「何であいつは人の意見に反論するんだ！」などと腹を立てた経験、誰にでもあることでしょう。でも、考えてみてください。全員の趣味嗜好が同じで、反対意見がひとつも出ない会社、学校、サークル、社会…何だか座りが悪くありませんか？ 今回の無料メルマガ『１日１粒！「幸せのタネ」』では、著者の須田將昭さんが「多様性」について考えます。
先日、宝くじ売り場の前を通ったときに、5億円や7億円など景気のいい数字を見て、ふと「さて、5億円当たったら何をするかなあ」と考えました。めったに宝くじは買わないのですが、妄想するのはただですから…。みなさんならどうされますか？
家を買う。高級外車を買う。いやいや、物に変えても高が知れてる。そこは世界一周旅行だろ。いやいや。それだけのまとまったお金があれば投資にまわしてもっと儲けよう…。
人それぞれ、違った答えが返ってくるかと思います。ものすごく乱暴な言い方をすれば、これが多様性です。
田園調布、芦屋、成城学園前といった「憧れの高級住宅街」が今、ゴーストタウン化の危機に陥っているようです。無料メルマガ『まんしょんオタクのマンションこぼれ話』の著者の廣田信子さんは、近年これらの地区が抱える高級住宅街ならではの苦悩を紹介し、「これは都市部の住宅問題の象徴」であると警鐘を鳴らしています。
こんにちは！ 廣田信子です。
「田園調布に家が建つ」。そんなギャグが流行ったことがありました。調べていたら1980年のこと、星セント・ルイスという漫才コンビによるものです。そのくらい田園調布に家を持つというのは成功の証、誰ものあこがれだったわけです。
その田園調布の高級住宅街に空き家が増えゴーストタウン化するのでは…と危惧され、最近、その様子がテレビなどで取り上げられています。何だか、感無量です。
田園調布に限らず、誰もが知っている高級住宅地である芦屋、成城学園前、目黒なども、土地が高くて売れない家が放置され、高級住宅街としての質を維持するのが危ぶまれる状況があるのです。
そこには高級住宅地ならではの苦悩があります。
複合型温泉施設「西武秩父駅前温泉 祭の湯」の男女露天風呂から基準値を上回るレジオネラ属菌が検出され、温泉エリアを営業休止しています。同施設は、秩父の新名所として期待されていただけに、今回の事態は「管理の不行き届き」としか言いようがありません。メルマガ『『温泉失格』著者がホンネを明かす～飯塚玲児の“一湯”両断！』の著者で元大手旅行雑誌編集長の飯塚さんは、「まともな清掃をしていなかったのでは」との厳しい見方を示しています。
またか、という感じさえもしちゃうのだが、西武秩父駅前温泉『祭の湯』で、基準値を越えるレジオネラ属菌が検出されたとして、同施設は現在営業を休止している。 オープンは今年4月24日だったかと思う。 検出された浴槽は男女の露天風呂の大半の浴槽で、わずか1週間あまりでの「事件」にあきれてモノがいえない、というところである。
●西武秩父駅前温泉でレジオネラ菌検出 男女の露天風呂…温泉営業休止
●「西武秩父駅前温泉 祭の湯」レジオネラ属菌の検出による温泉施設の営業休止について
冒頭のコラムにも書いたが、僕は先週の17日に、札所めぐりの最後にこの湯を初めて訪ねたわけだが、確かに、あんまりにも人が多過ぎだな、とは思った。
ただ、露天風呂の浴槽のうち、菌が検出されたのは源泉を加熱したものではなくて、いわゆる沸かし湯の浴槽の方である。 僕は幸い菌の出なかった源泉岩風呂にしか浸かっていなかったので、今のところ何ら健康被害はない。
菌がどのくらいの量、検出されたかなどはまだニュースにはなっていないが、加温源泉浴槽からはレジオネラ属菌が出ず、沸かし湯（つまりは循環ろ過）の浴槽だけ出た、ということと、男女ともに出た、ということを考えると、原因は循環ろ過装置の管理面での問題であろうと推測される。
まあ、たぶん、だが、まともな清掃をしていなかったのだろう。
しかし、埼玉新聞の記事には「消毒を強化して安全が確認できるまで、温泉エリアの営業は休止するという」とある。
ここで問題なのは「消毒を強化して」という文言である。
今月16日、北京で習近平国家主席と会談した二階幹事長。習氏は「両国が歩み寄って関係を正しい方向に発展させたい」と述べ、終始和やかなムードだったと伝えられています。これを受け、無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』の著者で中国事情にも詳しい北野幸伯さんは、「日中関係は以前に比べると改善された」としながらも、「中国には今後も警戒が必要で、決してアメリカの存在を忘れてはならない」と指摘しています。
2012年の「尖閣国有化」以降、最悪になっていた日中関係。少しよくなってきたようです。「親中派」の代表、二階さんは5月16日、習近平と会談しました。結果は？
二階幹事長、中国の習国家主席と会談 安倍首相親書、首脳の相互訪問呼び掛け
産経新聞 5/16（火）13:10配信
【北京＝石鍋圭】自民党の二階俊博幹事長は16日午前、北京で習近平国家主席と会談した。習氏は「両国が歩み寄って関係を正しい方向に発展させたい」と述べ、日中関係の改善に意欲を示した。二階氏は安倍晋三首相の親書を手渡した。首相は親書で「適切な時期」に両国首脳の相互訪問を実現したいとの考えを伝えた。
習近平が、「両国が歩み寄って関係を正しい方向に発展させたい」と言ったそうです。これを聞いて、読者の皆さんの多くは、「またウソ言ってる」という反応かもしれません。二階さんについては、「やめてくれ！」と思うかもしれません。特にRPE読者の皆さんは、中国の「反日統一共同戦線戦略」を暗記していることでしょう。その骨子は、
●絶対必読、完全証拠はこちら→反日統一共同戦線を呼びかける中国
これを知ったら、「習近平、またウソ言ってる」「二階さんやめて！」という反応になるのは、当然かもしれません。しかし…。
現在、大学入試で行われているセンター試験に代わって、平成33年から実施される「大学入学共通テスト」のモデル問題例が文科省によって決定されました。まぐまぐの新サービス「mine」で無料公開中の、「ふくしま国語塾」主宰・福嶋隆史さんの記事では、今回のモデル問題例を「求めている技能が明確になった」と一部評価しつつ、「不備が多過ぎる」と12箇所の問題点を厳しく指摘。福嶋さんは「作問者と採点基準のレベルの低さ」を痛烈に批判し、「50万人規模での記述設問は廃止すべき」との持論を展開しています。
設問の狙いは優れている。しかし、問い方と採点基準に不備が多すぎる。
これが、国語モデル問題例１の大まかな感想だ（問題例２もおおむね準ずる）。
そして結論としては、こうだ。
50万人規模での記述設問は無理。やるなら従来どおり全てマーク式にするしかない。しかし、それでは国語テストとして有効に機能しない。ゆえに、センター試験の代替テストそのものをまるごと廃止すべきである（少なくとも国語は）。１次試験は廃止。現在の２次試験のみを試験とし、各大学が各大学の基準・方法で試験をする。これが最善だろう。
むろん、記述設問には価値がある。記述させてこそ、思考力を測ることができる。しかし規模として無理なのだから、仕方ない。
私は大学入試制度の専門家ではないので、制度上の解決策については今はこれ以上述べない。私は国語教育の専門家であるから、なぜ「無理」だと言えるのかについて、あくまでも具体的な問題例をもとにして述べることにする。
これを書いている今は、2017/5/17の深夜（つまり5/18未明）。
大学入学共通テスト（仮称）の問題例等は、昨日（5/16）、大学入試センターのサイト上にて公開された（こちらにPDFへのリンクがある）。
直後、すぐに国語の問題例を解いてみた。解答解説も含めて詳細に妥当性を検討した。そして今日、中3～高3の生徒10名に問題を与えてみた（さらにその翌日、中2～高1の生徒9名にも与えたので、中2～高3の19名に与えたということになる）。
そのプロセスにおいて判明したことを、ここに記録しておく次第である。
シリアスな雰囲気が漂う、本番中のロシアのニュース番組。
ある乱入者によって、その雰囲気も砕け散ってしまうのであった・・・。
どこからか、大型犬がやって来たのである。
アナウンサーは驚きつつもちゃんと読み上げを行っているあたりは、さすがプロ。
ロシアのテレビ局は、色々とフリーダムなんだな・・・。
（※↓詳しくはコチラへ）
参照・画像出典：YouTube（МТРК Мир）
（本記事は上記の報道や情報を参考に執筆しています）
記事提供：ViRATES
去る5月23日に「『共謀罪』の趣旨を含む組織的犯罪処罰法改正案」が衆院を通過し、29日には参院で審議される見込みです。メルマガ 『ジャーナリスティックなやさしい未来』の著者でジャーナリストの引地達也さんは、「共謀罪」の内容の脆弱さや国会審議の不十分さなどに言及。さらに、「国民にこの問題が広がらなかったのはなぜか？」という観点から、日本のマスメディアと国民の意識改革を呼びかけています。
朝日新聞や毎日新聞など反対する立場のマスメディアの表現を借りれば「『共謀罪』の趣旨を含む組織的犯罪処罰法改正案」が、衆議院本会議で可決した。
法案を実施するに向けての内容の脆弱さや国会審議の不十分さなど様々な不備を筆者も感じてはいるが、イデオロギーで対応すると潰されてしまいそうだから、慎重に、そして純粋に国民にとって有益な法律かどうかの観点で考えてみる。それでもやはり問題は多いと思うから、ここではその問題点が市民の間で「問題」として認識されず、そして、問題が広がらなかったのは何故かの問いかけをしてみたい。
それは伝える側のメディアの問題なのだろうか。伝えられた側のオーディエンスの問題なのだろうか。
「世界初」と聞くと否が応でもちょっと気になってしまう、それが人間の心理というものですよね。そこに実用性とユニークな売り方があると爆発的に注目を集めることを証明した商品があります。今回の無料メルマガ『MBAが教える企業分析』では、元三洋電機のメンバーで設立された「シリウス」という家電メーカーから発売された世界初の「水洗いクリーナー」をチェック。クラウドファンディングや消臭試験など話題性を高め人気となっているその戦略が紹介されています。
世界初の「家庭用掃除機に装着する」水洗いクリーナーで人気の企業を分析します。
● シリウス（元三洋電機のメンバーで設立した家電メーカー）
今回はシリウスの「switle（スイトル）」にフォーカスをあてます
ペットを飼育している方をターゲットに「特許取得済の技術」と「開発チーム」に支えらえた「がんこな汚れもしつこいシミも、すっきりキレイになる」などの強みで差別化しています。
家庭用としては世界で初めての水洗いクリーナーヘッドを「クラウドファンディング」や「消臭試験」などのエビデンスなどで話題性を高めることで、認知度を高めています。
分析のポイント
「世界初」のインパクト
掃除機は、ほとんどの家庭に普及している家電です。2台目需要はあるものの、基本的に買い替え需要に応える形ですので、需要に大きな変化はないようです。つまり、限られたパイを取り合うような競争が激しい市場といえるでしょう。
掃除機がほとんどの家庭に普及しているということは「スイトル」にとって大きな意味があります。
日本だけで考えても、平成27年の国勢調査によると5,340万世帯ありまして、半分の世帯が掃除機（サイクロン式などのキャニスタータイプ）を持っているとしても、2,670万世帯が「スイトル」を購入する可能性があるわけです。
ちなみに犬と猫はそれぞれ、国内に1,000万匹近く飼育されているようですから、犬と猫を飼育している方に限っても、相当な数の方がターゲットとなる可能性があるということです。
また、「スイトル」は携帯電話でいうアクセサリーのようなものだと言えそうです。例えば、iPhoneであればiPhoneがなければ、iPhone用のアクセサリーは存在することができないものです。
「スイトル」も掃除機がなければ存在することはできません。ですから、iPhoneのアクセサリーがiPhoneの普及状況に依存するように、スイトルも同じように掃除機の普及状況に依存します。
しかし、スイトルが携帯のアクセサリーと決定的に異なる点はiPhoneのアクセサリーであれば、カバーひとつとっても、様々企業から様々な商品が出ていますから激しい競争にさらされます。一方で、「スイトル」の場合、世界初の商品ですから、競合企業は見当たりませんし、特許で技術が守られていて、簡単には他社が参入できません。
iPhoneに置き換えれば、iPhoneのカバーを一社で独占して販売するようなものです。つまり、「スイトル」の「世界初」は非常に大きな市場において、「独占販売権」を手にしたようなものということです。
掃除機の場合、一人一台というわけにはいきませんが、ほとんどの世帯をカバーするとなると大きなインパクトのあるものだと思います。それだけ可能性のある商品だということです。
このような状況（大きな市場を独占できる可能性がある）は、非常に大きな機会だと言えますし、今後、世界初の商品「スイトル」がこの大きな機会をつかみ、どのような成長を遂げるのか非常に楽しみです。
一度ブランドとして気に入ってもらえると、その先ずっと使い続けてもらえる―。特にスポーツではその傾向が顕著と言われています。ではどうやってリピーターを増やせばいいのでしょうか。今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、１００のツボ！』では著者で現役コンサルタントの梅本泰則さんが、とあるシューズメーカーが取り組んでいる、どんな業種にも応用可能なリピーター獲得術を紹介しています。
あるランナーが、近くのスポーツショップでランニングシューズを買いました。一度履いてみたいと思っていたシューズです。家に帰って、さっそく箱を開けてみると、中に1枚のハガキが入っています。それは、このシューズブランド会員へのお誘いの案内でした。ハガキを読むと、こう書いてあります。
当シューズをお買い求めいただき、まことにありがとうございます。日頃より、当ブランドをご愛用いただいている方にも、また初めてご使用される方にも、このハガキで是非会員になられることをお勧めいたします。そして、ご入会後、当ブランドに対して、ご意見ご要望を広くお寄せいただければ、その貴重なご意見を基に、より良い商品をご提案することができるものと思います。
もちろん、会員の皆様には、特典として、特別サービスをご提供させていただきます。また、現在会員の方も必ずこのハガキを返送ください。有効期間内に4足ご購入いただきますとモニターシューズを1足ご提供させていただきます。
4足買えば、モニターとして１足が無償でもらえる。すごいですね。しかも、入会金は無料とあります。有効期限は2年。ランナーは、とりあえず会員になることにしました。
ハガキは、入会申し込みに当たって、いくつかのアンケートに答えるようになっています。
アンケートの内容は、新規入会者用の質問と、既に会員になっている人向けの質問に分かれています。
新規会員用の質問は、
となっています。そして、既会員用の質問は
と、簡単ですが、自分で書かなくてはなりません。また、ハガキの宛名面には購入者の氏名、住所、職業、生年月日、購入モデル名、それに、購入店名と購入年月日を書く欄が設けてあります。宛先は事前に印刷してありますが、それは、このメーカーさんの会員運営事務局です。
ランナーは、さっそく新規会員用の質問に答えて、いそいそとハガキを投かんしました。
「ポップ・アート」とは、1960年に盛んになった、大量生産・大量消費社会をテーマとした現代美術の芸術運動のひとつを指します。一方、「ソッツ・アート」とは、1970年代に旧ソ連のアーティストが始めた芸術運動のことを言い、社会主義リアリズムとポップ・アートをかけあわせた造語で、”ソ連版ポップ・アート”として知られています。今回、無料メルマガ「アート・コラム 美術鑑賞をもっと楽しく」では、このポップ・アートとソッツ・アートについて語っています。
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「ポップ・アート」。
意外なことに、この言葉が生まれたのはイギリスだという。
1950年代中期にローレンス・アロウェイが、リチャード・ハミルトンらと共 に、「ポップ・カルチャー」と同じような広い意味で使い出したのだという。とはいえ、それがアートとして花開いたのはいうまでもなくアメリカ。
コカ・ コーラやら缶詰やら２ドル紙幣やらマリリン・モンローやらを記号のように並べ、 現代大量消費時代を皮肉ったウォーホルは、やはりその代表的な存在だろう。
面白いことに、東西冷戦真っ盛りの頃、その「ポップ・アート」と「社会主義」 を合成した「ソッツ・アート」なるジャンルが、草の根的に生じたという。代表的作家はイリヤ・カバコフ。
そこで素材になるのは、ポップ・アートにおけるポスターのようなビジュアル表現ではなく、街頭の横断幕やスローガンなど、社会主義の記号表現である（亀山郁夫著『あまりにロシア的な。』から）。
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ということは、あえてアートに射影して述べるなら、東西冷戦とはビジュアル・ アートがテキスト・アートを破った時代といえるかもしれない。これ自体、いかにも大衆的で、大量生産大量消費型で、グローバル性を重視する、20世紀というものを象徴した帰趨と考えてよいだろう。
わかりやすさ万能のマス・カルチャーやとめどない成長主義から脱却し、ローカリティを重視する。もし21世紀がそんな時代になるんだとしたら、ポップアートのあり方も多様化するだろう。
社会主義自体はなくなっても社会主義的アートは、案外と我々を楽しませてくれるのかもしれない。
