あの有名女優の無修正動画も流出。中国サイトに大量アップでAV業界大混乱、モザイクに隠された“やらせ”もバレた?

日本のアダルトビデオ業界が大きく揺れている。史上最大規模といわれるほど、無修正動画が大量に中国のサイトへ流出しているからだ。こうした事例はこれまでに何度も起きているが、今回はその規模が最大級。莫大な金銭が絡むだけに大きな問題となりそうだ。

某有名女優の無修正動画まで流出 AV業界最大の危機

衝撃の事実を報じたのは週刊文春。記事によると、確認された流出動画は約120本で、業界最大手のソフト・オン・デマンド(SOD)の作品が約50本と最も多く、他にプレステージなど人気メーカーの作品も含まれているという。

その中にはテレビなどでも活躍する某有名女優の作品もあり、ネットでは流出した女優の名前を列挙する書き込みもすでに目にすることができる。

こうした無修正動画は業界を辞める人物がマスターテープを持ち出すなどして流れるケースはあったが、どれも本数は少なかった。今回は最大規模の流出騒動となっていることから、不正アクセスやハッキング被害などを疑う声もあがっている。

この動きは10月中旬頃から出始め、中国のサイトにアダルトビデオの無修正動画が大量流出し、不正に販売されるようになったという。

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無修正動画の流出でモザイク奥の「やらせ」もバレた?

今回、日本のアダルトビデオの無修正動画が大量に流出してしまったことで、ある事実もわかってしまった。

それは演出という名の“フェイク”、すなわちモザイクが取れたことで、“やらせ”行為が思いっきりバレてしまったのだ。

中国のサイトに流れた無修正動画を見たネット民たちからは…

・「噴き出してるのってウォシュレットじゃん」

・「もしかしてモザイクってインチキを隠すためにあるの?」

・「夢を壊された」

・「わかってはいたけど、あからさまに見てしまうとショック」

・「日本人ってモザイクを使いこなすの世界一うまいな」

~などの声があがっている。ポルノ愛好家からすれば「胸中は複雑」といったところだろうか。

しかし、このような動画がネットに流出してしまえば、メーカーとしては一大事で、とんでもない被害額になってしまう。

動画の中には編集途中なのか、タイトルに「仮」と入っているようなものもあり、メーカ側の管理体制が十分だったのか問われることになりそうだ。

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たとえサイト側に削除要請を依頼したとしても、一度ネットに出てしまった以上、完全にこの世から消滅させることは不可能に近い。今回は規模が大きいだけに波紋を呼びそうだ。

中国が覇権を奪い日本が置き去りにされるEVバッテリー戦争の深刻度

ガソリン車全廃の流れを受け、各国企業が開発にしのぎを削る電気自動車。その心臓部であるバッテリーの技術革新を巡っても、日米中韓のメーカー間で覇権戦争が勃発しています。今回のメルマガ『在米14年&起業家兼大学教授・大澤裕の『なぜか日本で報道されない海外の怖い報道』ポイント解説』では著者の大澤先生が、その熾烈な争いを特集した香港サウスチャイナモーニングポスト紙の記事を翻訳し紹介。日進月歩のバッテリー開発の現状を詳しく解説しています。

 

世界のEV電気自動車のバッテリーの覇権戦争

中国、日本、米国、韓国でEV電気自動車バッテリーの覇権戦争が起きています。

香港サウスチャイナモーニングポストが3回にわたって特集していましたので、その一部をご紹介しましょう。

【中国の電気自動車用電池メーカーは、高価な金属に頼らない新技術の開発を競っている】

 

1月、中国の新興EVメーカーNIO(上海蔚来汽車)は、世界最長の航続距離を誇るセダンを発売する計画を発表し1回の充電で1,000kmの走行を可能にすると述べました。

 

この 画期的なバッテリーのメーカーは、福建省に本社を置くCATL社であるようです。

 

NIOの社長は、テスラ、BMW、メルセデス、アウディなどの従来のプレミアムブランドに挑戦することを目指していることを伝えました。

 

「電池産業が急成長しているおかげで、電池のコストは下がっている。同じコストでガソリンエンジンメーカーよりも優れた車を生み出すことができると確信しています」。

 

電気自動車用バッテリーのコストは、2023年には1kWhあたり100米ドル、2030年には73米ドルまで低下するという。

 

1kWhあたり100米ドルという価格は、補助金を受けていない電気自動車が、石油を大量に消費する自動車とコスト競争力を持つための閾値と考えられています。

 

現在、CATLは約30%の市場シェアを誇り、LG Energy Solutionの25%を抑えて世界最大のEV用バッテリーメーカーとなっています。

 

CATL、LG Energy Solution、BYD、パナソニック、サムスンSDI、SK Innovationのトップ6の電気自動車用バッテリーメーカーは世界の87%を供給しているといいます。

 

現在、電気自動車に使用されているのはリチウムイオン電池です。

 

リチウムイオン電池の主な種類は、NCM(リチウム-ニッケル-コバルト-マンガン)、NCA(ニッケル-コバルト-アルミニウム)、LFP(リチウム-鉄-リン酸)の3つ。

 

長い航続距離を実現したい場合、コバルトを使うNCMまたはNCA電池が有利です。しかしコバルトは燃性が高く安全性が問題。その一方で燃えにくく安価なLFP電池は、航続距離が短くなります。

 

またコバルトは68%の供給をコンゴ民主共和国が占める偏在の問題があります。

 

パナソニックも日本国内でコバルトを使ったNCM技術のリチウムイオン電池「18650」を生産しており、一部のテスラにも搭載されています。

 

中国本土では、LFP電池が広くEV組立メーカーに採用されています。LFP電池は10%以上安いという利点があります。

 

テスラの最高経営責任者であるイーロン・マスクは、7月下旬に、より安価なLFP電池への長期的な移行を進めていることを明らかにしました。

 

国際エネルギー機関(IEA)によると、2030年には世界中で1億4,500万台のEVが走行すると予想されており、2020年の1,000万台から飛躍的に増加すると見込まれています。

 

実は「大した遺産もないし」が危険。元国税が警告、あなたの相続が“争続”になる日

庶民とは縁遠いような感覚を持ってしまう、遺産相続を巡る親族同士の争い。しかし元国税調査官で作家の大村大次郎さんによると、いわゆる資産家と呼ばれる人々より、我々庶民のほうが遺産“争族”となってしまうケースが多いのだそうです。それは一体なぜなのでしょうか。大村さんは自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で今回、言われてみれば確かに腑に落ちるその理由を解説。さらに遺された家族を争族状態に陥らせずに済む方法をレクチャーしています。

※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』の2021年11月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール大村大次郎おおむらおおじろう
大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」(中央公論新社)「悪の会計学」(双葉社)がある。

 

庶民のための相続対策~相続税よりも怖い“争族”~

前号では、相続税は課税最低限を引き下げられたので、庶民にもかかってくる可能性があるということをご紹介しました。そして特に

  • 小金が溜っている人
  • 家族のために多額の生命保険に入っている人
  • 子供のいない夫婦
  • 地価が上がっている地域に家を持っている人

は相続税がかかりやすいということを述べました。

今回は、「争族」についてのお話をしたいと思います。庶民の相続対策で、何よりも気を付けなくてはならないのが、「争族」です。「争族」というのは、相続において遺族同士が争いになってしまうことです。この争族は、相続税よりもよほど大きな問題だといえます。相続税ならば、払ってしまえば解決します。そして、相続税というのは、どんなに高くても遺産の範囲内で支払うことができます。また遺産数千万円程度の相続税は、それほど高く、せいぜい税率は10%~20%で収まります。

が、争族はそう簡単には解決しません。一旦、争族が勃発してしまうと、非常に長引きますし、永遠に解決しない場合も少なくないのです。

「うちには大きな資産はないので大丈夫」と思っている人も多いでしょう。が、「争族」というのは、大きな資産を持っている資産家だけの話ではありません。というより、むしろ、あまり大きな資産を持っていない「庶民の相続」の方が争族に発展するケースが多いのです。

わずかな遺産を巡って、子供たちが相争い裁判沙汰になったり没交渉になってしまうケースはいくらでもあります。筆者は元国税調査官ですが、「争族」ということに関しては嫌と言うほど耳にしてきました。税務署というのは、市民の密告を奨励している役所であり、市民からの密告を受け付ける担当もあるほどなのですが、この市民からの密告でもっとも多いのが、相続に関するものなのです。

しかも、身内からのものが圧倒的に多いのです。どいうことかというと、身内が「だれだれは遺産を隠しているようだ」というタレコミをするわけです。遺族の中で、誰かが遺産を隠しているのではないか、という疑心暗鬼が生じ、それを税務署に密告し、税務署に調べてもらおうとしているのです。こういう情報は、大した証拠もない場合が多いですし、そもそも相続税がかかるほどの遺産がないケースが多いので、税務調査を行うことはあまりありません。が、身内からの密告が多いという事実は、税務署員でさえ気分が塞ぐことです。

 

知らないうちにペットに「すり傷」が。獣医師が教える応急手当て

素足で駆け回る犬や猫は、どんなに大切に飼われていたとしても、ときに傷を負うことがあります。切り傷・すり傷・咬み傷など出血を伴う外傷のなかでも多いのが、ちょっとした「すり傷」。慌てずに手当てをしてあげられるでしょうか。今回のメルマガ『佐藤貴紀のわんにゃんアドバイス』では、著者で獣医師の佐藤先生が、家でできる正しい応急処置の方法と、簡単に血が止まらない場合の対処法を教えてくれます。

ペットのすり傷、病院に行く前にお家でできる応急処置

犬や猫は屋外でも素足で歩きます。クッションの役割を果たす肉球があるとはいえ、何か怪我をするものが落ちていたりすることも。つい踏んでしまうということも考えられます。万が一ケガをしてしまった時、ケガややけどをした時に飼い主ができる応急手当の方法をご紹介します。

1)すり傷の手当て方法

すり傷の手当てで大切なことは傷口を清潔に保つこと。まず患部を水道水で洗い流してください。そして、傷口を指先で圧迫します。

2)犬の傷口をガーゼで圧迫して止血する方法

もし、指で圧迫しても出血が止まらない場合はすり傷ではない可能性があります。傷が深いと思いますので、ガーゼを2~3枚重ねて患部に当ててから包帯で巻いてください。

●補足
刺し傷の場合、傷口は小さくても、傷が奥まで到達していることがあるため、化膿させないように注意しなくてはなりません。その為、ある程度の応急処置をしたら動物病院に連れて行ってください。

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京王線“ジョーカー男”事件で識者が提言。模倣犯を出さぬために徹底すべき3つの対策

10月31日夜、東京都調布市内を走行中の京王線の車内で発生した殺傷放火事件。その動機は「殺人を犯し死刑になるため」という極めて許しがたく身勝手なものでした。改めて乗客の安全確保の問題が浮き彫りとなった当事件ですが、再発防止策はあるのでしょうか。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では米国在住の作家で鉄道事情に詳しい冷泉彰彦さんが、鉄道会社のみならず、日本社会全体が一丸となって取り組むべき対策を提言。模倣や再発を断つためには「極刑よりも厳しい全的な苦痛」に追い込むことも止む無しとしています。

※本記事は有料メルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』2021年11月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

 

京王線襲撃テロ、提言したい3つの対策

京王線の襲撃テロ事件には驚きました。小田急線の事件を参考にした模倣犯だということもありますが、それにしても「ジョーカーに憧れた」とか「死刑になって死にたかった」などという犯人の発言を聞くと、身の毛のよだつのを感じます。

とりあえずこの事件に関して、3つの論点を提案してみたいと思います。

1つは、鉄道の最新のハードウェアやオペレーションに見合った安全対策を、システム化するということです。今回のような事件に遭遇した場合に、乗務員がどのような動作をするか、また乗客がどう動くかは「ケースバイケース」だなどという声が、現場からも専門家からも上がっていますが、ちょっと悲観論に過ぎると思います。

やれることはあり、原則をしっかり押さえて乗客の安心感を確保するために、現在のハードウェアやオペレーションに見合った対策をキッチリと組み立てるべきです。

まず現在の鉄道、特に大都市圏の近距離鉄道では、ホームドアの設置が進んでいます。今回の事件では、緊急停止したのに「停止位置がホームドアとずれた」問題、そしてホームドアを「線路側から緊急に開放する方法」が分かりにくいという問題が出ています。

これこそ正に「ケースバイケース」ではなく、しっかりと検討した上でシステム上の対策を講ずるべきと思います。今回の事件は京王本線の地下区間(国領駅付近)で発生した訳ですが、このような地下区間、あるいは地下鉄の場合は、原則として「非常時には乗客の避難のために進行方向直近の駅に緊急停車」して、「その際には正確にホームドアに合わせた停車位置」とする。その上で、「扉とホームドアを開放する」という3つを大原則として、緊急時にはそのようにすべきです。

問題は、この対策が取れないケースで、例えば「速度が出過ぎていて、進行方向直近の駅には停車が間に合わない」という場合は、次の駅に行くしかないと思います。その判断を指令が行ったら、そのように全体が動くべきです。また、人命の問題等で一刻を争う場合には、まず救急隊が一番早く対応できる駅に急いで着けるなど、確かに臨機応変な対応が必要なこともあります。進行方向はトンネル火災のために、後退するしかないというケースもあるでしょう。

ですが、そうしたケース毎の対応は別に取れるようにしておいて、少なくとも車両内の火災、暴力行為等の場合は、進行方向直近の駅に緊急停車でいいし、そのような可能性を最優先に全体のシステムを設計し直すべきです。その際に、停止は正確にホームドアの位置、安全に停止を確認後直ちに扉とホームドアを開放というのが手順になると思います。今回は、この停止位置がズレたわけですが、最初から緊急停車は正確にホームドアの位置という対応ができれば、特に何らかの自動装置の支援や設定でそうできればいいと思います。

例外は、暴力を振るっている人物が、継続的に加害を続けているケースで、ドアを開放すると危険が拡散する、あるいは超危険物質が車内に散布されておりドア開放が被害を拡大するといった可能性がある場合ですが、号車を限って緊急停車時にドアを開けない対応等は、司令の判断で可能にしておく必要はあるでしょう。

問題は、現在の鉄道ではワンマン化が進む中で、緊急時の対応が運転士ではなく、指令に移っていることです。指令がカメラの情報などで、事態を把握して判断を下すというシステムです。問題は、その指令がどこまで正確に事態を把握できるかで、この点についてはまだまだ改善が必要と思います。カメラの台数を増やすだけでなく、乗客からダイレクトに指令にSOSを飛ばせる仕組みなども考えていかねばなりません。悪用は排除するにしても、この機能は必要と思います。

 

現役社労士が解説。過労死やうつ病を引き起こす、パワハラ防止措置10項目

過労死やうつ病の原因ともなる職場でのパワーハラスメントが問題視され、大企業ではすでに行われているパワーハラスメント防止措置が、どの規模の会社であっても2022年の4月から義務化されます。そこで、今回の無料メルマガ『採用から退社まで!正しい労務管理で、運命の出会いを引き寄せろ』では社会保険労務士の飯田弘和さんが、事業主は何をすべきか、講ずべき措置について詳しく解説しています。

パワハラ防止措置の義務化

2022年4月1日から、“パワーハラスメント防止のための措置”を講ずることが、事業主に義務付けられます(大企業ではすでに義務化されています)。

では、具体的には、事業主はいったい、何をすればよいのでしょう?まずは、“パワーハラスメントの防止のために講ずべき措置”として、以下の10項目を実施してください。

1.職場におけるパワハラの内容・パワハラを行ってはならない旨の方針を明確化し、労働者に周知・啓発すること
2.行為者について、厳正に対処する旨の方針・対処の内容を就業規則等の文書に規定し、労働者に周知・啓発すること
3.相談窓口をあらかじめ定め、労働者に周知すること
4.相談窓口担当者が、相談内容や状況に応じ、適切に対応できるようにすること
5.事実関係を迅速かつ正確に確認すること
6.速やかに被害者に対する配慮のための措置を適正に行うこと
7.事実関係の確認後、行為者に対する措置を適正に行うこと
8.再発防止に向けた措置を講ずること
9.相談者・行為者等のプライバシーを保護するために必要な措置を講じ、その旨労働者に周知すること
10.相談したこと等を理由として、解雇その他不利益取扱いをされない旨を定め、労働者に周知・啓発すること

また、パワーハラスメントについて相談を行った者に対して、不利益な取り扱いをしてはいけません。

上記1.~10.の“パワーハラスメントの防止のための措置”を講じなかった場合や“相談を行った者への不利益取扱い”については、行政指導の対象になります。

ちなみに、法律上のパワーハラスメントの定義は、以下の3項目をすべて満たしたものをいいます。

その1:優越的な関係を背景とした言動であって
その2:業務上必要かつ相当な範囲を超えた言動により
その3:労働者の就業環境が害される

また、“パワーハラスメントの防止のために講ずべき措置”と同様の措置義務が、セクハラやマタハラについては、既に事業主に義務付けられています。まだ措置を講じていないのであれば、“パワーハラスメントの防止のための措置”だけでなく、“セクハラ防止措置”や“マタハラ防止措置”も併せて整備するようにしてください。

また、就業規則の整備や変更も、一部必要になるかもしれません。特に、上記1.2.3.4.10.などは、就業規則に定めておくか、または、別途、規定を作って従業員に周知しておきましょう。

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【書評】「嫌なら頑張らない」人間関係に悩むあなたが今すぐやめるべきこと

会社が学校など、人間関係に悩まされている人はとても多く、それによって何もかもが嫌になってしまう、ということもあるかもしれません。そこで、今回の無料メルマガ『1分間書評!『一日一冊:人生の智恵』』では、人間関係に苦しんでいる人が「やめること」を記した一冊を紹介しています。

なんか勝手に人生がよくなる やめることリスト

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なんか勝手に人生がよくなる やめることリスト

本田晃一 著/SBクリエイティブ

「やめることリスト」に興味があって手にした一冊です。読み進めるとどちらかといえば、人間関係に苦しんでいる人向けの内容となっていました。

つまり、苦手な人がたくさん回りにいるのに、「そういうのはやめてくだい」と言えない人。いじめられているのに、そこから脱出できない人。苦手な仕事を自分が担当だからと抱え込んで苦しんでいる人。

外から見ていると、一歩、その思い込みから踏み出すと楽になると思うのですが、現実には難しいのかもしれません。

「イヤだ」を伝える秘訣は…「そういうの、あんまり好きじゃないんだよね~」と、あっけらかんと伝えてみることです。(p63)

この本でお勧めしているのは、できれば嫌な人から離れること。嫌なことをやめること。山でクマに出会ったら誰でもクマを驚かせないようにそっとクマから離れますよね。

自分の大切な人生の時間を苦手な人と過ごすのか、好きな人と過ごすのか。あなたが選べるのです。もちろん選ぶべきは苦手な人を避けて自分を尊重してくれる人との時間を増やすことです。

苦手な人を野生のクマと同じって考えてみること。急に離れたり、いきなり関係を断ったりするのではなく、目を合わせながら、じりじりと、後退りするようにして徐々に距離をとっていくのです。(p49)

確かに日本人の中には「嫌なことでも頑張る」「自分が我慢すればいい」「迷惑をかけてはいけない」などの思い込みがあるように感じました。

逃げるという選択肢もある。辞めるという選択肢もある。できませんと言う選択肢もある。手伝ってくださいとお願いする選択肢もあるのです。

本質的なところは、「今の状況は嫌だ」という自分の本音に気づくことが出発点なのでしょう。やりたくない自分にオッケーを出すことで、新しい選択肢が見えてくるのです。

本田さん良い本をありがとうございました。

なかなか人と仲良くなれない…そんな悩みを解消するたったひとつの方法

性格が社交的だからか、それとも懐に入るのが上手なのか、人と仲良くなることがうまい人っていますよね。実は、そういう人たちがやっているある“ワザ”があるそうです。今回の無料メルマガ『販売力向上講座メールマガジン』では接客販売コンサルタント&トレーナーの坂本りゅういちさんが、ご自身の経験から培った人と仲良くなれる方法を紹介しています。

理解を示す

手前味噌な話ですが、私はそれなりに人と仲良くなるのが得意な方だと思います。仲良くなろうという意思を持って接すると、仲良くなれるタイプです。

こういうのって天然でやれるタイプの人もたくさんいて、それが私にはできず「すごいなぁ」と思うのですが、私なりのやり方としてやってきたことがあります。相手の興味に理解を示すことです。

例えば、講師をしている専門学校の学生相手などだと、最初のうちは生徒も緊張していますし、「この人誰?」という目で見てくるので、なかなかぎこちない状態が解けません。

でも、その生徒が好きなものの話を聞かせてもらい、「え!それ気になる!」と理解を示し出すと、生徒たちは急に笑顔になって親近感を持ってくれます。たった一言でも、距離感が近づくのです。

学生たちはまだ若いだけに素直なので、こうしたことが効きやすいという面もあります。でもこれは大人になってもあまり変わりません。表にあまり出さないようになるだけで、内面の部分では、自分の興味に対して理解を示してくれる人は誰だって心を開きやすくなるものです。

だから私は相手の興味を知ることと、そしてそこに理解を示すことを意識して、戦略的に仲良くなろうとします。

とは言うものの、これをやろうとしてもなかなかうまくいかない人も少なくはありません。「共通点を見つければいいはずなのに、心を開いてもらえない」といった声も聞こえてくるのですが、それはおそらく大きなポイントを外しているからだと考えています。

木村拓哉、工藤静香の暴走にドン引きか。独立問題の決着は来年6月?急浮上してきた“第3の選択肢”とは

俳優・木村拓哉(48)が自身のインスタグラムに投稿した写真が話題となっている。10月29日には刀を片手にしたシルエット姿の写真を投稿。また30日には逆光で黒くぼかしたチョンマゲ姿を披露している。これは現在木村が撮影している時代劇の映画が情報解禁前のため、“匂わせ”投稿をしているとみられるが、そんな木村の周辺で、妻である工藤静香(51)の“動き”が活発化しているという。

木村拓哉の映画撮影現場に工藤静香が押しかける!?

木村が主演するとみられているのは、東映の創立70周年記念作として制作される大型時代劇。この作品で木村は織田信長を演じるとされている。

現在、撮影は京都の東映太秦映画村で行われていて、木村も10月からクランクイン。当初の予定より約1カ月遅れのスタートとなったが、厳重な管理体制の中、撮影は順調に進んでいるという。

「木村さんは自らさまざまなアイデアを出すなど、かなり気合が入っているそうです。木村さんのインスタを見てもわかる通り、あんな匂わせ行動をするくらい、はやる気持ちを押さえられていないというか…。仕事で大忙しの木村さんですが、今はとても充実していると言えるのではないでしょうか」(ジャニーズに詳しい芸能記者)

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しかし、この撮影に関してある困った問題も起きているという。

サイゾーによると、妻である工藤静香が京都で撮影を続ける夫のもとへ「頻繁に通っている」といい、「長期のロケのため健康面を気にして手料理を持っていったり、いろいろなケアをしている」と報じている。

「実際に撮影現場まで駆けつけているのか、宿泊するホテルへ足を運んでいるのかまでは不明ですが、あまり俳優さんでこういう話は聞いたことがありませんね…。10代の子役ならわかりますが、あの木村拓哉ですからね。周りのスタッフや共演者たちは困惑していると記事は伝えています」(前出・芸能記者)

それだけ今回の作品は木村にとって大切だということなのかもしれない。

木村拓哉の独立問題、来年の6月に答えが出る?

なぜ、静香がこのような動きをするようになったのか。この東映作品に限らず、これまでに木村が携わった大きな仕事はいくらでもある。にもかかわらず、ここまで静香が気を使い出したのには理由があるという。

「木村さんの良き兄貴分で憧れの先輩でもあった岡本健一さんが10月いっぱいでジャニーズ事務所を退所しました。11月からは専属契約ではなくエージェント契約になるということですが、ジャニーズでは前例のない話。これは木村さんにとってかなり大きな出来事だったはずです」(同・芸能記者)

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近藤真彦(57)が退所した今、岡本は少年隊の東山紀之(55)に次ぐ実質ナンバー2だった。メリー喜多川氏が亡くなり、もはや岡本に意見できる人物はジャニーズ事務所におらず、岡本が下した決断がそのまま受け入れられた形だ。

「SMAP解散以降、木村さんの独立という報道は頻繁にされていますが、これに関しては木村さんではなく静香さんの方が積極的です。静香さんにとってはこれまで『独立か、事務所に残るか』の2拓しかなかったわけですが、岡本さんがエージェント契約に切り替えたことで、第3の選択肢が出てきたわけです」(同・芸能記者)

ソロになった後の木村の活躍が心配された時期もあったが、そんなのはどこ吹く風で、木村の仕事は絶好調。

SMAPを解散したことでむしろ動きやすくなり、これまではできなかった活動にもチャレンジ。もはや無敵ともいってよいほどの活躍を見せている。

「独立となるとジャニーズと完全な円満という形にはなりませんが、エージェント契約なら傷は浅くてすみます。木村さんレベルなら、ジャニーズに所属していなくても仕事のオファーはひっきりなしにくるでしょう。揉めることなく、お互いがウインウインの関係になれるエージェント契約が一番良いのではと、もしかしたら静香さんも考えているかもしれません」(同・芸能記者)

あとはタイミング。どこで今の現状から変化を起こすべきなのか。

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ジャニーズは毎年6月に契約更新意思の確認が行われ、9月に契約更新が行われるのが通例といわれている。もしかしたら、来年のこの時期に木村が新たな行動を起こすかもしれない。

「povo2.0」でKDDIの解約率改善。結局キャリアが勝ち残り、淘汰される格安スマホ

基本料金0円にさまざまなトッピングを選ぶプラン「povo2.0」を投入したauの解約率が改善されているようです。KDDIの高橋社長は四半期決算発表でユーザーに受け入れられていると自信を見せました。メルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』では、著者でケータイ/スマートフォンジャーナリストの石川温さんが、auユーザーの動静を分析。キャリアが本気の値下げをしてきたことで、NUROモバイルなど格安スマホ業者にとっては厳しい戦いが続くことになると指摘しています。

 

KDDI、UQモバイルに続いてpovo2.0投入で解約率が大幅に改善──ドコモ「エコノミーMVNO」には「すぐには対応しない」

基本料金ゼロ円のpovo2.0が成功しつつあるようだ。契約者数は100万を突破。9月13日に行われた発表会の段階では90万程度とのことだったので、1ヶ月で10万件、獲得できた模様だ。

当初、あまりトッピングされないのではないかという見立てだったようだが、最初は半分、2~3週間後には3分の2から4分の3までトッピングの割合が増えたという。また、povo1.0と2.0の平均をとると、UQモバイルよりもARPUが高いとのことだ。

KDDIでは当初、auブランドのモメンタムが落ちていることもあり、他社対抗としてUQモバイルを強化。ユーザーの流出を防ごうとしたが、それでも基本料金がゼロ円から始まる他社に流れるユーザーがいたため、povo2.0で基本料金をゼロ円を投入することで、止血に成功したようだ。

実際のところ、22年3月期第1四半期での解約率が0.83%だったのに対して、第2四半期は0.74に改善している。povo2.0の発表が9月13日、開始が9月29日だったことを考えると、第3四半期はさらに解約率が改善する可能性がありそうだ。

高橋社長は「povo2.0はまさにやりたかったサービス。モバイル界のDXというイメージ。povoに入ってもらったユーザーを、データで理解して、継続したアプローチをしてトッピングをしてもらう。今までは売っておしまいだったのが、売った後もつながっていくサービス。そういうサービスなので、個人的にも入れ込んでいる。大きく減益といったことにはならない」と語った。

ちなみに、NTTドコモが小容量を欲しがるユーザーに向けて「エコノミーMVNO」を開始している。その受け止めについて高橋社長は「我々にはBIGLOBEモバイルやJ:COMMOBILEなど、ターゲットに向けて用意したMVNOやプランがあるので、すぐさま何か対応するわけではない」とした。

解約率の改善を見ると、MNOが本気で料金値下げを行うと、ユーザーの流出は止まり、結局、囲いこまれたままというのがよくわかる。ユーザーとすれば、わざわざMNP手続きをして、他社に移行するよりも、今契約しているキャリアで安価なプランやブランドに切り替える方が簡単だ。今回のKDDIにおける解約率の改善を見ていると、結局、MNOしか残らない未来が見えてきたようにも感じる。

今週、MVNOであるNUROモバイルが20GBで2699円というプランを発表した。3キャリアが20GBのオンライン専用プランを出した際、MVNOはこぞって「小容量」に活路を見いだしたが、結局、LINEMOが3GB990円を投入するなど、MNOに市場を奪われつつある。

また、MNOが20GBのオンラインプランを出したことで、ユーザーのデータ利用料が増加傾向にあり、特に若い人は小容量では足りなくなりつつあるという。だからこそ、NUROモバイルは20GBプランを新設したようなのだが、どこまでMNOからユーザーを奪えるのか。なかなか厳しい戦いを迫られているようだ。

 

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