始まった「ジャニーズJr.の奪い合い」 辞めジャニ集めて赤西&手越は新事業、海外挫折で消滅間近の山Pも合流か

ジャニーズ事務所がジャニーズJr.に「定年制度」を設けることを発表したのが1月16日。満22歳に達した後の最初の3月31日までに事務所と合意に至らない場合は、ジャニーズJr.の活動を同日で終了するというもので、事実上の“リストラ”にあたるとされた。それから約2カ月、対処に向けて動き出すベテランJr.が出てくるなど、少しずつ動きも出てきた。

“鬼のタッキー”の粛清でジャニーズJr.の退所が始まる

ジャニーズの改革のひとつとして、Jr.メンバーに大ナタを振るったタッキーこと滝沢秀明副社長。約60年の歴史があるジャニーズ事務所で、年齢制限が設けられるのは初めてだ。

対象となるメンバーは以下の通り。

対象者となるJr.メンバーにとって、この発表はまさに青天の霹靂。猶予期間が設けられたといえ、長年所属したジャニーズ事務所から“戦略外通告”を受けたことになる。

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この制度を打ち出した滝沢秀明副社長は、今や「鬼のタッキー」として所属タレントたちから恐れられているという。

退所するJr.を引き込みたい赤西や手越

厳しい状況に追い込まれたベテランJr.だが、そんな彼らに救いの手を伸べようとしている元ジャニーズたちもいる。その筆頭が元KAT-TUNの赤西仁(36)だ。

ジャニーズ事情に詳しい週刊誌の記者は次のように語る。

「赤西さんは元関ジャニ∞の錦戸亮さんと昨年9月に共同プロジェクト『N/A』を立ち上げで活動しています。音楽やYouTubeで動画を配信したり、ファンクラブを設立したりと、小さな芸能事務所を運営しているようなものです。2人でやるだけでは限度がありますから、規模を大きくしていくためにも元Jr.は喉から手が出るほど欲しいでしょう」

ジャニーズ事務所に所属して何年もレッスンを積んできたJr.たち。ダンスや歌の能力は折り紙付き、加えてファンもついているとなれば、彼らは願ってもない“即戦力”だ。赤西が情報の収集に乗り出しているということも頷ける。

「元NEWSの手越祐也さんも今回のJr.リストラに注目しているといいます。本人も公言しているように、彼の夢は故ジャニー喜多川氏のようなプロデューサーになることです。タニマチと一緒に事業を起こす準備をしているとの話もあるので、退所するJr.を大量に囲い込み、それこそジャニーズ事務所に対抗するような芸能事務所を立ち上げるかもしれません」(前出・芸能記者)

また、赤西や手越だけではなく、他の芸能事務所も退所するJr.たちに熱い視線を送っている。

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「彼らは基礎ができているわけですから、イチから育てる必要がありません。特にそこまで大きくはない事務所からしてみれば是非ウチへきてほしいと思うでしょう。ただ、ジャニーズ事務所にどれだけの忖度が必要なのかがまだ見えません。ジャニーズと余計な摩擦は起こしたくはないですから、そこが難しいところです」(前出・芸能記者)

定年制度が行使されるのは2023年から。そこを待たずに動き出すベテランJr.は多く出てくるとみられ、彼らの行動に注目が集まりそうだ。

【書評】感染症の危機も。増えすぎた野生動物に殺される日本人

かつては絶滅が心配された日本国内の野生動物たちが、一部を除いて激増しているという事実をご存知でしょうか。今回の無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』で編集長の柴田忠男さんが取り上げているのは、そんな「増えすぎた野生動物」による深刻な被害を紹介し、害獣への警戒と対策を呼びかける一冊。都市部に住む人であっても、野生動物の侵攻はもはや他人事ではないようです。

偏屈BOOK案内:田中淳夫『獣害列島 増えすぎた日本の野生動物たち』

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田中淳夫 著/イースト・プレス

かつて日本の野生動物は「滅びゆく存在」だった。「このままでは日本から野生動物は消えてしまう」と危惧されていた。それから数十年。「絶滅寸前」「減少の一途」だった野生動物はどうなったか。

じつは、野生動物は明らかに“異常なほど”増えている。それも多くの種類が、山間部だけでなく都会でも。

2018年に国連に出された報告書によると、現在地球上で約100万種の動植物が絶滅の危機に瀕している。だが日本では、一部の野生動物が生息数を大きく膨らませており、もたらす被害が頻発している。いわゆる「獣害」だ。

とくに農作物被害が多く、その額は年間1,000億円以上だとする声もある。それに対する捕獲頭数も年々膨れあがり、シカ、イノシシだけで100万頭以上にのぼる。

獣害は農林作物の被害や人身事故だけでない。草木が過剰に食われて植生を劣化させられる。外来種など一部の動物の増加は在来動物の生息を圧迫し、感染症をもたらす。被害の多くは動物の持つ病原体が人間にうつることから始まる。

新型コロナウイルスもそのひとつだ。今まで言われてきた「日本の自然は破壊が進み、野生動物は絶滅の危機に陥っている」説はもはやまったく通用しない。

人間は刻一刻と深刻さを増している野生動物の侵攻について、もっと強く認識しなければならない。この本では、何よりも日本の自然が大きく変わっていることを警告し、異常に増え過ぎた野生動物に対して人間はどう対処しているのかをレポートする。

「人間は動物の住処を奪っている」と思っている人は多いようだが、実際はむしろ「動物が人間の住処を奪っている」のだという。

中見出しをいくつか並べてみよう。列島全体が「奈良公園」状態、コンビニ前にたむろするイノシシ、寝たふりできないクマの激増ぶり、レジ袋片手に冷蔵庫を荒らすサル、鳥獣被害は1,000億円以上?森林を草原にする知られざる破壊力、コロナ禍は獣害!人獣共通感染症の恐怖、飽食の時代を迎えた野生動物たち、期待される猟友会の危うい現実……どうにもこうにも問題山積である。

日本の自然は戦後大きく変化した。豊かになる方向に変わったのだ。開発で自然破壊が進んだと指摘されるが、それは視点が違う。たしかに人にとって身近な緑地や農地などが削られて、道路や工業団地などの施設に変貌したところはあるが、逆に人が手を入れなくなった土地も膨大にある。

日本列島では、あきらかに植生は豊かになった。国土の森林率は7割近く、世界最高水準である。

時代に逆行「全席喫煙可能な喫茶店」が話題に。愛煙家は称賛も非喫煙者から不満の声が…一体なぜ?

2020年4月から全面施行された「改正健康増進法」により、飲食店をはじめ屋内での喫煙が原則禁止となった。喫煙者がどんどん肩身の狭い思いをする中、「全席喫煙可能」な喫茶店が今話題となっている。たばこを片手にコーヒーを嗜むこ…

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NZ沖でM8.1巨大地震発生。思い起こされる3.11の17日前に起きたクライストチャーチ地震

5日の日本時間午前4時28分頃、ニュージーランド沖のケルマデック諸島でM8.1の巨大地震が発生した。気象庁の発表によると、この地震による津波の心配はないとしている。

実は現在、同付近で規模の大きい地震が相次いでいる。前日の4日午後10時30分頃にはニュージーランド北東沖を震源とするM7.3の地震が発生。今回のM8.1の直前である5日午前2時41分頃には南太平洋のケルマディック諸島を震源とするM7.4の地震が発生していた。

ニュージーランド周辺の地震と聞いて思い出すのが、あの東日本大震災発生の17日前に起きた、2011年2月22日にニュージーランドのカンタベリー地方で発生した「カンタベリー地震」(通称:クライストチャーチ地震)だ。この地震で日本人留学生ら28名が命を落としたことを記憶している人も多いだろう。

● カンタベリー地震 (2011年)-Wikipedia

この地震のわずか17日後に、東北沖でM9.0という日本周辺における観測史上最大の地震「東日本大震災」が発生したことで、ニュージーランド周辺の地震と日本付近の地震発生が連鎖している可能性を唱えている地震学者も多い。

ネット上では、2月に発生した福島沖M7.3とも関連付けて、日本とニュージーランド周辺で地震が頻発していることに不安の声があがっている。

【関連】【震度6強】福島沖M7.3地震の「前兆」が観測されていた。専門家が気付いた6つの異変

NZ沖M8.1を受けたネット上の声



image by: 気象庁

資生堂に異変。米国仕込の「プロ経営者」が日本の老舗企業を食い物にしている?

日本を代表する老舗大企業の資生堂に、ある異変が起きているようです。今回のメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』では元全国紙社会部記者の新 恭さんが、社員にボーナスが支給されぬ中で5億円もの報酬を得ている魚谷雅彦社長と、その知己である藤森義明社外取締役の不可解な動きを紹介。さらに彼ら2人をはじめとしたアメリカ仕込みを謳う「プロ経営者」の事業運営の実力に疑問を呈しています。

老舗大企業「資生堂」を私物化する、魚谷・藤森という「プロ経営者」たち

「社長の報酬は5億円、なのに社員のボーナスはゼロ」。資生堂関係者から怒りとも嘆きともつかない声が筆者のもとに届いた。

インバウンドの恩恵に浴し、好調な売上をキープしてきた資生堂も、新型コロナの直撃で昨年12月期の決算は116億円の赤字となった。この苦境のさなか、魚谷雅彦社長は年5億円を懐に入れて平然としている。今年3月の決算賞与をあてにしていた社員の気持ちもよくわかる。

そんなおり、かつて日本マクドナルドやベネッセを率いた原田泳幸氏が妻への暴力事件で警視庁に逮捕されたというニュースが流れた。夫婦仲がどうだったかは知らぬが、「プロ経営者」としてもてはやされ、テレビにたびたび登場していた原田氏が警察沙汰になるというのは、ちょっとした衝撃である。

この事件で原田氏は台湾発のお茶専門店を運営する「ゴンチャジャパン」の会長を辞任した。「プロ経営者」としての再起は並大抵のことではないだろう。

「プロ経営者」といえば、資生堂の魚谷社長も著名度においては原田氏にひけをとらない。2年ほどアメリカの大学に留学してMBAを取得し、日本コカ・コーラ社長、アスクル社外取締役…と何社も渡り歩いて、2014年4月、資生堂社長のポストにたどり着いた。2019年9月の取締役会で、社長に再任されたが、任期はなんと2024年まで。上限6年までの社長任期を一気に5年延ばしたのだ。

魚谷社長の経営手腕は日経などマスメディアや株主、アナリストに高く評価されている。社長に就任して以来、資生堂の業績は好調、株価も上昇し続けたのは確かだ。しかし、売り上げ増の内容を見ると、中国市場における販売拡大、インバウンド消費、50万人に及ぶ在日中国人(留学生など)の代理購入によるものが大半である。政府の積極的な観光振興策もあって、たまたま上昇トレンドの波に乗れた側面も否定できない。

実は最近、資生堂はおかしな動きをしているのである。キーパーソンはもう一人の「プロ経営者」だ。

アジア人初の米GEシニア・バイス・プレジデントという華々しい経歴をひっさげて、LIXILの会長などをつとめてきた藤森義明氏。LIXIL時代から魚谷氏と仲がよく、その縁もあって、資生堂の社外取締役をつとめていたのだが、3月25日の株主総会に提案される社外取締役候補に引き続きその藤森氏の名が入っているのだ。なぜそれが問題かを説明しよう。

今年1月末、ヘアケアの「TSUBAKI」、ボディケアの「SEA BREEZE」、メンズブランド「uno」など日用品事業を欧州系投資ファンドCVCキャピタル・パートナーズに1,600億円で売却するというニュースが、資生堂社内を震撼させた。

いずれも有名俳優やモデルをCMに起用し知名度のあるブランドで、安定した利益をあげている。なのに、これらをCVCに売却、その子会社が設立する新会社に事業を譲渡するというのだ。資生堂はCVC子会社の株式の35%を持つ形になるが、経営への発言力はゼロに等しい。「資生堂は大丈夫か」という声が上がるのも当然だろう。

実はこの藤森氏、あろうことか、CVCキャピタル・パートナーズ日本法人の最高顧問なのである。そんな人物が相変わらず社外取締役として入る。「利益相反」ではないのか。しかも藤森氏は次期社長候補とも観測されているのだ。

2024年まで任期を延ばした魚谷社長が、魚谷・藤森の長期支配体制を固めようとしているように見える。それにしても、こんな人事を批判覚悟で実行しようとする背景には何があるのだろうか。

ウイグルでのジェノサイド認めず。中国に忖度、世界に疑われる日本の人権感覚

以前掲載の「ウイグル人への組織的レイプは『虚偽』と居直り。中国『収容所』文化の時代錯誤」でもお伝えしたとおり、世界が非難する中国当局のウイグル人に対する非人道的な扱い。各国が「ジェノサイド認定」に動き始めていますが、日本ではほぼ報じられることはなく、誰に忖度してか日本政府は未だ中国によるジェノサイドを認めません。この現状を批判的に綴るのは、台湾出身の評論家・黄文雄さん。黄さんは自身のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で今回、ウイグルで行われているジェノサイドに対する世界の反応を改めて紹介するとともに、日本政府の「認識」が中国に利用されてしまった事実を記しています。

【関連】ウイグル人への組織的レイプは「虚偽」と居直り。中国「収容所」文化の時代錯誤

【関連】第2のホロコーストか。ウイグル人をAIで監視する中国の人権無視

※本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2021年3月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール:黄文雄こう・ぶんゆう
1938年、台湾生まれ。1964年来日。早稲田大学商学部卒業、明治大学大学院修士課程修了。『中国の没落』(台湾・前衛出版社)が大反響を呼び、評論家活動へ。著書に17万部のベストセラーとなった『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』(徳間書店)など多数。

【中国】世界で相次ぐ中国のジェノサイド認定と日本のギャップ

中国のウイグル族弾圧は「ジェノサイド」 オランダ下院が非難決議

オランダの下院は2月25日、中国の新疆ウイグル自治区でウイグル人に対するジェノサイド(民族大量虐殺)が起きていることを非難する決議を採択しました。このような決議はヨーロッパでは初めてとのことです。

これで今年に入り、1月にアメリカがジェノサイド認定、さらに2月22日にカナダ下院がウイグルでのジェノサイドを非難する決議を採択したのに続いて、3例目となります。

もちろん中国は反発し、在オランダ中国大使館は、ジェノサイドは「全くの嘘」であり、決議は「中国への意図的な中傷」と批判していますが、中国のウイグル弾圧を看過できないと、声を上げる国が増え始めています。

アメリカは昨年6月、ウイグル弾圧に関わった中国当局者の資金凍結やビザ取り消しなどの制裁を加えることができる「ウイグル人権法」が成立しました。またイギリスでも、ウイグル人の強制労働によってつくられた産品を流通から排除するため、「現代奴隷法」を強化し、ウイグル弾圧に関わった組織と取引のある企業を政府調達から外すなど、規制を強化しつつあります。

英、中国新疆産製品の排除に向け新規則導入

日本では、2月22日、ファーストリテイリングやソニー、日立製作所など、日本の小売や製造業12社が、ウイグル弾圧への関与が確認された中国企業との取引を停止する方針を固めたと、共同通信が報じましたが、まだ具体的なことはわかっていません。

日本の12社、ウイグル弾圧企業との取引停止へ-報道

ウイグル問題をはじめ、中国の人権侵害をスクープし続けているのがイギリスのBBCで、先日も強制収容所でレイプされたとするウイグル人女性たちの証言を放送し、世界的な話題となりました。

ウイグル女性、収容所での組織的レイプをBBCに証言 米英は中国を非難

福原愛の“CM違約金破産”が秒読み? 不倫デートに台湾も騒然「悪いのはモラハラ夫」擁護の声多数も、現地パナ&トヨタなどCM出演多数で愛ちゃん大ピンチ

元卓球日本代表で、解説者やタレントとしても活躍する福原愛(32)に3日、女性セブンから「横浜デート不倫」報道が飛び出した。さらに同日、文春オンラインからは元卓球台湾代表の夫・江宏傑(32)と家族による「モラハラ疑惑」が報じられている。福原・江夫婦は、すでに2月に「日本と台湾で別居準備」報道が出ていたが、まさかの福原愛「不倫報道」にネット上では驚きの声があがった。しかし、今回の報道で日本以上に大騒ぎとなっているのが、夫の地元で夫婦が最近まで愛の巣を構えていた「台湾」だ。

文春と女性セブンが、夫妻の不倫とモラハラ疑惑を報道

福原と江は、福原が女子団体で銅メダルを獲得したリオ五輪直後の2016年9月に結婚。すでに中国で知名度も人気も高かった福原と、ほぼ無名に近い江との結婚は、当初から中国語圏で「格差婚」と報じられていた。台湾に移住した福原は2児の母となるものの、その人気は衰えることはなく、中国版Twitter「微博」のフォロワーは500万人を超えている。

結婚後は夫婦二人でCMやテレビ出演、イベント登壇などを多数こなしており、そのイチャイチャぶりに中国や台湾の一部からも「バカップル」扱いされるほど。2018年に中国で配信された密着番組では「毎日100回キスしたい」という夫からの希望で、朝から夜までキス61回を披露し「アダルトビデオを見てるみたい」「見てるこっちが恥ずかしい」と嫌悪感を示す声も聞かれた。

そんな仲睦まじい二人にまさかの「離婚危機」が訪れたというのだから、これが騒ぎにならないはずがない。しかも今回、あの「泣き虫愛ちゃん」に不倫報道が飛び出したのである。

福原の不倫疑惑は、『女性セブン』が4日発売の号に先立って3日午後にNEWSポストセブンから配信した『福原愛に不倫報道!夫と子供を台湾に残して横浜「お泊りデート」撮』という記事で明らかとなった。報道によると、福原のお相手Aさんは都内の一流企業に勤める大谷翔平選手似のエリートサラリーマンで、2月下旬に横浜中華街で小籠包や焼売を食べる姿や、車に同乗する姿、そして共に高級ホテルへ出入りしていたとしている。

一方で、文春オンラインは『週刊文春』発売の前日にあたるセブンと同じ3日、『「この売女!」福原愛を離婚決意に追い込んだ「モラハラ夫」』というタイトルで、夫の江が福原の妊娠中に吐いたとされるモラハラ発言や、2019年には歯科治療で口を開けた福原に対して、男を誘うような口の開け方をしたとして「この売女(ばいた)!」という暴言内容を報じた。福原は、すでに夫へ離婚の意思を告げたとし、江の姉や母からも嫌がらせを受けていたとしている。

まったく同じ日に夫と妻の双方を攻撃し合う記事が発売された辺り、何か裏があるようにも思えるが、今回の報道合戦が日本以上に盛り上がっているのが、先にも述べた通り、他ならぬお隣の親日国・台湾だ。現地ではどのような報道が出ているのだろうか。

夫婦の事務所がすぐに反応「まだ離婚していない」、2/25には円満発言も

今回の報道のきっかけにもなった夫婦の離婚危機をまっ先に報じたのは、2月25日の女性セブン『福原愛、帰国で夫婦別居へ SNSに意味深ポエム、結婚指輪も外し…』だが、この時は不倫のフの字もなかった。現に夫の江は同25日、上記の日本での報道が出た際に台湾メディアに対して夫婦円満をアピール。その発言を受けて、福原も同日フェイスブック上で夫の投稿へ「加油(がんばって)」と円満を強調するような返信をしていた。

しかし、その実態は想像を絶するものだった。福原・江がともに所属する台湾のレコード会社「華研国際音楽」は、今回の不倫&モラハラ報道について台湾メディアに対し、

「二人はまだ離婚していません」

と現時点での離婚を否定するコメントを発表している。

福原が円満を強調したり、事務所が慌てて離婚を否定するには、それなりの事情がある。日本の一部メディアでも報じられているが、福原・江夫妻は台湾では「おしどり夫婦」として、数多くの大手企業CMのアンバサダーになっているからだ。その「違約金」が心配されるほど、二人は日本人が想像する以上にキャラクターとして活躍している。

小さなお店ほど効く「マーケティング」の話。照れずにSWOT分析してみよう

会社にとって経営に欠かせないマーケティング。それは大企業のみならず、中小企業であっても同じ。とはいえ、大切だとわかっていても、何をどうして良いのかわからない人も多いでしょう。そこで、今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、100のツボ!』では、著者で経営コンサルタントの梅本泰則さんがマーケティングのいろはを紹介。戦略を考える上での簡単なトレーニング方法を教えてくれます。

事例からマーケティング戦略を考える 

事例をもとに戦略を考えるのは楽しいです。MBAの勉強には、よくその手法が使われます。いわゆる「ケースメソッド」や「ケーススタディ」ですね。

それらの事例を入手できる方法があります。それは、中小企業診断士の2次試験問題です。ここでは多くの事例が公開されています。今回は、この事例を使って、マーケティング戦略を考えてみましょう。

あるお店のマーケティング戦略

マーケティングとは何でしょうか。

私はマーケティングを「自社の製品や事業をより多くの顧客に買ってもらう仕組みづくり」と定義しています。そして、マーケティングを行う手順は

1.環境分析
2.ドメインの決定
3.マーケティング戦略の策定

です。何だか難しそうですね。

では、地域のスポーツショップにも、マーケティングが必要なのでしょうか。私は必要だと思っています。2019年の中小企業診断士の2次試験に、こんなお店の事例が紹介されていました。

令和元年度(2019年度) 第2次試験問題 2.中小企業の診断及び助言に関する実務の事例Ⅱ

そこで、この事例を使って、マーケティングを考えてみましょう。

この紹介されたお店の概要は

・創業数年の小さな完全予約制ネイルサロン
・県内有数の新興住宅地があるX市の大規模商店街に出店
・周辺は高級住宅地
・経営者Bは40代の女性で、社員Yは大学時代の同級生
・顧客は近隣の40代女性が中心で、主な集客は口コミ

おおまかにいえば、このような設定です。詳細は、試験問題をご覧ください。以下、このお店のマーケティング戦略を考えていくことにします。

まずは、「環境分析」からです。今回は代表的な分析ツールである「SWOT分析」を使いました。その分析結果は、次のようです。

【市場の機会】

・X市の商店街は大規模で、週末には他地域からの来訪客がある
・X市は県内有数の住宅地であり、商店街周辺は高級住宅地である
・中心部には小型百貨店があり、有名ブランド衣料品店や宝飾店、ファッション関連路面店もある
・周辺部には飲食店、食料品店、雑貨店、美容室が出店している
・町内会、寺社、商店街主催のイベントが毎月開催される
・X市の中心年齢は40~50歳である
・ネイルサロン市場の成長は鈍化しているが、一定の市場規模はある

【市場の脅威】

・X市の商店街に向かう途中に大手ネイルサロンチェーンがある
・商店街周辺に、自宅ネイルサロンの個人事業が多数ある
・近々改装される小型ショッピングモールに大手チェーンの低価格ネイルサロンが出店する
・そのため、自宅からの近さを理由とした顧客が減る可能性がある

メルカリ、コロナ、少子化で三重苦。ベビー用品リサイクルの生き残り戦略とは

少子化に加えメルカリなどで個人間売買が盛んになり、売上への影響も感じられるようになってきたリサイクルショップに追い打ちをかけるコロナ禍。ベビー用品やおもちゃを扱うリサイクル事業の継続に悩む経営者から『永江一石の「何でも質問&何でも回答」メルマガ』著者で、人気コンサルの永江一石さんの元に相談が届きました。見込みのないものにはダメとズバリ答える永江さんですが、今回は「特定の人が利用したい理由を作り出すこと」と、生き残り戦略をアドバイスし、可能性を示しています。

ベビー用品のリサイクル事業の生き残り戦略

Question

shitumon

いつも永江さんのブログ、メルマガ、Twitterを楽しませてもらっています。さて、弊社はベビー用品(子供服・おもちゃも含む)を実店舗で買い取り、販売する事業を営んでおり、関東の都市圏で実店舗を複数店舗運営(従業員は社員・アルバイト合計で30名程度)しております。

しかし、少子化及びメルカリなどの台頭により、実店舗売上は年々減少しているので、その不足分をヤフオクやメルカリをプラットフォームとして逆に利用して補って何とか運営継続してきました。実店舗があるというメリットは買い取り需要に強く、その強みで運営継続出来たと思います。

しかし、昨年に新型コロナ問題が発生し、昨年は売上前年比20%減程度で何とか踏みとどまりましたが、今年は年明け早々に再度の緊急事態宣言が発令され、弊社事業は自粛要請対象ではないので店舗営業は通常通り行っていますが、緊急事態宣言発令による外出自粛要請の影響は著しく、1月度単月で前年比30%減と落ち込み、行く末がかなり厳しい状況に陥りました。(しかし買い取り需要はそこまで減少していません)

そこで前々から考えていたことなのですが、体力があるうちに事業精算をと、現在検討している状況です。幸い、弊社は他にも複数の事業を運営しているので、当該事業を精算したとしても、会社自体は存続できる状況ではありますが、精算しようとしている事業の従業員を他の事業で雇用継続することが難しいので、解雇せざるを得ないのですが、その決断ができずに非常に苦しんでおります…。

会社自体の財務は今のところ健全なので、仮に今の状況が1年経過してもその後に好転するのであれば事業精算せずに、何とか継続したい気持ちの方が強いのですが、マクロ的な観点である少子化や現況を考えるとなかなか厳しい気がしており、少しでも体力があるうちに、従業員や取引先に迷惑をかけないうちに事業精算した方が良いのではないかという気持ちに日々揺れております。事業継続もしくは精算に向けて後押しをする何か良いアドバイスがあればお願いしたいと思います。

永江さんからの回答

事業清算はやろうと思えばいつでも出来るので、事業継続に向けてアドバイスしますね。事業を継続するなら、何かに特化すれば生き残れると思います。

おっしゃる通り少子化は進みますが子供がゼロになるわけではないので、脅威はそれよりメルカリなどの利用浸透です。今は外出も少なくなり時間が増え、自宅で写真を撮って簡単に売買できるサービスはどんどん拡大します。

太ったペットが増加中。獣医師が教える正しい「おやつ」の与え方

新型コロナの影響で家にいる時間が長くなった飼い主が、「おやつ」を与えすぎてしまうのか、太り気味のペットが増えているようです。そんな最近の傾向を心配する獣医師の佐藤貴紀先生が、自身のメルマガ『佐藤貴紀のわんにゃんアドバイス』で、「おやつ」の間違った与え方、適量や正しいタイミングを教えてくれます。

犬や猫への正しい「おやつ」の渡し方

新型コロナウイルスの感染拡大で、テレワークが増えてしまいついつい「おやつ」を与えすぎていませんか?飼い主さんもそうですが、最近犬や猫が太り気味という傾向も見られるように思います。今回は、正しい「おやつ」の渡し方をお伝えしましょう。

1)ごはん前はNG

ごはんの前に与えると言う飼い主さんが多いですが、これはしてはいけません。美味しいものしか食べなくなり、おやつがごはんがわりになる子もいます。そうなると栄養バランスが取れなくなります。総合栄養食と言われている犬、猫のごはんはバランスよく栄養が入っていますので、ごはん前は与えないでください。

2)その子の身体の大きさにあったおやつを与えよう

おやつには「適量」というものがあります。おやつはご飯ではないので適量以上を与えてしまうと体調を壊す可能性もあります。おやつの裏面に、身体の大きさにあった適切な量が書かれています。守るようにしてください。

3)おやつをあげる「タイミング」を考えよう

おやつを与えるタイミングが悪いと問題行動を起こしたりわがままな性格になってしまったりする恐れがあります。催促される度に与えてしまうのは良くない行動です。何か良いことをした時、何かのご褒美など特別な時にしておく事が良いと思います。

★まとめ
最後に、よくご飯におやつを混ぜて食べさせる飼い主さんもいますが、ごはんはごはんで食べさせるのが一番です。あとよくお魚を食べさせる飼い主さんがいますが、食塩は犬や猫にはよくありません。お魚は海にいるので、身体に塩が入っています。ペット用の、減塩や塩分カットなどのものを食べさせてあげてくださいね。

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