNGをくらった」
「ネットで誹謗中傷を受けている」
とYouTubeで話したことが「言い訳じみてる」「ボヤキは聞きたくない」と批判の的になり、それまで擁護してきた人々も落胆、沈黙を続け、確実にファン離れが加速しているようなのです。 「熱さと潔さが好きだったのに」「MCでボヤキや愚痴は聞きたくないからライブには行かない」と…。
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Details自民党の総裁選を控え、その一挙手一投足がメディアで大きく報じられる小泉進次郎氏。国民からの人気の高さは折り紙付きではありますが、進次郎氏が政治家としていかなる人物であるかを理解している有権者は決して多くないのが現状です。今回の『きっこのメルマガ』では人気ブロガーのきっこさんが、政治学者の中島岳志さんによる「進次郎分析」を紹介。国民が知らない進次郎氏の正体を白日の元に晒しています。
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:小泉進次郎という着ぐるみの中身
7月の東京都知事選は、過去最多の56人もの候補者が林立して注目を集めたことで、投票率は前回の55%から5ポイント上昇して60%に達しました。しかし、それでも有権者の10人に4人は投票へ行かなかったわけで、結果的には日本人の政治への無関心ぶりを再確認することとなってしまいました。しかし現在、日本のメディアは、連日のようにアメリカの大統領選や自民党の総裁選を報じまくっていて、SNSなどでもこの2つの選挙に関する話題が踊っています。
日本人の約半数は、自分に投票権のある選挙には無関心なくせに、どうして自分に投票権のない選挙には興味津々なのでしょうか?あたしには理解できない感覚ですが、テレビのワイドショーは視聴率のために、この2つの選挙を面白おかしく取り上げ続けています。挙句の果てには、自民党の総裁選に出馬を宣言した議員の顔写真を並べたパネルを作り、街頭で人気投票まで始める始末。そして、まだ正式に出馬会見もしていない小泉進次郎が、街頭アンケートで1位になったと報じました。
こんなアンケートに何の意味があるのか?…という疑問よりも、あたしは小泉進次郎に投票したおばさんの「爽やかなイメージだから」という選択理由を聞いて、座っていたイスから崩れ落ちそうになるほど脱力してしまいました。小泉進次郎と言えば、2019年の「COP25」で石炭火力発電からの脱却を示せない能天気な演説をして世界からボロクソに批判され、国際環境NGOから「温暖化対策に後ろ向きな国」として不名誉な「化石賞」を贈られたことを始めとして、何ひとつ国民のための仕事などして来ていません。それなのに世の中の人たちは「見た目」を重視って、もう溜息しか出ません。
そこで今回は、8月27日(火)の文化放送『大竹まこと ゴールデンラジオ』で、隔週レギュラーの政治学者、中島岳志さんが語った「小泉進次郎という政治家を分析する」というタイトルのラジオコラムを文字起こししました。意味不明なポエムをつぶやくだけで、イマイチ何を考えているのか分からない小泉進次郎という世襲バカボンについて、すべて本人の過去の発言からその人物像を可視化した秀逸な内容です。以下、ぜひ最後のオチまでお読みください。
中島岳志さん 「世論調査では総理大臣になってほしい人ということで石破茂さんと1位を争ってる小泉進次郎さんですが、僕は5年くらい前に『自民党 価値とリスクのマトリクス』という本を書きました。自民党の総理になりそうな政治家9人を取り上げて、それぞれの過去の発言などを分析して、この人はこういうビジョンで政治家をやっているんだということ書いた本です。その中で小泉進次郎さんのことも分析したのですが、この人は本などまとまったものを書いていないので、分析が難しかった。
そこで、過去のいろんな発言を繋げて行って、どういう考え方なのかを探って行きました」
この記事の著者・きっこさんのメルマガ
米国のディズニーワールド内のレストランを利用した女性が食物アレルギーで死亡し、遺族がディズニーに対して起こした損害賠償。こちらの記事でもお伝えした通り、ディスニー側の信じがたい主張が大きな話題となりました。今回のメルマガ『小林よしのりライジング』では、漫画家・小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さんが、改めてこの訴訟の流れを振り返るとともに、訴訟大国アメリカの「トンデモ裁判」の数々を紹介。さらに同じ民主国家ながら裁判制度への感覚が日米間で大きく異なる理由を考察しています。
【関連】米ディズニーの「ヤバすぎる規約と主張」が大炎上。「死んでも文句言うな…ってコト!?」日本に懸念波及の恐れも
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:トンデモ訴訟大国アメリカ~“裁判を受ける権利”って、何なのか?
2023年秋、米フロリダ州のディズニーリゾート内のレストランで食事をした米国人女性が、アレルギー反応を起こして死亡する事件があった。
女性は、特定の食材にアレルギーがあったため、常に注意していた。ディズニーリゾートや、そのレストランのウェブページには、アレルギー対応を最優先すると記述されており、レストランには、アレルギーフリーのメニューが用意されていたため、家族でこの店を選んだという。
当日も、メニュー1つ1つについて、アレルゲンが含まれていないか再三確認をとりながら注文。従業員は、大丈夫だと断言したが、食事後、女性は強いアナフィラキシーショックを起こし、携帯していた注射薬をみずから使用したが、死亡。女性の体内には、再三確認したはずの食材が発見された。
死亡した女性の夫は、ディズニーとレストラン側に過失があったとして、5万ドル(日本円で約740万円)の損害賠償を求めて訴訟を起こしているのだが──。
死亡に対する賠償金としては、それほど巨額ではない印象だが、ディズニーは、遺族の訴えに対して驚愕の回答を送りつけた。
原告の男性は、過去にディズニーの動画配信サービス「ディズニープラス」の1カ月無料体験を利用しており、その登録時に合意した「利用規約」のなかに、ディズニーに対して訴訟を起こす権利を放棄するという文言が含まれているため、訴訟を取り下げろと主張したのだ。
また、事件前には、ディズニーパークへの入場チケットを購入するために、ディズニー公式アプリを利用しており、この場合も上記の利用規約に合意したことになるため、原告は、妻の死に対してディズニーを訴えることはできないとも主張した。
「ディズニープラス」なら、私も映画を見るために登録したことがあるが、それによってディズニーリゾート内で死亡事故に見舞われても、訴える権利すら放棄させられていたとは、怖すぎる。
この件が世界的に報道され、非難が殺到すると、ディズニーは態度を一変。裁判を継続できると表明した。ただし、「ディズニープラスや公式アプリの利用規約に合意したなら、ディズニー相手に訴訟できない」という主張をひっこめたのではなく、「人道的配慮から、あくまでも特別に」という言い方だ。来月には審理が行われるらしい。
この記事の著者・小林よしのりさんのメルマガ
「日本一社員が幸せな会社」と呼ばれている岐阜県の未来工業という会社をご存じでしょうか? 今回の無料メルマガ『致知出版社の「人間力メルマガ」』では、創業者のご子息として同社を牽引してきた相談役の山田雅裕さんのインタビューからその理由を紐解いています。
「常に考える」を標語に、社員の主体性や提案力をぐんぐん引き出すユニークな社風で、「日本一社員が幸せな会社」と称される未来工業(岐阜県)。
全国に営業所や工場を有し、グループ全体の社員数は約1,200名、2024年3月期決算の売り上げは約440億円、経常利益70億円という電気・設備資材メーカーの雄といえます。
創業者のご子息として同社を牽引してきた相談役の山田雅裕さんに、社員、組織の持てる力を発揮させていく要諦についてお話しいただきました。
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──社員の主体性、やる気を引き出す社風で、1965年の創業以来赤字なし、毎年10%を超える経常利益を出し続け、「日本一社員が幸せ」と称される会社が岐阜にあると伺いやってまいりました。
<山田>
当社の標語(企業理念)は非常にシンプルでして、創業者たちがつくった「常に考える」以外にないんですよ。
世界的なIT企業であるIBMの標語も「Think(考える)」ですけれども、私たちには「常に」がついていますから、その上を行くんだくらいの思いで一秒、一分でもいいから多く会社のこと、仕事のことを考え、実践してほしいと社員に伝えています。
そのために、当社では社員からの提案に対して採用・不採用に拘かかわらず一律500円を支給する提案制度を取り入れているんです。さらに年間の提案数が200件を超えると、提案数の報奨金とは別に5万円を支給しています。
お金で社員を釣るのかと言われそうですが、実際にこの制度によって社員の仕事へのモチベーションは非常に高いものがあり、特に男性社員は車を買う、結婚する、子供が生まれる、家を購入する時期になると、ダーッと提案数が伸びる。
ですから、周りに何と言われようと、常に考え提案する習慣、社員のモチベーションアップに繋がるのであればやるべきだと思って続けてきました。
──常に考える習慣を身につけることが何よりも大事であると。
<山田>
また、社員の提案にお金を支給するのは、逆に会社として負担じゃないかとおっしゃる方もいます。しかし、例えば、本社工場で改善提案が出れば、それは他の工場にも水平展開で取り入れられていって、結果的にどの現場でも効率、生産性が向上し業績にもよい影響を与えていくんです。
これは25年ほど前の話ですが、熊本工場で年間提案数が200件を超えた社員が出て、自分も負けてたまるかと工場内で提案合戦が始まったことがありました。
すると、同時期に岐阜の養老工場でも同じような提案合戦が始まったんです。最初は偶然だと思っていたのですが、熊本工場の工場長はもともと養老工場から異動してきた人で、両工場の社員を鼓舞していたわけです。つまり熊本工場VS養老工場になっていた(笑)。
──工場同士で提案競争が。
<山田>
いまは年間5000件ほどになっていますけれども、競争が盛り上がっていた頃は2万3000件以上の改善提案が現場から出てきていました。2万3000件も出てくれば、もちろんかなりのお金を支給しましたが、やっぱり社内も活気に溢れてきますし、それが業績にも反映されてすぐに元が取れました。(『致知出版社の「人間力メルマガ」』2024年9月3日号より一部抜粋)
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事業をするからには拡大させたい会社の規模。しかし、それにはくれぐれも注意してほしいと語るのは、メルマガ『『倒産危機は自力で乗り越えられる!』 by 吉田猫次郎』の著者の吉田さん。失敗の事例を2つ挙げて注意を促しています。
拡大戦略を全否定するつもりはありませんが、これまでに沢山の失敗事例を見てきましたので、会社を拡大させる事にはくれぐれも注意してほしいというか、綿密な計画を立てて実行してほしいと思います。特に計数計画。
【PL項目】
1.売上高 - 拡大すれば、それに比例して売上が上がるのか?(一過性ブームはNG)
2.粗利 - 拡大すれば、粗利率が上がるのか?(率が大事)
3.営業利益 - 拡大すれば、営業利益が上がるのか?
【BS項目】
1.拡大に伴い、必要資金も増加するが、現預金残高はキープできるのか?
2.売掛金、在庫などは、気持ちが大きくなって必要以上に増加しないか?
3.固定資産も同様。設備投資は良いが、気持ちが大きくなって利益の出ない固定資産(別荘、社宅、高級車、豪華な本社など)が無駄に増加しないか?
4.拡大のために、借入金過多に陥らないか?(それが成長戦略なら良いが)
5.未払金や未払費用(特に消費税と社会保険料)が増加する心配はないか?
6.資金調達はできるのか?(借入でも資本でも)
7.自己資本比率が低い、あるいは債務超過なのに、無謀な拡大路線を突っ走っていないか?
などなど。
上記をそのまま、事業計画に落とし込むこともできます。拡大を目指す際には、ぜひこれらのチェック項目を満たしてほしいものです。
AIが人間の仕事を奪うと言われて久しい昨今ですが、具体的にはどんな仕事がAIに奪われてしまうのでしょうか? 今回のメルマガ『j-fashion journal』ではファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんが、AIがやるべき仕事、人間がやるべき仕事について語っています。
以前、「AIが人間の仕事を奪う」という話が流行った。ビッグデータ処理、機械学習によってAIの可能性が出てきた頃だ。
当時、最初になくなる仕事は、カフェの店員だと言われた。オーダーと会計は自動化可能、飲み物はロボットが運ぶ。カフェの店員の仕事はなくなるというのだ。
私には、見当はずれの意見に思われた。AIの進化でなくなるのは、バックヤードの仕事に違いない。売り上げ予測、予算管理、商品の仕入れ業務、従業員のローテーション管理等はAIが行うことができる。
顧客と接する店員は最も重要である。ちょっとした表情や仕草、顧客との短い会話等がカフェの魅力につながる。カフェとは、飲み物を購入するだけの場所ではない。てきぱきした店員の動きや笑顔が、顧客をリラックスさせるのだ。
人間は合理的なビジネスだけを求めているのではない。感情的な要素こそ重要なのだ。
その後、画期的な機能を持つChatGPTが開発された。ChatGPTを活用すれば、簡単なプログラム作成、文章作成や翻訳も可能だ。
サラリーマンは、最新のツールに興味津々だが、自分の仕事がChatGPTに奪われるとは考えていない。漠然としたAIには恐怖を感じても、具体的なChatGPTは恐れないのだ。しかし、ChatGPTは今後も進化するし、ChatGPTの新たな使い方も次々と開発される。
サラリーマンの仕事の9割はルーチンであり、ルーチンは全てAIが代替えできるのではないか。マニュアル化できる仕事も全てAIが代替えできる。全ての仕事を代替えできなくても、人数を半減するのは難しくないだろう。
日本企業は身内を大切にするので、積極的に社員を減らそうとはしない。むしろ、社員の給料を確保するために、下請けを叩いたり、安い原材料を海外から輸入したりする。あるいは、非正規社員の報酬を削るかもしれない。
しかし、積極的にAIを活用し、極限まで人員を減らしたベンチャー企業が世界のどこかで生まれるだろう。そうなれば、世界的にホワイトカラー人材の削減がトレンドになるに違いない。
この記事の著者・坂口昌章さんのメルマガ
昨年1月にネットで拡散され大いに議論を呼んだ「片親パン」が、再びSNSでトレンド入りした。だが今回は以前と異なり、この差別的キーワードに拒否反応を示す人が思いのほか増えているのが特徴だ。
「片親パン」なるキーワードがSNSでトレンド入りし、あらためて注目を集めている。
山崎製パンの「薄皮クリームパン」や「チョコチップスナック」のように、安価で量が多い菓子パン類をさす。「母子家庭や父子家庭の親が、子どもに食事として与えがち」という偏見にもとづく蔑称だ。ネットメディア編集デスクが説明する。
「もともとは2022年、ひとり親家庭出身を自称するユーザーがTikTokに『5個入りクリームパンで育った』旨を投稿したのが誕生のキッカケです。これ自体は自虐的な意図の投稿だったようですが、2023年始めにはネットスラングの『片親パン』として一般化し、X(旧Twitter)で急拡散。第三者による差別的用法が増加して、大手新聞も報じるほどの問題になりました」
この騒動はまもなく鎮静化。その一方で「片親パン」というキーワードは、Z世代の若者を中心にごく当たり前の日常用語、ないし差別用語として定着したという。それがなぜ今、再びトレンド入りしたのだろうか?
「某メイド喫茶でメイドとして働く女性ユーザーが、『わたしを育てた片親パンベスト4選』と題した画像をXに投稿したのが発端です。山崎製パンの『薄皮クリームパン』『まるごとソーセージ』や、フジパンの『ネオ黒糖ロール』、敷島製パンの『十勝バターレーズンスティック』が写っていました。ただし、この投稿自体が炎上したわけではありません。リプライ欄は平和そのものなんですよ」(前出のネットメディア編集デスク)
この女性のフォロワー数は数百名だが、物議となった画像の閲覧回数は20万回にせまる。あくまでも“ひとり親家庭当事者の自虐”という形式で、他者を差別する内容ではないため、炎上騒ぎにはならなかったようだ。なお現在、この投稿は削除されている。
とはいえ、SNSで突然トレンド入りした「片親パン」というキーワードに心がざわつき、思わず目を背けたくなった、という人は非常に多いようだ。
「昨年初めの騒動では『片親パン』の響きや着眼点を面白がる人々がチラホラいたのですが、今回はそのときよりも拒否反応を示す人がグンと増えています。許しがたい差別用語だと感じる人、好きなパンをバカにされたようで悲しくなってしまう人、反応はいろいろ。たとえ他者を攻撃する意図はなくても、投稿者の“自嘲”や“自虐”には共感できない、という、ひとり親家庭出身者も少なくないようですね」(前出のネットメディア編集デスク)
Xでは次のような意見がズラリ。日本にも、まだまだ良識は残っているようだ。
《自虐ネタだとしても、片親パンなんて言葉は使っちゃダメだと思う》
《TikTok界隈だと、フツーに自虐じゃなく差別的な使われ方もしてるからね》
《こういう自嘲が間接的に加害者を生み出す。きっとこの子はまだそれがわかっていないんだろう》
《小さい子供が薄皮クリームパンしか食べられない、そういう貧困家庭はたしかに存在するよ。だからこのメイドを叩く気にはなれないが、片親パンを面白がってる奴はとりあえず消えてくれ》
《自分も母子家庭出身。母は食事をきちんと用意してくれたが、たまには菓子パンの日もあった。それで不幸だと思ったことはない。片親パンとか言われると、自分の親をバカにされた気分になって悲しくなるなあ》
《この女性が特別に悪いっていうより、最近の若い世代が差別ワードに「悪気がなさすぎる」ように見えることが怖い。片親パンとかアフガキとかワーディングがいちいち鋭利》
《薄皮クリームパンには個人的に良い思い出しかないから、片親パンとか言われるとなんか腹が立つ。ガキ共は全然わかってねーなと思って見てるわ》
それにしても気になるのは、山崎製パンはじめ製造元各社への風評被害だ。薄皮シリーズにせよチョコチップスナックにせよ、本来は素晴らしい商品のはずなのに、昨今のネットミーム汚染は度を超しているようにも感じられる。