学者や評論家は信用するな。日本経済が安心なこれだけの理由
アベノミクスやマイナス金利、消費税増税など、経済に関するニュースを聞かない日はないですよね。でも、メルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』は、「経済学者や評論家の言葉を聞いてはいけない」と警告。厳しい経済状況の中でも、日本人には一つの希望の光が見えると持論を述べています。
経済学者ではない普通の人達が、安心して生きていくための「経済学」
このシリーズも第10回を重ね、とりあえずここで一段落して、またしばらくしたらさらに踏み込んだ内容にしたいと思います。私たちの生活と財産を守るというのは非常に大切なことで、毎日、額に汗して働き、少ない収入の内から工面して将来のために少しの貯金をしても、海の向こうでリーマンショックなるものが起きるとたちまち20年もまじめに勤めていた職場を解雇され、なけなしの貯金をはたかなければならない……そんなことが続いてる中で、経済学者は今でも上から目線でアベノミクスを良いとかアホノミクスとか言っています。
冗談も大概にして欲しいと思うのは著者ばかりでは無いと思うのです。私たちが安定した人生を送るためにはもう政府や経済学者に頼っている訳にはいきません。そこで、このシリーズは第一回目（これが終わりで10回目）で、
- 経済の学者や評論家の言葉を聞いてはいけない。彼らが悪いのでは無く、彼らは国の政策を議論しているのであって、普通の人の仕事や財布は関係がない。
- インフレがあるので貯金は実質的に減っていく（お金は必ず腐る）。
- 腐らないものは株だが、30年か40年周期で上がったり停滞したりするので、株を買うタイミングが大切だが、タイミングを決めることができない。
ということがわかりました。
そして、まさに今、2016年春。ヨーロッパには難民問題と金融危機が襲い、ロシアは原油価格の下落で赤字に陥り、中国はバブルの崩壊が襲っています。中東はアラブの春以後、不安定な政治情勢が続き、ブラジルも経済の不調、汚職の捜査で揺れに揺れています。かつてBRICSと言われたブラジル、ロシア、インド、中国がそろって崩壊しているのです。世界の中ではわずかにアメリカと日本がまともですが、それでも「金利ゼロ」にしてもだれもお金を借りないという異常な事態が続いています。
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