インドで原因不明の病気が大流行。中国軍「マイクロ波」攻撃の可能性も?

新型コロナウィルスが世界中で猛威を振るっている中、インド南東部で原因不明の病気が拡散している。すでに300人以上が入院して1人が死亡したといい、インド当局が捜査に乗り出したとCNNなどが報じている。

インドで謎の病気が拡散

謎の疾患による集団感染が発生したのは、インド南東部アンドラプラデシュ州エルール。先週末から市内で、めまいやてんかん、失神、口から泡をふく、震えなどの症状を訴える患者が相次いでいるという。

アンドラプラデシュ州衛生局によると、これまでの血液検査では、蚊が媒介するデング熱やチクングンヤ熱のようなウイルス感染の痕跡は見つかっていない。

また、頭部CT検査や脳脊髄液の検査も行ったが、患者の数値はどれも正常であり、病気の原因特定には至っていないとしている。

入院患者数は増え続け300人に達したが、現在170人余りが退院。

インドは新型コロナウイルス感染者が世界で2番目に多いことから、その関連性が指摘されたものの、今回入院した患者は全員が検査で陰性だった。

原因究明のため、今後は食品や牛乳なども含め、あらゆる検査を実施していくとしている。

中国軍による「マイクロ波」攻撃との声も

謎の病気が流行しているインドだが、一部でささやかれているのが「マイクロ波」の影響だ。

【関連】CIA工作員や米外交官も被害。中国が印に使用「マイクロ波攻撃」の恐怖

インドは4000キロ以上に及ぶ未確定の国境線をめぐって中国と緊張状態にあり、今年6月にはインド兵20名以上が死亡する軍事衝突が起きた。現在大きな紛争はないものの、両軍がにらみ合う形になっている。

しかし、11月には中国軍がマイクロ波による攻撃を仕掛けたと中国の専門家が明らかにした。インド軍が陣取った係争地域の山頂にマイクロ波を流したことで、インド兵は吐き気などを覚え、占拠地の一部から撤退を余儀なくされたという。

この報道に対し、インド軍は根拠がないとして否定している。

今回起きた原因不明の病気は、マイクロ波による症状と似ているものの、流行地域であるアンドラプラデシュ州はインド南東部。中国との国境からはだいぶ距離が離れている。

果たして、この疾患は何が原因なのか。マイクロ波の影響もあるのか?謎は深まるばかりだ。

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はやぶさ2のカプセルが地球帰還!プロジェクト生みの親が語る誕生秘話

小惑星「りゅうぐう」の砂が入っていると見られるカプセルを届け、そのまま次の旅に向かった探査機「はやぶさ2」。コロナ禍にあって沈みがちな私たちに大きな勇気と感動を与えてくれたプロジェクトですが、その誕生のきっかけは意外な感情を伴ったものでした。今回の無料メルマガ『致知出版社の「人間力メルマガ」』では「はやぶさ」初号機のプロジェクトマネージャを務めた川口淳一郎氏が、対談の中で当時を振り返っています。

「はやぶさ」プロジェクトの生みの親・川口淳一郎氏の執念

日本の小惑星探査機「はやぶさ2」の投下したカプセルが地球に帰還し、オーストラリアで回収されました。

本記事は2017年9月号に掲載された「はやぶさ」初号機のプロジェクトマネージャを務めた川口淳一郎氏、明治大学教授・斉藤孝氏、アンドロイド研究開発の第一人者・石黒浩氏の3氏の鼎談から、「はやぶさ」プロジェクト誕生のきっかけを抜粋してお届けするものです。


川口 「いや、お恥ずかしい話ですが、石黒さんに比べて僕は何かを心に決めて一貫性を持ってやってきたということはなかったですね。アポロ計画の月探査をテレビで見て小さい時から宇宙に関心を持っていたことは確かですけれども、大学卒業間際になっても特段、宇宙工学を強く志していたわけではありませんでした」

齋藤 「しかし、『はやぶさ』プロジェクトの構想を纏めて、長年チームを牽引しながら奇跡の帰還を果たされた川口先生の華々しい功績は誰もが認めることですよね」

川口 「このプロジェクトも、言ってみればある種の開き直りから始まったことだったんです(笑)。

僕がこの計画を形にして提案したのは1990年代ですが、検討を始めたのはそのずっと前からです。その頃、既にアメリカやソ連は月に行ったり、火星や金星などの惑星に行くためのプロジェクトを動かしたりしていて、日本の宇宙科学は相当遅れていたんです。NASA(アメリカ航空宇宙局)との差は歴然でした。

それで僕たちはNASAと一緒に勉強会を重ねながら『小惑星ランデヴー』を一つの目標として掲げました。要は探査機が惑星の近くにい続けることです。それだけでも我われにとっては大きな進歩だと思っていたんです。

ところがNASAはいきなり自分たちだけでプロジェクトを立ち上げて、それを実現してしまう」

齋藤 「NASAに先を越されてしまった」

川口 「これはとても辛いことでしたね。僕はアメリカのやりそうなことをやって、つまみ食いされて二番煎じに甘んじるのはどうしてもいやでした。やっぱり我われが本当に目指すべきゴールは誰もなし得たことのない「小天体のサンプルリターン」(小天体の地表のサンプルを採取し地球に持ち帰ること)だと改めて確認し合いました。

アメリカのやろうとしないものをやる。その開き直りから『はやぶさ』のミッションは生まれたんです」


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怒らせよう。成果をなかなか上げられぬ部下に限界を突破させる方法

なかなか作業が進まなかったり成果を上げられないという部下に悩んでいるという方も少なくないと思われますが、彼らはもしかしたら自分で勝手に決めた「限界」に縛られているのかもしれません。今回の無料メルマガ『西谷圭一の一文無しから人生大逆転させた思考法!』では著者の西谷圭一さんが、自身も実践しているという「限界を突破させる方法」をレクチャーしています。

悔しかったらココまでおいで

なかなか作業が進まない人に行動を促す有効な方法ってあるんですよね。スポーツではコーチが選手に対してこの方法を取ることもあるんですよ

それは「怒らせる」だったりします。

まぁ、怒らせるといっても嫌がらせをしたりってことではないですよ。その怒らせ方は方向が違ってますのでやると逆効果になりますw

なかなか作業が進まない人って自分で限界を決めちゃってるんですよね。だからそういう人の怒りの導火線に火をつけてあげるんですよ。

たきつけるって聞いたこと無いですか?やーいやーい!くやしかったらココまでおいでー!みたいなw

こうすることでブレイクスルーできるんですよね。あったまきたっ!絶対にやって溜飲を下げさせてやる!って感じでね。

自分で決めた限界を突破するときには、こういう怒りのパワーを使ってみるのも効果ありですよ。

おいらなんて…いつも思ってますよ。アイツに出来ておいらに出来ないコトなんてあるもんかっ!ってw

こういう自分に対しての怒りがブレイクスルーするきっかけなんですよ。

上っ面だけのTBS報道。尖閣の日本漁船に「右派チャーター船」情報の真偽

BS-TBSで2日の放送された『報道1930』では、尖閣諸島沖で中国当局の船に追われた漁船に関する特集番組が放送されました。中国の王毅外相も言及したというこの漁船は「右派系の活動家」がチャーターした可能性がある、という重要情報を明かしたのは、メルマガ『NEWSを疑え!』を主宰する軍事アナリストの小川和久さん。小川さんは、TBSがこの情報について何も触れなかったことについて、尖閣問題の上っ面を撫でただけと指摘。「報道のTBS」を自称する同局の姿勢に対して厳しい意見を述べています。

やっぱり上っ面、TBSの尖閣報道

12月2日19時30分からのBS-TBS『報道1930』は「中国当局の船に追われた“緊迫の14時間”」と銘打って、長尺の番組を放送しました。

ゲストは、宮本雄二元駐中国大使と香田洋二元自衛艦隊司令官。ホームページで紹介された内容は、「激化する尖閣沖で今、何が…追尾された漁師が語る「まさに侵略を受けている」「偽装漁船だ」王毅外相の強硬姿勢…中国の真意は」と刺激的です。

松原耕二キャスターのもと、「報道のTBS」の血脈を絶やさないようにとの意気込みで始められた大型番組です。

松原さんはツイッターに次のように投稿しています。

番組では、漁船側から持ち込まれた映像で迫ってくる海警局の公船の姿を強調しています。

尖閣沖の日本漁船については、先日来、自民党内などで反発が相次ぐ中国の王毅外相の発言にも登場しています。王毅氏は次のように述べています。

「偽装した漁船が繰り返し敏感な海域に入っている。このような船を入れないようにすることが大事だ」

王毅氏の発言は中国の国益に沿ったものですから、日本としてきちんと反論すればよいだけですが、気になるのは王毅氏の情報の確度です。

【関連】中国の暴言に抗議せぬ茂木外相と外務省の無知、弱腰外交の病根とは?

実を言えば、中国側が問題にする尖閣沖の日本漁船については、右派系の活動家がチャーターしたもので、海上保安庁の制止も聞かなかったと囁かれていました。私も、複数の情報関係者から同じことを聞かされています。金城さんがそれに該当するのかどうか。

王毅氏は確かに、日本政府周辺からの情報をもとに発言しているフシがあるのです。日本政府内部に情報源を持っていると言ってよいかも知れません。

そこでTBSの『報道1930』ですが、漁船側と王毅外相の発言を両論併記の形で放送するのではなく、なぜ海警局の公船に追われることを覚悟で尖閣沖に出るのか、領土領海に関する日本政府の不十分な姿勢を突くところまで掘り下げて欲しかったと思います。

番組は、海上保安庁法をどう変えればよいのかという枝葉の議論になっていましたが、それでは対処できないことが理解されていません。それ以前に、必要な時には強硬措置を講じられると明記した中国なみの領海法を制定しなければ、どうしようもないのです。

そこまで報道すれば、「偽装漁船」だとする王毅氏の発言を裏づけることになりますが、漁船の側はそれが事実だと明らかになっても、覚悟のうえですから実害はありません。報道する側としては、中国要人に情報が流れている現実にも焦点を当てると、報道に厚みが出て、上っ面を撫でた印象を払拭できたのではないでしょうか。(小川和久)

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敵は文在寅大統領だ。剥がされる「玉ねぎ女」後ろ盾の化けの皮

韓国で繰り広げられている法相と検察総長との戦いのステージですが、ここに来て変化を見せているようです。今回の無料メルマガ『キムチパワー』では韓国在住歴30年を超える日本人著者が、検察総長の「敵」がもはや法相を超え文在寅大統領になりつつある事実を、これまでの現地で報じられた経緯を紹介しつつ伝えています。

【関連】韓国で異常事態。日本で伝えられない「玉ねぎ女」のさらなる暴走
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【関連】韓国「玉ねぎ男」後任のチュミエ法相も不正まみれ、3つの疑惑が発覚

韓国スケッチ 12月初

韓国で異常事態。日本で伝えられない『玉ねぎ女』のさらなる暴走」で、尹錫烈(ユン・ソンヨル)検察総長と秋美愛(チュ・ミエ)法務部長官の戦いをお届けした。この戦いというのは、チュ・ミエによる一方的なユン総長はずし劇なのである。ユン総長をこのままの状態でおくと、いずれ捜査は大統領府にまで及ぶことは目に見えている。これを阻止するための必死の悪あがきなのである。

チュ・ミエの背後に文オヤブンのいることはあまりにも明らかだ。そんなことは韓国の国民ならだれでもわかっていることだが、権力をもったものがなんでもやりたいようにやれる構造になっているゆえ(これはどの国でもどんな組織でも同じが)、こんな茶番劇のようなものも「いい加減にしろ」といってとめることができない。なんとも情けない話だ。

ユン総長の運命は11月30日または12月1日に決定されるものとみられると前号で書いた。しかしまだ決まっていない。経緯のほどを簡潔に書いてみよう。

まずは12月1日に、裁判所がユン検察総長の言い分を肯定する判決を出した。つまりチュ・ミエ長官の出した「職務停止命令」を「停止せよ」との判決を出したのだ。ためにユン総長はその日に職務に復帰した。第一ラウンドはユン総長の勝ちとなったのだ。

すかさずユン総長統率のもと、大田地裁が担当している月城原発1号機の不正疑惑に関与する公務員3人に拘束礼状を出し、大田地裁はそのうちの2人に拘束令状発付。嫌疑の内容は監査妨害、公文書損壊など複数にのぼるが、そのなかには、文政権は口では「原発停止」を公約としてかかげながら2018年の金正恩との首脳会談のときに金正恩に言ったのだろう、北朝鮮には韓国の力で原発をつくってやってもいいよというような内容もあるらしいから驚きだ。

こういった文書444件くらいを隠滅したという疑惑である。3通の令状のうち2枚は受理され1枚は除外されたわけだ。拘束を除外された人はチョン課長という人で、この人は嫌疑のほとんどを認めているため拘束を免れている。

拘束された2人は、文局長とキム書記官の2人。今も嫌疑を全面否定しているようだ。後ろ盾が「堅固」なものがあるからできているワザなのだろう。かれらには「別名」がある。文局長は「ヤンジェチョン局長」というあだ名があり、チョン課長にもおもしろいあだ名がある。文局長は、当時原発などを担当する部署である産業部長官であったペク長官といっしょにヤンジェチョン(ソウルにある川の名前)を散歩するほどの近しい関係にあったから。もう一人のキム書記官のあだ名がふるっている。「神のお告げ」書記官というもの。

それは、監査が入るちょうど1日前にファイルを削除して、「上からの指示ではありません、神のお告げと思った」からと答えたのだ。それで「神のお告げ書記官」。言い得て妙である。

拘束を免れた人はチョン課長という人で、この人にもあだ名がある。「死にたいのか課長」という別名。彼は、2018年4月に、原発廃棄が妥当という(文在寅寄りの)報告ではなくて2020年までは十分収益性があるから原発は続行すべしという報告を出した。そのときペク長官から「お前は死にたいのか」と怒鳴られた。だから「死にたいのか課長」。なんともおもしろいあだ名をつけるものだ。

拘束されている文局長とキム書記官は、当時上司であったペク長官の後ろ盾を信じているゆえ、最後まで嫌疑否定という強気を貫くのだろう。ペク長官の背後には文在寅がいることはいうまでもない。北朝鮮に対する「原発輸出」みたいな書類が出てきたら大変だ。

女性の喫煙率は0%?禁煙法が採択された北朝鮮「たばこ」裏事情

11月4日に開かれた北朝鮮の最高人民会議常任委員会で「禁煙法」が採択されたと朝鮮中央通信が伝えています。ヘビースモーカーとして知られる金正恩委員長にもこの法律が適用されるのかは定かではありませんが、公共の場所の多くで喫煙が禁止され、罰則も明記されているようです。今回のメルマガ『宮塚利雄の朝鮮半島ゼミ「中朝国境から朝鮮半島を管見する!」』では、宮塚コリア研究所副代表の宮塚寿美子さんが、女性の喫煙率0%と言われる北朝鮮のたばこ事情を伝えています。

北朝鮮の「禁煙法」と「たばこ統制法」について

北朝鮮の「朝鮮中央通信」は2020年11月5日、最高人民会議常任委員会が4日に開かれ、たばこの生産や販売、喫煙に対する規制を強化する「禁煙法」などを採択したと報じた。

この禁煙法には劇場や映画館など公共の場、保育機関、教育機関、医療機関などに喫煙禁止場所を指定するよう定め、処罰規定も盛り込まれ、これらを違反すると罰則を受けることになる。具体的な内容は公開されていないが、厳しい統制がされることを意味しているだろう。

かつて北朝鮮は2005年に「たばこ統制法」を制定し、公共の場での喫煙規制を強化したが、同法を一層強化した法を採択したことになる。

北朝鮮ではこれまでに、たばこ事情をめぐって、この禁煙法の他に、上記で触れた通りたばこ統制法というのも制定されている。たばこ統制法は、2005年7月20日に最高人民会議常任委員会政令第1200号として採択された。その後、2009年、2012年、2016年、直近では2019年に修正補充され、第37条によって構成されている。

2019年の「WHO(世界保健機関)」の最新の報告によると、北朝鮮の喫煙率は男性が46.1%、女性は0%という結果になった。北朝鮮が正式な統計資料を公開するのは極めて珍しく、唯一とも言える数字である。一方、同じ朝鮮半島で分断されている南側の韓国の結果は、男性が37.0%、女性が5.2%という結果であった。

北朝鮮の女性の喫煙率が0%というのが注目に値する。イデオロギーとして見ると、資本主義社会の韓国の女性の方が、社会主義社会の北朝鮮女性よりも社会進出や表現の自由などが拡大されているということが理由の一部かもしれない。

脱北者女性に北朝鮮での女性の喫煙についてインタビューしてみると、「(日本からの)帰国者は家で吸っている人もいたけど、それは外で吸うと非難されるからだと思う。法律で禁止されているわけではないけれど、まず女性はたばこを吸わないという感覚。運転もそうだけど…」。

1959年から始まった在日朝鮮人の祖国帰還事業で、日本から北朝鮮に戻った人々は、特に日本人妻のような女性は、北朝鮮の現地の人間からの差別など人権侵害にあうことが多かった。また、別の脱北女性に聞いてみると、「吸う人はいない。非社会主義に対する教育で習う。名節のときなど特別なときに少しだけお酒を飲む人はいるが、それもほんの少しだけ」。

北朝鮮社会はその独自の厳しい統制社会として成り立っている。毎週末に行われる“生活総和”という集まりで、その地域で発見された悪事など、自薦他薦のごとくあら捜しのような標的になるという。上記の彼女たちの証言から、女性という表記こそないものの、たばこを統制する体制が古くから整っているようである。

次号以降、さらにたばこ統制法について触れてみたい。(宮塚コリア研究所副代表・國學院大學栃木短期大學兼任講師 宮塚寿美子)

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あなたの仕事を定義すると?この問いに役職を答える人が「甘い」訳

もし「あなたの仕事を定義してください」と言われたら、どのように答えますか? 「○○株式会社の○○課の課長です」などと答えようとしたあなたは、定義が「甘い」ようです。ビジネス数学者でメルマガ『深沢真太郎の「稼ぐ力がつく! 数学的思考の授業」』著者の深沢真太郎さんは、ビジネスにおいて「定義する」ということはとても重要な要素であるとしながら、どんなものでも「定義」できる思考法を身につけるコツを教えてくれています。

「数学的思考」は定義・定義・定義

今日のテーマは3回も繰り返すほど重要だと思っている概念です(笑)。私のビジネス数学における根幹の部分。今までよりも深掘りして学んでいただこうと思っています。

数学的思考を身につけるための要素の一つに「定義」があります。

これは前回の授業でもお伝えしていることかと存じます。数学は定義が命です。だから数学的思考も定義が命です。

でもいかがでしょう。お仕事をしているビジネスパーソンの皆さんは、定義が「甘い」ように思えてなりません。

例えば「あなたの仕事」を定義してください。

もしこのリクエストに対して「営業部門の課長」と定義する方は、残念ながらまさに定義が甘い人となります。なぜなら、「課長」が仕事ではないからです。

例えば映画製作という仕事があったとします。

映画製作という仕事は、映画を制作することではありません。映画というものを通じて、人々に感動や興奮、時に問題提起を提供すること。それが映画製作に携わる人たちの仕事です。

定義が間違っていると、いい仕事はできない。定義が命。だから、定義、定義、定義、です。

ではここでひとつ問題。

——————————-

Q 定義するとは何をすることか、定義せよ

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前回のこの授業のタイトルは「数学的思考を数学的思考で説明する」でしたが、どうも私はこのような類(?)の思考が好きなようです。

AをAで説明する。BをBする。

いやあ、知的な行為だ。さて、あなたの答えは?

ちなみにこの授業は数学的思考の授業ですので、少し数学の素材も持ち出しましょうか。

例えば素数の定義はなんでしょうか。

「1と自分自身以外に約数を持たない自然数」となるでしょうか。

だから2は素数であり、11は素数であり、しかし12は素数ではないと判別できます。ここで重要なのは、素数というものを定義することで、世の中には「素数だけど素数じゃない数」はひとつも存在しないということ。

当たり前?

そうですね、当たり前です。でもここが肝です。

もし素数だけど素数じゃないものが存在したとすると、数学は成立しません。数学という学問が始められないのです。これはとても困ります。だから定義はとても大事なのです。

そして定義することの機能とは、本質的には次の1行と考えられます。

『からくりTV』プロデューサーが明かす「ご長寿早押しクイズ」ヒットの仕掛け

テレビのバラエティ番組では、何らかのVTRを見ながらスタジオのタレントさんのリアクションをワイプで抜くという手法が多く取られていますが、作り手の狙いはどこにあるのでしょうか。『からくりTV』『金スマ』などを企画制作したTVプロデューサーの角田陽一郎さんが、自身のメルマガ『角田陽一郎のメルマガDIVERSE』で『からくり』の名物企画だった「ご長寿早押しクイズ」について、その意図を明かし、複雑な多重視点構造を解説。さらには、失敗から始まった『金スマ』が人気番組へと変わったポイントも詳しく伝えています。

バラエティ番組のはじまり

さて、テレビのバラエティ番組の話をしたいと思います。わたくし、角田陽一郎はTBSテレビに1994年4月に新卒入社しました。配属されたのは希望通りの制作局制作二部。一部がドラマ制作ですから、二部はまさにバラエティ番組の制作の部署です。そこから2016年末に退社するまで、後半はメディアビジメス局、ネット配信会社GOOMOの取締役も兼務していましたし、そこから音楽フェスや映画監督、アプリ制作なども手がけましたが、基本はバラエティ制作一筋です。

そこでいろんな番組を手がけましたが、僕のバラエティ脳が形成されたのは、やはり当時の大人気番組だった『さんまのスーパーからくりTV』と『中居正広の金スマ』です。『からくりTV』は毎週日曜19時の30分番組からちょうど1時間番組に拡大してスーパーという名称が番組名に加わった96年の春から、入社3年目でチーフADとして配属され、その後ロケディレクター、枠ディレクター、プロデューサーと肩書きを変えて担当しました。『金スマ』は、2001年の秋に、その後、自分の師匠になる先輩プロデューサーの元で、チーフディレクターとして番組立ち上げを行いました。

この2つの番組には、共通するところと、全く異なっている点があります。それは、そもそもバラエティ番組というジャンルの特異性にもなってるわけですが、その個々の番組の企画によって、まさに企画の内容や演出は全く異なるからです。つまり、バラエティというジャンルはあるようで無いようなものなのです。でもそんな全くコンセプトが違うバラエティなのに、共通するポイントはどこでしょうか?

それは、まずは先月の新月第58号で述べた、視聴率を取らなければいけない、という至上命題の存在です。そして2つ目は、どちらの番組もスターと呼ばれるビックタレントがMCを務める冠番組である、ということなのです。『からくりTV』は明石家さんまさん、『金スマ』はSMAPのリーダー中居正広さんが司会=MCです。当然番組タイトルに“〇〇の”と付いているわけですから、それは一目瞭然ですが、まさにそのことが、この両番組の、番組内容の違い以上の共通性であるわけなのです。

では、その共通性は、実際どんなところに現れるか?それは、まさにその番組内容の決め方=企画の立て方に現れるのです。つまり、MCが輝くような、MCがおもしろがるような企画は何なのか?それを元に番組の企画を立てていくわけです。さんまさんが面白がるのはなんだろう?中居さんが輝くのはどんな企画だろう?まさに番組の企画会議はそこから始まります。そういう意味では、そこを考えている際は、視聴率を取ることをむしろ頭から無くして考えていることさえあるのです。

NHK受信料は「妥当」発言で神田愛花が炎上。ネット「200円でも払いたくない」

NHK改革をめぐる議論が活発化している。中でも大きな関心を集めているのが、“強制徴収”されている受信料。菅義偉首相のブレーンで内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授は公共放送分に見合う受信料は「せいぜい月額200~300円」と発言。一方、元NHKアナウンサーの神田愛花氏は現在の受信料が「妥当」と述べるなど、大きく意見が分かれている。

強制徴収される「NHK受信料」に異論続出

総務相時代からNHK改革を肝いり政策にしている菅義偉首相。その意向を受けた武田良太総務相は就任以降、「携帯よりもNHKの受信料を何とかしろという声がものすごく多い」と苦言を呈し続け、NHKに大胆な料金体制の改革を要求している。

高橋氏は「Eテレを売却すれば受信料は半分にできる」「受信料はせいぜい月額200~300円」「公共放送分野と商業分野を分離すべき」と積極的に改革案を進言。ネット上で大きな物議を醸している。

これに対し、神田氏は、7日放送の『グッとラック!』(TBS系)に出演し、NHKは人材とお金をかけて良質な番組を制作しているとし、「現場にいた人間からすると決して高くない、妥当だと感じている」とコメント。

国民の財産と命を守ることを使命としているNHKがその責任を果たすためには、現在の受信料に見合うだけのお金がかかってしまうのは仕方がないという見解を示した。

【関連】えげつないNHKの「受信料強奪」作戦。電力・ガス事業者をスパイに

しかし、神田氏の意見に対して、「その使命感はただの押し付け」「みんながNHKの番組を見たいわけではない」「受信料を本当に払えない苦しい人たちもいる」など批判が殺到。炎上騒ぎとなっている。

菅首相の目論見通り、携帯電話料金は値下げ合戦が始まった。NHKの受信料はどう変化するのか。2021~23年度のNHKの中期経営計画は来年1月に公表される予定となっている。

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中国報道官「フェイク画像」投稿に世界が激怒。懲りぬ捏造のお家芸

去る11月30日、中国外交部の趙立堅報道官がとある画像付きのツイートを投稿し、物議を醸しています。それは、オーストラリア兵がアフガニスタンの子どもにナイフを突きつけている様子を合成したフェイク画像で、オーストラリアのモリソン首相が猛抗議したことが報じられています。国の報道官ともあろう人物がなぜフェイク画像を平気で投稿したのでしょうか? 台湾出身の評論家・黄文雄さんは自身のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で、中国が他国を貶める写真を国家レベルで行う背景と過去の前科について具体的な例を挙げながら解説しています。

※本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2020年12月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール:黄文雄こう・ぶんゆう
1938年、台湾生まれ。1964年来日。早稲田大学商学部卒業、明治大学大学院修士課程修了。『中国の没落』(台湾・前衛出版社)が大反響を呼び、評論家活動へ。著書に17万部のベストセラーとなった『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』(徳間書店)など多数。

【中国】お得意の「写真捏造」で他国を貶し始めた中国

● オーストラリア、「不快な」フェイク写真めぐり中国に謝罪要求

オーストラリア国防軍は、11月19日、アフガニスタンでオーストラリアの特殊部隊所属の25人が、39人を不法に殺害したことを示す「信用できる証拠がある」とする報告書を発表しました。

これにより、オーストラリアでは軍に対する批判の声が巻き上がっていますが、これに便乗するかたちで、中国外交部の趙立堅報道官が自身のツイッターに、オーストラリア兵が血のついた刃物を子どもに突きつけている合成写真を掲載しました。

公共放送オーストラリア放送協会は、この画像は、オーストラリア兵がアフガニスタンで10代の子ども2人をナイフで殺害したという、立証されていない噂に関連して作成されたものだと報じているそうです。

趙立堅報道官が自身のツイッターに掲載した画像は、以下のツイートで見ることができます。ただし、多くのメディアでは、この合成写真で血のついたナイフを子どもに突きつけている部分はモザイクが掛けられています。それだけ衝撃性のある画像ということなので、ご覧になる方は、ご注意ください。

このフェイク写真に対して、オーストラリアのモリソン首相はテレビ演説で、「中国政府は恥を知るべきだ」と述べ、謝罪を要求しました。

趙立堅報道官といえば、SNSなどで他国に対して過激で挑発的な発言を繰り返し、「戦狼外交官」と呼ばれている人物です。

とはいえ、個人の発言の自由のない中国で、公的立場にある報道官がフェイク写真を掲載したということは、これは個人的な行為ではなく、国家として行っているということです。国として他国を貶めるフェイク写真を堂々とツイッターに上げているということなのです。

もちろん、中国は以前から、同様のことを日本に対しても行っています。