トヨタの大罪。元国税調査官が暴く日本にデフレを招いた「真犯人」

なぜトヨタが5年も法人税を払わずに済んだのか、もう一度説明しよう」の記事中で、トヨタの「日本経済に対する罪」を暴いた元国税調査官で作家の大村大次郎さんですが、「実はトヨタはそれ以上の大きな罪を犯している」と言います。ご自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で語られているその大罪とは?

トヨタの罪~トヨタの賃金抑制がデフレを引き起こした~

トヨタが税金で優遇されてきた事は、4月号でご紹介しました。

なぜトヨタが5年も法人税を払わずに済んだのか、もう一度説明しよう

が、トヨタの日本経済に対する「罪」はこれだけではありません。というより、トヨタはもっと大きな罪を犯しているのです。それは、「賃金抑制という罪です。

トヨタは、昨今非常に景気がいいのですが、この15年間のうち、ベースアップしたのは、わずか7年だけなのです。特に2003年から2005年までの5年間、ベースアップをまったくしなかった罪は大きいといえます。トヨタは2004年に過去最高収益を上げています。にもかかわらず、ベースアップがなかったのです。また2015年は、円安などによる好業績のため、史上最高額4,000円のベースアップをしたとして話題になりました。が、4,000円という額は、賃金の1.1%程度に過ぎません。ということは、消費税アップ分にはほど遠いということです。つまり、従業員側から見れば、実質的には減収となっているのです。

その一方で株主には厚い配当

ところで、トヨタは、この十数年間、毎年、1,000億円から6,000億円もの配当を支払っています。ベースアップがなかった年でさえ、約3,000億円の配当金を支払っているのです。

7万人の従業員に対して、1,000円のベースアップするためには、わずか8億円ちょっとの支出でいいのです。つまり、トヨタは、8億円の支出さえ渋ってきたのです。

従業員に1万円のベースアップをしても、80億円ちょっとで済みます。毎年、数千億円の配当を支払ってきた企業体力からすれば、毎年80億円の支出などわけはないはずです。

株主に対しては、毎年、毎年、数千億円の配当金を支払っているにもかかわらず、従業員の賃金に対しては、数億円の支出さえ渋る、どれだけケチな会社か、ということです。

近年のトヨタは株主だけを大事にし、従業員を大事にしてきませんでした。そして、この従業員に対しての渋さが、回り回ってトヨタ自身の首を絞めることになるのです。

中国戦艦が日本の領海を横切る挑発。なぜここまで追い込まれたのか?

一時はアメリカを押しのけ覇権国家になるとまで言われていた中国ですが、度が過ぎる言動で多くの国を敵にまわし、唯一の頼みだった経済も崩壊寸前とささやかれています。その焦りからか「挑発行動」が止まりません。無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』の著者・北野幸伯さんが、現在の中国の状況を分析しています。

日米印を挑発し、自滅にむかう中国

先日、中国とロシアの軍艦が、「尖閣周辺の接続水域に入った」というお話をしました。中ロの意図についてはこちら。

尖閣に中国、ロシア軍艦が同時に出現。日本は何を試されてるのか?

ご存知の皆さんも多いと思いますが、実をいうと、中国はこの後、もっと大胆な行動をとっています

中国軍艦が一時領海侵入 口永良部島周辺海域 海警行動は発令せず
産経新聞6月15日(水)11時7分配信

防衛省は15日、中国海軍の艦艇が鹿児島県の口永良部島周辺の領海に入ったと発表した。同海域の領海に中国艦が入るのは初めて。中国艦はすでに領海を出ている。自衛隊に対して海上警備行動は発令されていない。政府は警戒監視を強めて情報収集を進めるとともに、中国の意図の分析を急いでいる。

防衛省によると、15日午前3時30分ごろ、中国海軍のドンディアオ級情報収集艦1隻が、口永良部島西方の領海を南東に進むのを海上自衛隊のP3C哨戒機が上空から確認した。同艦は約1時間半後の午前5時ごろ、鹿児島県の屋久島(鹿児島県)南方から領海を出た。海自は中国艦に「日本の領海に入っている」と無線で警告した。

どうですか、これ? 中国の軍艦は15日、尖閣周辺の接続水域どころか、鹿児島県のすぐ南の領海に侵入していた!これ、非常に重大な事態ですが、知らなかった読者さんもいたのではないでしょうか? というのも、日本のテレビでは、ほとんど報じられていなかったからです。

確かに、「北海道の地震」「舛添さん辞任」「イチロー偉業達成」など、重大な出来事が他にもあったのは事実です。しかし、「中国の軍艦が日本の領海に侵入した」事実を、ほぼスルーするテレビニュースって、何なのでしょうか? 他の国では、ありえないことです。「メディアが、日本人の『平和ボケ』を助長している」と批判されても仕方ないでしょう。

中国の挑発が激化している。事情を知る人は、日本の未来を心配されていることと思います。もちろん、私も同じです。しかし、実をいうと、日本はどんどん有利になっている」のです(もちろん、油断は禁物ですが…)。

激辛なのにまた食べたい。中毒者続出「蒙古タンメン中本」のヒミツ

元『旅行読売』編集長の飯塚玲児さんのメルマガ『『温泉失格』著者がホンネを明かす~飯塚玲児の“一湯”両断!』。今回は温泉や旅行を離れ、セブンイレブンのカップ麺でも人気沸騰中、唐辛子で真っ赤に染まった激辛ラーメンが人気の「蒙古タンメン中本」店主・白根誠社長に、蒙古タンメンの魅力と歴史についてインタビュー。そこには赤い汁よりも熱い「情熱」のエピソードが隠されていました。

『蒙古タンメン中本』の蒙古タンメン

「おはようございます!白根です!」

板橋区の住宅街の一隅。 金髪に口髭を蓄えた店主は、「誠」と自身の名を染め抜いた真っ赤な鉢巻き姿で僕を迎えてくれた。

超激辛だが旨い、と全国的にも有名な「蒙古タンメンの歴史は、1968年に上板橋駅前に開業した中国料理中本に始まる

店主は、白根さんが「先代」「オヤジさん」と呼ぶ中本正さん。

最初はどこにでもある町の中華料理屋だったという。 

「あるとき、お客さんがラーメンに麻婆豆腐をかけて食べていて、それを見たお客が『オレにもかけてよ』、と。 それが始まり」と白根さん。

先代は自身も辛い物好きで、創業当初から辛いメニューを追求していた。

通常の麻婆豆腐はひき肉などが入っているが、純粋に辛さだけを追求し、豆腐だけを具にした“辛子麻婆豆腐”にたどりいた。

「うちのラーメンはただ辛いだけじゃなくて旨味とコクがある。 先代が試行錯誤の末にたどり着いた味」と白根さん。

「食用蛙はダシにならないか、とか、信じられないようなことでも何でも試してみたとか。 なにしろ、まったくのゼロから始めた完全オリジナルの味ですからね」。

結局スープは豚骨と鶏ガラ、野菜を煮込んだものに落ち着いた。

だが味を決めるのは、もうひと手間かけたスープ。 中華鍋で肉と野菜を炒め、前述のスープを注ぎ、独自の調合をした秘伝の味噌を溶く。

中本ではこのスープをさらに別の寸胴で煮込む。

野菜はくたっとする替わりにスープの味がしみ込み、スープには鍋料理の残りダシのように肉と野菜の旨味がにじみ出るのだ。

「あとはやっぱり一味唐辛子。 相当にいろいろなものを試したようです。現在も、先代の時から使っている千葉の業者の特製のものを、直取引で仕入れています」

太い麺を辛子麻婆とともにひと口、ふた口とすする。 三口めくらいから甘みのある辛さが舌を直撃し始め、汗が滴り落ちる。 それでもスープを飲む手が止まらない。 半分を過ぎると唇の回りが痛い。

ところが食べ終わって30分もすると辛さは消し飛び翌日にはまた食べたくなってしまう……。 そんな、他店では味わえない辛さに魅了された常連客の一人が現店主の白根さんだった。

中国・アリババ会長の「偽物は本物より高品質」発言が世界中で物議

中国の電子商取引(EC)最大手のアリババ集団は、傘下のECサイトでの昨年度(2016年3月期)の総取引額が約52兆円にも達し、今や世界最大の流通企業だ。しかし、そのショッピングモールで扱われている商品には、ブランド品などの偽物が少なくないというのが定評だ。アリババはそのイメージを拭い去るべく、偽物排除の取り組みを行っているが、道はまだ遠いようだ。そんな中、アリババの創業者でもある馬雲会長が「最近の偽物は本物以上に高品質、低価格だ」と発言し、話題を呼んだ。

最近は偽物の品質が高すぎて問題?

馬会長の発言は、14日、中国浙江省杭州市の本社での投資家向け説明会でなされたもの。馬会長は偽物排除の取り組みの難しさについて語っていたようで、ウォール・ストリート・ジャーナル紙(WSJ)「チャイナ・リアルタイム・レポート」によると、「問題は、今日では、偽物が本物以上に高品質、低価格ということだ」「それらの偽物は、本物と全く同じ工場で、全く同じ材料を用いて作られているが、ブランド名を使用していない」と語った。またフィナンシャル・タイムズ紙(FT)によると、「われわれは(知的財産を)守らなければならない、偽物を阻止するためにあらゆることをしなければならないのだが、OEMメーカーは現在、より安価でより良い製品を製造している」と語った。ブルームバーグによると、現在では中国製の偽物は本物より良くなっていて、アリババから偽物を根絶する取り組みを難しくしている、と語ったという。

偽物が本物より高品質、というのは誇張表現で、本物に劣らない品質という意味だと思われる。それが本物より低価格なので、それで満足する顧客や、偽物であることを知りながらそれで済ませる顧客がいて、商売が成り立ってしまっているため、排除が難しいということではないか。

WSJは馬会長の発言が、ソーシャルメディア上で一部の人たちの激怒を引き起こしたと伝える。その人たちは、アリババのタオバオ(淘宝)マーケットプレイスに偽物が長年存在していることについて、馬会長が責任逃れをしていると感じた人たちだという。またFTは、コピー商品の販売で利益を得ているとして、アリババを非難している高級品メーカーを激怒させそうである、と評した。

インターネットのおかげで偽物が売りやすく?

一部海外メディアの報道は、偽物のはびこっている現状を、馬会長がある意味当然のこととして捉えているような印象を抱かせる。中国ではそうなのかもしれない。日本や欧米などの多数の企業が長年、中国を生産拠点として使用してきたことと、近年のインターネットの利用拡大がその背景にある。

WSJは、馬会長が、中国で偽物がまん延している昔からの理由、製造のアウトソーシングについて説明していた、とみている。知的財産は結局、企業が完全に管理できないサプライチェーンに行きつく、というのが契約製造の主要な欠陥であり、馬会長はそのことについて語っていたというのだ。

それがどういったかたちで偽物のまん延を招いているかについて、WSJは、ほとんどの場合、有名ブランドの依頼主のために製造している工場が時間外に稼働し、同じ施設、同じ材料を使って類似品を作り、割引して売っている、と説明する。これには、本物そっくりのラベルを備え、本物になりすます全くの偽造品から、有名ブランドの製品に似ているが、ほとんど無名のブランド名で販売される模倣品までバリエーションがあるという。偽造はブラックだが、後者はグレーかホワイトだろう。

馬会長は、こういった模倣業者は中国では常に存在してきたが、これらの中国の製造会社が顧客と直接取引し、製品を販売するのを、インターネットがより容易にしている、と語ったとWSJは伝えている。

ブルームバーグは、世界的ブランドはずっと昔から、販売利益を大きくするため、中国その他の低コストの製造基盤に頼ってきたが、この同じ工場が、年月が経つにつれて世故に長けるようになって、今や、アリババのプラットフォームを含め、インターネットを使用して消費者に直接、自社の製造品を販売している、と馬会長が語ったと伝える。

偽物の話が「ビジネスモデル」の話に?

これらでは、馬会長は偽物作りの話というよりも、模倣品の製造を通じて成長してきた中国の一部製造業のヒストリーを語っているようにも見える。参照した海外メディアの報道を見るかぎり、馬会長はブラックな活動とグレー、ホワイトな活動をひとからげに捉えているようである。

FTによると、馬会長はブランド各社に対して、インターネットによって「ビジネスのやり方が変化しており」、それが伝統的にはアップル、ルイ・ヴィトンなどのサプライヤーを務めてきた中国の工場に、新たなチャンスを生んでいることを受け入れるよう求めたという。これに対して、イタリアのある高級品会社の創設者は「あぜんとした」と語ったという。欧米のブランド各社と、馬会長には、どうやら知的財産に対する意識に差があるようだ。

FTは、高品質の製品を作りながら、結果としてブランド所有企業がもうけの大部分を自分のものにするのを見るだけ、という生産活動の世界的格差に、中国の製造業者がどんどん我慢できなくなっているというメッセージを馬会長は欧米の高級ブランドに伝えたと語っている。

中国の製造業者はそのかわりに、自分たち自身の製品を作り、インターネットを用いて消費者に直接販売する方法を探していた、と馬会長が語ったとFTは伝える。「ブランド各社にとって、商売のやり方は変化した。それらの会社を損なっているのは、偽物でも知的財産(の問題)でもない。それは世界全体に大変革を起こした新たなビジネスモデルだ」と語ったとのことだ。偽物の話がいつの間にか「ビジネスモデル」の話になってしまっており、しかも知的財産の所有者に、その現状を受け入れよと迫っている。

アリババがその後発表した声明の中で、馬会長はこれらの発言について、偽物の擁護を意図したものではないと釈明した(FT)。「これは単に、ブランド各社とOEMメーカーが直面している問題の、私なりの観察である。偽物製造は品質の問題ではない。知的財産の問題だ」と風呂敷をたたんだ。おそらく世界で最も偽物問題に心を配るべき立場にいる人物としては、不注意な発言だったのだろう。

おごる馬会長

馬会長は、偽物問題への自社の取り組みについて、「これは人間の本性との闘いであるため、私たちはこの問題を100%解決することはできない。けれども、私たちは世界のどの政府、どの組織、どの人たちよりも、この問題をうまく解決できる」と豪語している(ブルームバーグ)。

偽物排除は、今後アリババの経営にとっても重要である。ブルームバーグは、アリババがタオバオなどのショッピングサイトの浄化を果たせていないことは、海外の小売商と販売会社を遠ざける可能性がある、と指摘している。これが問題になるのは、中国経済の冷え込みを受けて、アリババは海外での販売比率を高めようしているところだからだ。朝日新聞によると、アリババのECサイトの売り上げは約9割を中国市場に頼っているという。ブルームバーグによれば、馬会長は海外収益を10年以内に5割以上に引き上げたい考えだそうだ。

また中国国内でも、当局から調査のメスが入る可能性があるが、馬会長はこれについてはほとんど心配していないようだ。FTによると中国の規制当局はときどきアリババの偽物問題を調査しているが、馬会長は、アリババの経済的重要性のおかげで、厳しい措置からは守られていると確信している、と語ったそうだ。「アリババを2時間営業停止させることはできない、停止させると中国にとって大惨事となる。テンセントを2日間営業停止させることはでき、バイドゥを2週間営業停止させることはでき、それでも万事問題ないだろうが」とライバルのネット企業の名前を挙げて、馬会長は語ったそうだ。

(田所秀徳)

 

 

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記事提供:ニュースフィア

誤差わずか1日。地震予測のプロはなぜ北海道地震を予測できたか?

5月に海上保安庁の調査により、南海トラフ周辺に巨大地震発生の危険性があることが発表された矢先の6月16日、北海道でマグニチュード5.3の地震が発生。巨大地震の危険性が高くないエリアと認識されていた北海道での地震発生に、改めて日本には地震のリスクが常に付きまとうものだと再認識させられた方も多いのではないでしょうか。そんな中、MAG2NEWSでは今回の地震の可能性を事前に予測していた2つのメルマガをご紹介いたします。

道南を震源とした地震…函館市で震度6弱

16日午後2時21分ころ、北海道南部の内浦湾を震源とするマグニチュード5.3の地震が発生した。

震度は、函館市で震度6弱と大きな揺れとなったほか、北海道の七飯町・鹿部町、対岸の青森県大間町・風間浦村でも震度4を観測。なお、この地震による津波はなかった。

地震後に開かれた気象庁の会見によると、今回の震源となった渡島半島付近では、過去に今回と同程度の規模を持った地震が続発したことがあるとのこと。今回もその可能性が考えられると、今後の地震にも注意が必要との見解を示している。

 

EU離脱は英国と世界を地獄に落とす。栄光の大英帝国は中流国家転落か

EUからの離脱賛否で真っ二つに分かれているイギリスですが、EU残留支持派の女性議員が殺害された事件以降、世論は「残留派」が「離脱派」の支持を上回っているようです。6月23日に行われる運命の国民投票を前に、無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』では、イギリスが離脱した場合に起きうる「激震」について考察しています。

離脱すれば一流半国に

イギリスはEU離脱を選択するのだろうか──その国民投票が6月23日に行われる。常識的には離脱はないし、私も「離脱すべきでない」と考える。

産業界や金融界は当然ながらEU残留を支持。最近ロンドン市長に当選したイスラム教徒のサディク・カーン氏も残留派だし、キャメロン首相も「EUにとどまることでイギリスの世界への影響力を持ち続ける」と強調している。ただキャメロン首相はパナマ文書に名前が出てきたことで人気が急落、キャメロン発言でかえって離脱派がふえた、ともいわれている。さらにオバマ米大統領がイギリス訪問した時「EUに残るべきだ」と発言したところ、メディアは「内政干渉だ」と反発、離脱派は前週より2%アップし五分五分になったと報じられた。

イギリス財務省がEUを離脱した場合の経済的損失を試算しているがEUに参加せず、EU経済領域にとどまった場合ではGDP比で3~4%、カナダのように二国間貿易協定でしのいだ場合はGDP比で4~7%、世界貿易機関加盟の新ルールで対応する場合もGDP比で5~9%──の経済的損失が出るとしている。

にもかかわらず離脱論が消えないのは、2004年に新規加盟したポーランドなど東欧諸国から移民が急増し、低賃金で働く移民に雇用を奪われている被害意識が強いようだ。イギリスはユーロには加盟しておらず、ポンドを使用しているが、人の移動を自由にしているEUの基本理念に懐疑的らしい。

ゲームばかりで勉強しない…プロが教える反抗期の子供を説得する方法

毎日ゲームやパソコンばかりで勉強もせず成績は下り坂、注意をしても素直に聞かない―。中高生ともなれば内面はぐっと成長し大人に近づいていますから、小学生までの対処法では上手く行かないのも当たり前ですよね。無料メルマガ『齋藤裕一の「教育力」と「勉強力」 ~ココだけのリアル話~』では、プロの家庭教師である齋藤裕一さんが、読者からの質問に答える形で解決法を示しています。

子が勉強せず、パソコンやゲームばかりなので、強制的に撤収しようと思うのですが…

今日は、先日いただいた高1生のお母様からのご相談メッセージにお返事させていただければと思います。この相談は、よくある相談のひとつですので、ご参考にしていただける方もいらっしゃるのではないかと思います。以下、ご相談メッセージです。

相談

毎日学校と自宅の往復のみ、帰宅後はパソコンで動画を観るテレビ漫画ゲームをして過ごす毎日で、休日も家からほとんど出ません。見ていて何か他にないのかとイライラしてしまいます。

勉強も本人はやる事はやっていると言いますが、成績も中の下、まずいと思うところまで落ちると次回は少し挽回するの繰り返し、小テストも真面目にやっていないとわかる点数で、時間がなかった等言い訳ばかりです。

もう高校生なので、将来どんな仕事をして生活するのか、どんな自分になっていたいのか、そのために今からどうしていくのか自分でよく考えるよう伝えていますが、なかなか難しいようで、大学受験の文系理系も決められず、考えている、わかっていると言いながら、何も変わらない日が過ぎていきます。

パソコンやゲームばかりでは思考停止のままなので一旦撤収しようかとも思いますが、強制したところで意味は無いでしょうか。時期が来れば自分で進んでいくのでしょうか。宜しくお願い致します。

黒板にチョークで描いた絵が巧すぎる先生。コレ、いったい何の授業!?

黒板にチョークで描く絵が、上手すぎる先生。

描かれているのは人体の骨や肉付きが主のようだが、一体何の授業で、ここまで丹念に描いてしまうのだろう。

まずは先生の絵を追ってみよう。

 

 

 

画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)

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画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)

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画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)

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画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)

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画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)

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描いて授業をしているのは、台湾の樹徳科技大学・視覚伝達デザインの講師である鍾全斌先生だ。

美術の世界では、人を描くにはその骨や血肉を知っていなければ、と聞いたことはないだろうか。まさにそれを講義しているところ、というワケだ。

それにしても精巧な黒板絵図。授業の様子はYouTubeでも公開されている。興味のある方は疑似受講してみても良いのでは。

 (※↓詳しくはコチラへ)
参照・画像出典:YouTube(Chuan-Bin Chung)
参照・画像出典:Facebook(鍾全斌 OB Illustration)
(本記事は上記の報道や情報を参考に執筆しています)

※本記事内のFacebook画像につきましては、Facebookの埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

記事提供:ViRATES

 

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ホビット族は実在した。今度は70万年前の「小さな人骨」が発見される

かつて存在していたと言われている小人「ホビット」の骨が見つかったという報告が、先日科学ジャーナル「Nature」に掲載されました。なんと、それは約70万年前のものだったそうです……。ところでみなさん、「ホビット」って知っていますか?

謎に包まれたヒト族「ホビット」

ホビット」とはインドネシアのフローレンス島リヤン・ブアという場所で生息していたとされる、超小型のヒト族につけられたニックネーム

2004年に発見された1mほどの小人ホビットの化石の存在は世界中に衝撃を与えました。

人類(ヒト族)は猿から進化して、原人→旧人→新人と進化を続けてきたことはご存知のとおりです。

それまで見つかっていた原人はとても大きかったのに対して、フローレンス島で見つかったフローレンス原人は小さかったのです。

National Geographicによると、この子供のような人の化石は新種なのか、これまで見つかっている原人が進化したものなのか、はたまた「島嶼化(とうしょか)」の結果なのかという議論が白熱していますが、いまだ結論がでていないようです(※島嶼化とは進化生物学、生態学に関する学説のひとつ。孤立した小さな島で動物が矮小化したり、時には巨大化したりする現象のこと)。

ホビット発見以降、人々はもっとたくさんの化石が見つかるかどうか、ということに注目してきました。

最初に発見されてからの2年間、研究チームは発掘を続け、新種のヒト科生物のさらなる裏付けを探してその起源の謎を解決しようとしてきました。

最初に化石が見つかった地点に加え、インドネシアのスラウェシ付近も発掘を行いましたが、人骨の化石を見つけることはできませんでした。

そして先日、研究チームがこのフローレス島の”Mata Menge(マタ・メンゲ)”と呼ばれる場所から小さな人骨を発見したことを、Natureで発表しています。

今回見つかった人骨は、すでに見つかっているホビット(10万年〜6万年前)よりも古く、なんと70万年前のものであることがわかり、その時からすでに「小型化していた」というものです。

この発見により、ホビットの脳が小さいのは小頭症などの病理学的な理由ではないということが裏付けられたといえそうです。

ツイッターでもホビットに興味を持っている人は多いようです。

「ホビットってリアルだったんだね」

「70万年なんて気の遠くなる昔からホビットは存在したなんて!」

ヒト族は大陸の間をいつどうやって移動し、進化してきたのか。その謎を解くカギは、どうやら土の中にしかなさそうです。

さらなる発見が楽しみですね。

研究チームのリーダーVan den Bergh教授もチームを鼓舞しているそうです。

もっともっと、掘ろう!」と。

 

Source by: Science, The Verge, Nature, National Geographic, 国立科学博物館 

文/桜井彩香

日本とは真逆。上杉隆が海外で体験した「モルヒネ」大胆使用ナマ現場

メルマガ『上杉隆の「ニッポンの問題点」』の著者でジャーナリストの上杉隆さんが、自身の冠番組「週刊リテラシー」(MXテレビ)のロケで「医療用大麻」について取材したそうです。欧米の先進国では「常識」となっている医療用大麻について、上杉さんは「日本のペインクリニックは極めて遅れている」と語り、12年前に上杉さん自身がチュニジアで体験した、日本では考えられない医療現場におけるモルヒネの投薬について語っています。

 赤、白、それともモルヒネ?

「週刊リテラシー」で「大麻」のロケに行った。何やら怪しげな取材のようだが、なんのことはない、多くの国ではすでに解禁されている医療用の大麻の取材だ。

日本のペインクリニックは極めて遅れている。「痛みも病のうち」という考え方は欧米の医療と共通しているが、そこからの対処方法が180度違う

日本では「だから我慢しろ!」となるが、欧米では「出来る限り取り除きましょう」ということになる。

もちろん歴史も文化も環境も違う我彼のこと、一概にどちらが正しいかなどというつもりはない。ただ、双方のペインクリニックの現場を患者として体験した私からすれば、圧倒的に楽だったのは欧米のそれだった。

モルヒネは大麻よりも強い麻薬と言われている。だが、12年前、私が入院していたパリの病院では、そのモルヒネは解禁という言葉を超越するほど、大胆に使用していた。

今回のメルマガは、日本とフランスのペインクリニックの差を知ってもらう「特別版」として、当時の月刊誌に寄せた文章を再掲する。