あなたは納得？著名人が続々登場、東京五輪聖火ランナー

いよいよ7か月後に迫った東京五輪。新しい国立競技場が完成する一方、札幌開催となったマラソンのコースがまだ決まらないなど、ごたごたの準備が続く中、各自治体が推薦した聖火ランナー内定者の一部が明らかになりました。
記念すべき国内第一走者としてグランドスタートする聖火ランナーは、なでしこジャパン（サッカー日本女子代表/FIFA女子ワールドカップドイツ2011優勝チーム）のメンバーに決定。来年3月26日に福島県のサッカー施設「Jヴィレッジ」からスタートします。7月24日の開幕まで121日間をかけて全47都道府県を巡りますが、各地の聖火ランナーにも様々な人が選ばれています。

多くの著名人が聖火ランナーとして駆け抜ける

愛知県では将棋の現役最年少棋士で17歳の藤井聡太七段や、5年前にノーベル物理学賞を受賞した天野浩・名古屋大教授、18年平昌冬季五輪フィギュアスケート男子銀メダリストの宇野昌磨選手らが名を連ねました。兵庫県では北京五輪陸上銀メダリストの朝原宣治さんや落語家の笑福亭鶴瓶さん、滋賀県では日本中央競馬会（JRA）の通算最多勝利記録を持つ武豊騎手や歌手の西川貴教さんらを選出。他にもスポーツ界からは、東京都で巨人の原辰徳監督や横綱白鵬関、神奈川県ではDeNAのアレックス・ラミレス監督、沖縄県では元プロボクシング世界王者の具志堅用高さんらが選ばれています。

そもそも東京五輪の聖火リレーはどのようなコースを入っていくのでしょうか？ 聖火リレーが行われるのは全国の市区町村のほぼ半数に当たる858の市区町村。福島県のJヴィレッジをスタートした後に全国を巡っていき、約1万人の走者がつないだ聖火は、開会式会場の国立競技場（東京都新宿区）で聖火台に点火される予定です。

またNHKによると、聖火を特殊な方法で運ぶリレーの場所と内容も明らかになり、鉄道や船、それにロープウエーや馬などが用いられるリレーもあると言います。例えば、東日本大震災で被災した岩手県の三陸鉄道を使ったリレーや大分県臼杵市や広島市の平和公園では、古くから武芸の１つとして伝えられてきた泳ぎ方、日本泳法によるリレーが行われるようです。

他にも、福島県の猪苗代町では、磐梯山にあるゲレンデを聖火を持ちながらスキーで滑り降りたり、北海道帯広市では馬が数百キロのそりを引いて早さを競うばんえい競馬で聖火を運んだり、長崎市では再現された遣唐使船を使うなどの計画があると言います。
そんな聖火リレーの一日は意外と過酷です。

国内

天然なのか、計算か。小泉進次郎環境相が政治家向きではない理由

第4次安倍内閣で戦後男性最年少で環境相として入閣を果たし、その一挙手一投足に注目が集まる小泉進次郎氏。しかし先日行われたCOP25では、結果を残すどころか各国からの批判に対しても終始煮え切らない態度を取り続けたこともあり、政治家としてのイメージの低下が報じられてもいます。将来の首相候補の一人とも目される小泉氏は、どのような意図を持ち斯様な言動を取っているのでしょうか。米国在住の作家・冷泉彰彦さんがメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』でその分析を試み、「3つの可能性」を提示しています。

小泉進次郎大臣の言動は、計算なのか、天然ボケなのか？

スペインのマドリードで行われた国連の「気候変動枠組み条約」締約国会議（COP25）では、石炭火力発電を止めないばかりか、新規建設や外国への販売を進めている日本への批判が集中しました。

会議に参加した小泉進次郎環境大臣には、会議の前には「化石賞」、つまり化石燃料に依存している状況を皮肉った賞が贈られていますし、自分の演説では、「石炭政策について世界的な批判は認識」していると言いながらも、石炭政策に関しては「新たな展開を生むには至らなかった」と述べています。

ですから会議の成果としては散々であったわけです。会議が終わった時点では「交渉成立に向けて積極的に貢献し、日本のプレゼンス（存在感）が高まった」とか、「批判は日本への期待の裏返し」などという苦しい発言を繰り返していまた。

その小泉大臣の姿勢については、「環境派」のイメージダウンなどという報道がされています。表面的な印象としては、そうなるのかもしれませんが、では、仮にも「将来の総理候補」と言われる小泉大臣としては、どのような計算で動いているのでしょうか？

可能性の1は、「排出ガス削減」というタテマエと、「原発稼働はイヤなので、現実は石炭」というホンネの間を、ユラユラと行ったり来たりしているという見方です。つまり、世論には「もしかしたらこの人はやってくれるかも？」という期待を持たせつつ、政財界の中では「無理にタテマエに走って自爆するなよ」と釘を刺されている、そうした矛盾した姿を見せて、それなりの好感度を維持しながら行こうという作戦です。

安倍総理の「原発政策」がこれに似ています。この人の場合も与党としてのタテマエは「原発再稼働」で、「地元が了解してくれて進むのならそれはそれで結構」だとしながらも、世論のホンネである「再稼働もイヤ」という声を敵には回したくないので、奥さんは反原発だという二重イメージを振りまいたり、積極的に再稼働は言わないし、まして地元の反対の声に対して「矢面に立つことはしない」という「のらりくらり」をやっているわけです。

つまり、小泉大臣と安倍総理の「ノラクラ」を足すと、国外には「タテマエは脱炭素で行きたいけど、できません」という謝罪をやり、国内には「再稼働イヤでしょ。分かりますよ」という暗黙のメッセージを出し、更に政財界には「再稼働は地元が同意したら是非」と言いつつ、「再稼働推進の旗振りはやらない」ということで世論を敵に回さないようにする、そんなメカニズムの中で動いているという考え方です。

可能性の2番目は、三浦瑠麗さんなどが指摘しているのですが、小泉氏は「意図的に外圧を呼び込んでいる」という説です。つまり、国内的には「再稼働は絶対イヤ」で閉塞しているわけですが、そこに「海外からは脱炭素への方向転換を」という圧力が猛烈だという「外圧」を自分で受け止めるパフォーマンスをしながら、暗黙のうちに改革の方向性を落とし所に持っているという見立てです。

三浦さんらしい「面白い説」とも言えますが、問題は小泉大臣の父上が、「完全に脱原発」に行ってしまっているということです。そうなると、小泉ファミリーのイメージもあり、この人が、本当に「ある程度の再稼働を含めたエナジー・ミックス」に乗れるのかは分かりません。ですが、よく考えると、電源の構成を決めるのは経産省であって環境省には権限はないのですから、適当に「外圧を高めるだけ高めておいて」落とし所へ持っていくのは経産省に頼むという筋書きなのかもしれません。

国内

失われた30年が強みに。日本が大停滞時代をくぐり抜けられる理由

先日掲載の「失われた30年から脱却。日本が再び『国営化』に舵を切るべき理由」では、日本を救うため企業の国有化の必要性を説いた、日本国際戦略問題研究所長の津田慶治さん。今回津田さんは自身のメルマガ『国際戦略コラム有料版』でその論をさらに進め、世界的な大停滞時代を迎える世界にあって、早くも衰退途上国と成り下がってしまった日本を復活させるため、政府が急ぎ取るべき政策を記しています。

大停滞時代の経済社会

サマーズが言った「大停滞」の時代になっている。この大停滞時代に適合した経済社会の仕組みを作る必要がある。それを検討したい。

米中貿易交渉と米国株価

米中の1次通商合意の内容は、米農産品購入、金融市場の開放、知的財産権の保護、技術移転強要禁止、為替操作禁止などを中国が実行する代わりに、米国は、12/15のスマートフォンなどが対象残り1,600億ドル分の関税UPをしないことと、9月発動分（1,200億ドル分）の関税率も15％から7.5％に半減する。一方、第1～3弾（2,500億ドル分）の25％は維持する。

しかし、中国は「米国は段階的に関税UPを取り消すと約束した」と解説した。ホワイトハウス関係者も「9月発動分の関税は全面撤回する方向で協議していた」が、詳細の詰めよりも合意を急いだことで、引き下げになったようである。

しかし、トランプ大統領は、12月15日の関税UPをしないだけで、後は今まで通りで25％関税UPのままとツイートしている。それと、中国が合意事項を実行しない時には、関税復活事項が入っている。

また、米国側は農産品や工業製品、サービスなど米国製品の購入を中国が2年間で2,000億ドル増やすと表明。米政府高官は記者団に「農産品の輸入規模は（17年の）240億ドルから年400億ドルに拡大する」と述べた。だが中国側は「具体的な規模は後日発表する」（国家発展改革委員会の寧吉喆副主任）と数値への言及を避けた。

というように、中国の説明とトランプ大統領の認識が大きく違う事態になっている。まだ、詳細な詰めができていないようであることが判明した。

このため、合意文書への署名時期も、米通商代表部（USTR）のライトハイザー代表は「1月の第1週を目指す」と主張するが、中国側は「法律の審査、翻訳などが終わってから決める」としただけだ。ということは、最終合意がいつになるのか、わからないことになる。

中国は、12月15日の関税UPを回避するために合意を急いだが、それ以外の約束を保留にしていることになる。

その上、中国の国家企業への補助金などの問題は2次交渉になり、中国も、これ以上の譲歩はできないので、交渉は長期に渡りトランプ大統領の任期中には合意できないはずである。中国ハイテク企業の排除などの安全保障上の問題で輸入禁止は、今のままで、拡大こそすれ解消には向かわないことになる。

中国も、中央経済工作会議で、今年の経済政策を発表しているが、この中でも、国内政策を中心にして、対米政策を重視していない。これ以上の米国への譲歩はないと見ているようである。

トランプ大統領は、再選を目指して、目を北朝鮮や中東、欧州に向けてくることになる。特に欧州との貿易摩擦が来ると、厄介なことになりそうだ。

日本の株価

英国の合意あるEU離脱になることが確実になり、英国の経済政策に注目が行くが、英国はTPPに加盟するというし、F-2次期戦闘機を日本と共同開発する方向となり、日英同盟が再度締結される可能性が出てきた。日英で世界経済を先導するのは良いことである。英国も日本と組んで、日本企業の英国での工場を発展させることが英国にとっても重要になっていると見る。

このように、日本への目線が変化している。このようなことで、海外投資家の買いが優勢で、PER14倍とNYダウに比べても低いので、市場は楽観的な見方であるのは変わらない。しかし、材料出尽くし感と日銀短観での景気が悪いという景況感と年初来高値の株価が相反した状態になっている。この状態がいつまで続くのだろうか？

国際

アップルのティム・クックCEOが来日時に「極秘面談」した人物

12月8日、3年ぶりに来日したアップルのティム・クックCEOは、短い間に精力的に動き、さまざまな人と会っていたようです。その中でも、毎日新聞だけが報じた菅官房長官との面談について、アップル側の狙いを解説するのは、メルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』著者でケータイ／スマートフォンジャーナリスト石川温さんです。石川さんはさらに、先週のスマホ業界の動きとして、日本に上陸する中国のスマホメーカー「シャオミ」の戦略について、疑問符をつけています。

アップル ティム・クックCEOが3年ぶりに来日――極秘で40分間、面談していた「あの人」

先週、アップルのティム・クックCEOが来日していた。確認できたのは12月8日から10日までの3日間。その後、ティム・クックCEOはシンガポール、さらにはタイに移動している模様だ。

日本では8日午後3時にアップル表参道で、84歳のアプリ開発者である若宮正子さんらと再会したのち、夜には居酒屋でミュージシャンで俳優の星野源さんと談笑。

9日は慶応病院の循環器内科で不整脈先端治療学を専門にしている医学博士、木村雄弘氏のもとを訪れた。さらに2021年公開予定の映画「シン・ウルトラマン」の樋口真嗣監督と面会。カレンダーアプリ「TimeTree」の開発企業、Apple Arcade向けゲーム「ファンタジアン」の開発現場にも訪れた。夕方にはアップル丸の内で小学生向けのプログラミング教室に立ち会った。

10日には埼玉県蓮田市にある「セイコーアドバンス」でiPhone向けの塗料工場を視察したのだった。これらの訪問先にはメディアがいたり、ティム・クックCEO自体がツイートしていたので、一般に公開された情報となっている。

そんななか、ティム・クックCEOが訪問したにもかかわらず、あまり話題になっていない場所がひとつ存在する。実は毎日新聞だけが報じているのだが、ティム・クックCEOは9日に、議員会館で菅義偉官房長官と40分間、面会していたのだ。

菅官房長官は政府の「デジタル市場競争会議」で議長を務めている。11月にはアップル、グーグル、フェイスブック、アマゾンの法務担当幹部をアメリカから招集し、GAFAへの規制を強化しようと通達した。

もちろん、菅官房長官といえば昨年8月に「携帯電話料金が高すぎる。4割値下げできる余地がある」と発言し、キャリアに分離プランの導入を迫った。結果、端末割引が規制されたことで、iPhoneには逆風が吹きつつある。

ティム・クックCEOとしては、iPhoneが売れなくなれば、子どもからシニアまで幅広い年齢層がいるアプリ開発者、世界でアプリを売る開発企業、塗料やパーツなどの日本のサプライヤーにも影響が出るといいたいのだろう。アップルとしてはそうした日本への貢献を菅官房長官にアピールしたはずだ。

今週、企業の5G投資に対して優遇を行おうと2020年度税制改正大綱に「5G導入促進税制」が盛り込まれたが、インフラばかり優遇しても意味はない。5G端末を普及させるためには端末割引の復活が急務だ。5G対応iPhoneが出るまでに政府や総務省は何らかの「方向転換」が必要ではないだろうか。

ビジネス

『シベリアの力』開通。中国とロシア接近が物語る新しい世界地図

中国とロシアの間にパイプライン『シベリアの力』が開通。この動きについて、「これまでにはなかなか考えづらい政治的な動き」だと注目するのは、メルマガ『最後の調停官　島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』の著者で国際交渉人の島田久仁彦さんです。島田さんは、中ロ両国接近の背景と狙いを3つのポイントで解説。自由経済陣営と国家資本主義陣営という2軸の対立は、2つの世界大戦前の国際情勢と似ていると警戒を強めています。

中国とロシアの接近が物語る新しい世界地図

ロシアの国営エネルギー企業のGAZPROM（ガスプロム）社が、『シベリアの力』と名付けられたパイプラインを通じて、中国に天然ガスを提供することになった。このニュースが入ってきた際、「ああ、ついにロシアと中国が動き出した」ことを実感しました。

その開通式には、双方ともテレビ会議システムでの参加となりましたが、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平国家主席が出席し、それぞれ『シベリアの力』の持つ意義を述べ、今後深まっていくであろう中ロ間の協力関係について言及しました。

報道では淡々と『シベリアの力』開通のニュースのみが流れましたが、この動きはこれまでにはなかなか考えづらい政治的な動きである点には触れられていませんでした。

冷戦終結後、ロシアはしばらくソビエト連邦解体後の混乱で表舞台から姿を消し、経済的にもスランプに陥っていましたが、その同じ時期に、中国が著しい経済成長を遂げ、軍事力も含む“総合的な国力”をつけて、一気に世界のスーパーパワーにのし上がりました。

それゆえに、アメリカに目を付けられ、トランプ大統領に至っては、ご存じの通り、半ば言いがかりにも近い形で、波状攻撃のように貿易というカードを用いて中国攻撃に出るに至りました。

ロシアもやっとのことで経済成長も取り戻し、プーチン大統領の下、政治的な安定、そして軍事力の整備、ついには“ウクライナ領”クリミア半島にまで侵攻して、世界情勢を左右しうるスーパーパワーの位置付けまで復帰してきました。

その両国は、スーパーパワー化する過程において、これまでは協力ではなく、反目もしくは競合して、互いを牽制してきました。特に北朝鮮に対する影響力の行使や、中央アジア諸国（旧ソビエト連邦の共和国）への影響力拡大において、ことごとく対立してきました。

それが、今年に入って、中ロは急激に接近し、今や強い協力関係を世界各地で結ぶようになっています。いったいどのような意図があるのでしょうか。

国際

温めすぎはご用心。鍼灸師が教える「温める」と「温まる」の違い

寒い冬、ストーブや焚き火にあたったり、お風呂に入って体を温める。あるいは、みんなでおしくらまんじゅうをして体が温まる。似ているようで、「温める」と「温まる」には違いがあって、冬に本当に心がけたいのは「温まる」ことだと、メルマガ『鍼灸師・のぶ先生の「カラダ暦♪」』ののぶ先生が教えてくれます。効果的なのは運動ですが、「良い姿勢」を意識するだけでも効果はあると、その方法も教えてくれました。

温めすぎにはご用心

【「温める」と「温まる」の違い】

カラダを覆ったり保温して「温める」こと、冬場には手軽に行います。ぼくも「温める」こと、オススメしています。でもでも、カラダの外側から「温める」ことばかりしていると、じつは体温はどんどん下がりやすくなります。冬場に本当に必要なのは「温まる」こと。

【「温まる」必要性】

言葉遊びのようですが、「温まる」とは自ら運動してカラダの内側から体温が高まるということ。

  • 「温める」はカラダの外側から熱を補うこと
  • 「温まる」はカラダの内側から体温を高めること

外側からカラダを「温めて」ばかりいると、代謝するカラダの活力は怠けがちになります。自ら動いて「温まる」ことを心がけていないと、ひと冬の間に「カラダを温めることで低体温」になってしまいます。

【運動して「温まる」】

理想的には「汗をかくほど温まる」とよいです。ジムワークなどで温かい室内で運動習慣のある人は、こんなことがかないそうですね。注意したいのは、サウナやバスタブ入浴で汗をかいても「カラダの外から保温するだけなので、「温める＝代謝は高まらない」ということです。

一般家屋やオフィスや学校などでは、さすがに汗をかくほどの運動はできませんが、カラダの外側から保温してカラダが「温め」られたら、自ら「温まる」運動は心がけておきたいですね。

頬杖をつく人や猫背の人は要注意。カラダが不活発になっていて、カラダがついつい丸まっている状態です。手軽な運動と心がけて「背筋を伸ばしたよい姿勢」を維持するだけでも、代謝が高まります。くれぐれもカラダが反りかえるようなことがないように。

【良い姿勢の作り方】

後頭部の上の方を斜め後ろの方へ引っ張り上げるつもりで背筋を伸ばし、下腹を引っ込めるようにして、深い呼吸が維持できる間だけ心がけるようにします。

「良い姿勢」も長時間続けていると疲れやこわばりの原因になります。ちょっとやる気がないなぁとか、カラダが冷えるなぁと感じるときに、チョビット気張ってやってみるようにしましょう。

後ろ姿がかっこいいと魅力的に見えます。徐々に「良い姿勢」を続ける時間をのばしていけたら、冬場のさりげないボディビルディングがかないますね。

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ライフ

好き勝手物作りを楽しめる。「エンジニア天国」な会社を考える

日本のベンチャー企業の経営者にとって、大きな課題となっているのが優秀なエンジニアの採用だと、メルマガ『週刊 Life is beautiful』の著者で世界的エンジニアの中島聡さんは語ります。そして、中島さんが考えるエンジニアが働きたいと思える会社、仕事がしやすい環境やビジネスモデルは、そのままエンジニア採用のヒントになっているのではないでしょうか。

エンジニア天国な会社

今年に入って、何回かFirebaseのハッカソン（エンジニアを集めて、プログラミングをその場でするイベント）に主催者側として参加して強く感じたのは、これが優秀なエンジニアを発掘するのにとても有効な方法であることです。

ベンチャー企業を経営していて、もっとも重要で、かつ、難しいと感じたのが、優秀なエンジニアの採用です。そもそも優秀なエンジニアが少ない上に、面接でその実力を知ることは簡単ではありません。また、そもそも優秀なエンジニアは仕事に困ってもいないので、あちらからわざわざ応募してくることも少ないので、それもエンジニアの採用を難しくしています。

当然、これまでの人的ネットワークを活用して、過去に一緒に働いた人とか、その人が信頼する人に声をかけたりしますが、それも限られています。その意味では、ハッカソンは、そんなネットワークを広げるのに最適で、すでに3人ほど「この人とは一緒に働きたい」と思えるようなエンジニアとの出会いがありました。

そんな話を、ある会社の人に話をしたところ、とても興味を持ってくれて、次に会った時には「ハッカソンを利用したビジネスモデル」の提案をされてしまいました。ハッカソンを利用して集めた人材を企業に紹介するというビジネスモデルです。

発想として悪くはないのですが、ハッカソンに来るようなエンジニアたちが、そんなサービスを必要としているとは思えないし、私自身が関わりたいようなビジネスでもないので、その時は一旦、お断りをしました。

すると、次に会った時には、少しビジネスモデルに変更を加え、ハッカソンで集めた優秀なエンジニアたちが、大企業に対して製品づくりのお手伝いをするコンサルティング・サービス、というビジネスモデルを提案されました。

最初のものよりは、ずっと良いのですが、結局はコンサルティング・サービスだし、好きなものは作らせてもらえないので、超一流のエンジニアが集まるとは思えません。

ビジネス

【書評】男に続き女も標的に。内館牧子が放つ『不作法』30連発

NHKの連続テレビ小説や大河ドラマを担当するなど脚本家として大活躍の内館牧子氏。女性ならではの鋭い視点から数々の名作を生み出してきました。ドラマや映画の脚本だけではなく、小説やエッセイの作家としても活躍されている内館さん。昨年同時発売した『男の不作法』『女の不作法』は大きな話題となりました。その内の『女の不作法』について、無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』の著者で編集長の柴田忠男さんが、本に込められた内容の本質に迫っていきます。

偏屈BOOK案内：内館牧子『女の不作法』　

81LvtNMnDDL『女の不作法』
内館牧子　著／幻冬舎

私って底意地が悪いんです。とキッパリ書くから、内館さん、大好き。『男の不作法』を先に読んで我が身を振り返り、おおいに恐縮したものだが、それでわたしの作法が少しはまともになったかというと、自信はない。『女の不作法』の項目は60以上の候補があったが、老若男女の意見を参考に、30項目に絞った。書くべきは書いたが、かなり気を遣ったと本音をもらす。女性は怖いからな。

本人の恥ずかしい話も披露する。全然好きなタイプではないが、結婚相手として悪くないと気づいたエリート男がいた。彼を逃がす手はない。なんとか彼と恋人ランクに進めるよう、似合わないブリッコもいとわず、上を目指して努力した。今になって思えばあの程度の男は幾らでもいる。当時の彼女は気づかなかった。一方、若きエリート君は「俺ほどの男はいない」と自信満々である。

ある時、突然「俺、結婚して下さいって両手つく女なら結婚するよ」と言われた。驚愕した彼女は反射的に「両手をつくのは相撲の立ち合いだけよ」と言い放つ。うまい！「私ながら、見事なうっちゃりではないか」。男のプライドは傷つき、しばらくしてから会社の年上の女子社員と婚約した。両手をついた女なのだろう。立派、でも私にはできないと、腹の中でちょっとせせら笑った。

だが、今になって思う。人生で「ここぞ！」という時に身を捨てることは、何の恥でもない。プライドなんてなんぼのもンよ、当時そういう境地に達していた覚悟ある女性たちがいて、自分の幸せをつかみとったのだ。ならば、あの時、内館も両手をつけばよかったのか。いや、今でも身を捨てる性分ではない。若い頃の「私にはできない」が、今では「舐めンなよ」になった彼女……。

女友達4人との会話で、一人が「若い女の人の言ってること、わかる？」と困ったように言った。「話の内容ではなくて、言ってる言葉よ。聞き取れる？私、全然ダメ。娘や姪の言ってることも聞き取れるのは……半分くらいかな」。すると、聞き取りにくいよねえ、何言ってるのかわかんない、わけわかんないから「はい」と言ったら高い商品を買わされた、など次々と反応がある。

内館先生は大学の第一回目の授業で必ず言う。毎回作品の合評会をやるが、語尾までしっかり言うこと、大きな声でハッキリ言うこと、ピヨピヨしゃべるな、カン高い声を出すな、語尾を上げるな、どれかひとつでもダメなときはやり直し。音声学のスペシャリストによれば、日本の若い女性の声は、先進国の中では信じられないほど高い。無意識に声を高くつくっている人が大勢いる。

「女の不作法って、どんな時に感じますか？」と幅広い年代の男女に聞いたところ、年代による違いは当然と思っていたものの、興味深いことが度々あった。顕著な例が「自分の大変さを訴える不作法」である。いい歳した女性が放つ、「仕事に、子育てに、家事が大変」の自己宣伝。若い男女からはすごく聞き苦しい、と猛反発。「ろくに聞いちゃいないけどね。言ってろ！みたいな～」

内館がこの本を書きながら痛感したのは、自慢でも愚痴でも自信でも、一言二言なら不作法とまでは思われまい。垂れ流しの「過剰」が何よりもまずいということだ。そう気づくと、意識しておさえ込むことが何よりの作法だ。分かりました。私って底意地が悪いうえに過剰なので痛い目に遭うってこと。

編集長　柴田忠男

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ライフ

30過ぎても大丈夫。需要急増で年収UPのパイロットに転職する方法

日本のマスコミではあまり報じられない海外のメディアのニュースを、本当はどう報じられているのか解説する無料メルマガ『山久瀬洋二 えいごism』。今回は世界的に深刻なパイロット不足の問題を例に、日本の人材育成戦略の欠点とともに海外への転職戦略を紹介しています。

パイロット需要急増にみる、日本に必要なキャリア戦略とは

【ニュース解説】

マーカスという私の知人は、ドイツはマンハイムの生まれです。今、彼は沖縄の那覇の北、海辺に近いのどかな町に住んでいます。そしてマーカスは週に一度香港に飛びます。そして、香港の航空会社の機長として香港を起点にアジア各地へのフライトで勤務します。フライトは全てが国際線であるということもあり、2週間に4回ほどです。
規定によりフライトのない日はホテルで待機。そして2週間の勤務が終わると香港から沖縄に戻り、残りの2週間は休暇というわけです。

世界の航空業界は今深刻なパイロット不足に悩んでいます。日本でも8,000人、アメリカでは数万人のパイロットが必要とされているといわれています。拡大する航空業界では人材の供給が需要に追いつかないのです。

従って、アメリカの航空業界では、高校卒業後パイロット養成校で経験を積み、自らがセスナなどのパイロットのトレーナーとなった段階で学費に見合う収入を得ながら、本格的な大型ジェットのパイロットを目指してキャリアを積むコースが組み立てられています。自らへの投資の期間を短くし、投じた資金の回収をできるだけ迅速に行えるように、業界全体で取り組んでいるわけです。

驚いたことに、一般の高校でフライトシュミレーターを数台おいて生徒が授業で航空機の操縦を学べるようにしているところもあるのです。航空機の操縦を学ぶことで、生徒は気象や流体力学など様々な科学的な知識を得ることもできるのというわけです。また、アメリカにはパイロットになるための年齢制限もありません。増える需要に応えるように、極めて合理的に人材育成のシステムが機能しているのです。

マーカスは、日本の航空会社もパイロットの不足に悩んでいるといいます。しかし、30歳を過ぎてパイロットのキャリアをはじめることは、日本の会社では実質的に無理だとのことです。日本ではいまだに大学を卒業した「新卒」を雇用し、社風にあった人材を育てようとするので、30歳を超えた人の雇用は稀だというわけです。

また、彼は一つの航空会社で採用を拒絶された人を別の航空会社が雇用することもまずないのではと語ります。もちろん、高校教育にフライトシュミレーターを導入する事例など聞いたことはありません。

マーカスの事例のように、海外の航空会社に勤務し、パイロットとしてのキャリアを積んでゆくには、まず英語の学習が必要です。語学留学、スカイプレッスンなど様々な方法で英会話の基本を学び、そこから海外のパイロット養成校などで訓練を受けるわけです。学費は地方から東京にでて私立大学に入学し、そこを卒業する場合とさほど変わりません。留学はお金がかかると思い込んでいる人が多いようですが、それほど困難なことではないのです。

問題は、日本ではいまだに、日本国内と海外とを分け隔てし、海外に留学することが何か特別なことだという潜在意識を人々がもっていることです。
さらに、海外に向けてチャンレンジしようという気持ちをもたせるように、高校や家庭での後押しがなく、人生には様々な進路があるという意識や情報が日本の教育界には欠如しているのです。
さらに、まずは4年生大学に行って卒業し、就職をしなければ何も始まらないという固定観念を抜け出せない人も多くいます。海外に出たいと子供が思っても高校の進路指導や両親の理解を得ることができないのです。

また、成人してからの進路への観念にも転換が必要です。アメリカなどでは、選択した職業が自分に合わないと思った場合、キャリアを180度変えてゆくことはそれほど難しいことではありません。30代になってパイロットを目指しても誰も何もいいません。しっかりとキャリアを積めば就職も可能でしょう。

留学すれば直接リクルートされるチャンスも

確かに日本でも転職は昔ほど困難ではなくなりました。大学を卒業し、就職した後で、会社を辞めて別の人生を目指す人も増えてきました。そうした人々にとっては人生の再出発のための留学も一つのオプションになっています。また、外資系企業などでは、そうした海外で学歴を積んだ日本人を雇用するために、海外で日本人の留学生を直接リクルートするケースも増えています。

こうした現実を日本の教育界が実感し、進路指導の一つの選択肢としてゆけばよいのですが、そうした意識を教育現場の人が持つことはまだなさそうです。

留学したあと、将来は日本に帰って就職をと考える人も多いでしょう。実際、マーカスの事例をみれば、パイロットの場合、例えば東京に居住して毎月グアムに飛んで、そこを起点に太平洋のいろいろな場所を繋ぐ路線で勤務することも理論的には可能です。

もちろん、パイロットに限ったことではありません。現在は人材がグローバルに環流する時代です。かつ、組織は日々バーチャルになり、フラットになろうとしています。従来型のピラミッド型の組織図から、平面を流れる水のようにグローバルに拡大する組織図へと、海外の企業は変化しようとしています。

そうした変化を、固定観念を外して注視すれば、日本であろうが海外であろうが、自らの判断でキャリアを磨く拠点を見つけることはできるはずです。

外資系企業と比較した場合、日本企業の場合、海外の人材を本社に還流させ、日本で雇用した人材と平等に活用しようという意識がまだまだ希薄です。海外の人材を育て、日本人と同様に役員にまで昇進させている事例は、日本企業の場合まだまだ稀なようです。

こと航空業界に限らず、海外との激しい競争に勝ち抜くためにも、高校から大学へ進学し、そこから新卒の雇用へという日本型の進路への変革が今必要なのです。

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国際, 英語

想像を超える過酷さ。災害時にタワマン住民は生き残れるのか？

近年、これまで考えられなかったレベルの災害に何度も見舞われている日本。国民一人ひとりの防災意識も向上しているとはいえ、まだまだ十分なレベルに達しているとは言い切れません。今回の無料メルマガ『まんしょんオタクのマンションこぼれ話』でマンション管理士の廣田信子さんが取り上げているのは、タワーマンションの防災対策。災害時により過酷な生活を強いられるとされるタワマン住民が備えるべきことや、「想定すべき最悪の事態」を考察しています。

今、新ためてタワーマンションの防災を考える

こんにちは！廣田信子です。

タワマンの防災対策に、また注目が集まっています。タワマンに暮らす人の増加に伴ない、注目度も上がっているのだと思います。2005年には、99万人だったタワマン居住者は、10年後の2015年には、197万人。2倍に増えているのです。197万人と言うのは、群馬県1県の人口に匹敵します。

で、もちろん2015以降もタワマンは増え続けています。首都圏では、2016年～2018年の2年間で、58棟のタワマンが完成しています。2019年以降も、183棟の完成が決まっています。

自治体は、タワーマンション住民を指定避難所にとても収容できないことから、自宅で避難生活を送れるように準備を促しています。しかし、エレベーターが止まったら超高層階は陸の孤島です。そんなところで、本当に避難生活を送れるのか…あまりシミュレーションがされていません。

防災備蓄について、タワーマンションに暮らす知り合いに聞くと、一番基本的な水の備蓄も十分ではありません。

1人、1日3リットルが必要と言われますから、4人家族で必要な1週間分の水の量は、2リットルのペットボトル48本です。タワーマンションは、そんなに専有部分が広くありません。収納スペースが多いわけでもないので、そもそもそんなに備蓄品を置くスペースがないのです。

普段は、ネット通販で、必要な時に必要なものを購入するという生活をしているので、いつ必要になるかわからないもののためにスペースを使うということがなかなかできていないと感じます。高層階に水等の備蓄をしているマンションもありますが、避難生活の長期化には耐えられないのでは…と。

エレベータ─が動かない期間を甘く想定してはいけないと思います。地震や停電で止まったエレベーターは、点検業者が点検して異常がないことを確認しないと、動き出しません。マンションが、優先順位が高くないことも、皆さん承知していると思います。

停電でエレベーターが止まった場合、特にエレベータ─に問題が生じていなかったら、停電が解消されたら、すぐ動き出しそうですが、そうはいきません。停電が一定以上続き補助電源を使い果たすと、エレベータ─の心臓部がリセットされてしまうと言います。それで、新たに、そのマンションでエレベーターが正常に作動するように、停止する位置、時間等のデーターをすべて入力し直さなければならないので、簡単には動かせないと聞きました。

大坂北部地震の時は、府内のエレべータ─の55％が運転を休止し、95％が復旧するのに丸2日かかったと言います。それを首都圏に当てはめると、全面復旧には4日以上かかると言われます。

そして、この数字は、エレベーターに何の異常もなかった場合のもので、水害で電気系統が水没してしまったり地震の揺れでロープが建物にぶつかって破損した場合等は、その修理が終わるまでエレベーターは動かないのです。それにどれだけ時間を要するかは、わからないのです。

超高層住戸と地上階の階段での上り下りは、現実的ではありません。30階の高さは、大阪の通天閣の高さの同じぐらいといいます。約450段の階段の上り下りです。1階に水や食料、生活支援物資が届いても、それを取りに降りて運ぶのは容易ではありません。

高層階にお住まいの方、特に高齢者、小さな子供がいる場合は、エレベーター止まったときのために、親戚、友人等の避難先を日ごろから確保しておくべきだと思います。

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